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　アトピー性皮膚炎やぜんそくなど、近年増えている子どもの病気と化学物質との関係を解明するため、環境省は１０年度から国内約６万組の母子を対象に、子どもの出生前から１２歳までの健康状態を追跡する疫学調査を始める。国内では規模、期間ともに前例のない大規模疫学研究となる。

　同省によると、日本では過去２０年間で小児ぜんそくの患者の割合（罹患（りかん）率）が２～３倍に増えた。ダウン症の発生頻度も過去２５年間で倍増しているほか、小児肥満や小児糖尿病など代謝・内分泌系の異常の増加も目立つ。増加の背景には子どもをめぐる環境の変化があると推定されるが、どんな環境要因がどうかかわっているかは不明だ。

　環境省の調査は、化学物質を子どもが体内に取り込む量と、免疫系の異常、発育障害などとの関係を解明する。１０年度から全国の妊婦約６万人に協力を求め、出産時にさい帯血（へその緒の血液）を採取するほか、出産前後から子どもが１２歳になるまで、定期的に調査して健康状態を把握する。結果がまとまるのは２５年ごろの見通しという。【江口一】