桜井淳カリフォルニア事務所のブログ

Kさま


ご無沙汰しています。

ところで、本物の作家になることは大変なことですが、貴兄は、何を勘違いしているのか、高木基金選考委員会委員を務める等、本質から外れる活動をしており、貴兄の将来を懸念しています。まだ、生きるか死ぬかの世界を経験していないようです。甘さが感じられます。

私は、30歳代半ばで、理科大から理学博士の学位を得て、50歳台半ばで東大で工学博士の学位論文をまとめ、そして、60歳台直前に、東大大学院総合文化研究科に在籍し、社会科学の博士論文をまとめており、今年、1月から最終的な学位論文をまとめていますが、プロになるには、それなりの修行が必要なのです。きびしいのです。

プロになるには、つまらないことはできないはずですが、貴兄がプロの作家をあきらめて社会活動家になるなら、それも人生でしょうが、残念でなりません。もっと高い理想を掲げ、実現してください。そして、いつの日か、誇れる文学賞受賞の知らせを期待しています。


桜井淳

T先生

いただいたロシア語の資料、それから、それを訳した日本語の資料にも、チェルノブイリ原子力発電所4号機のタービン・発電機の回転数は、3000rpmと記されており、真実と受け入れます。と言うのは、記されているから受け入れるのではなく、その後、調査してみました。そう判断する根拠を得ました。

タービン・発電機の回転数Ns（rpm）は、送電系統の周波数f（Hz）と発電機の磁極の数ｐの関係で決まっており、Ns＝120ｆ/ｐで表せます。

たとえば、私の住んでいる地域に電力を供給している東京電力の火力発電所では、一般的に、発電機の磁極の数を2として、タービン・発電機の回転数は、3000rpmとなっています。しかし、原子力発電所では、発電機の磁極の数を4として、1500rpmとなっています。また、西日本は周波数が60Hzですが、そのエリアの電力会社では、3600rpmもあります。従って、3000rpmという回転数は、特別なものではないと思います。

調査してみたら、新型転換炉原型炉「ふげん」のタービン･発電機の回転数は3000rpmです。原子力の場合、「ふげん」のようにあまり電気出力の大きくないものに対しては、3000rpmかもしれませんが、大型になると、1500rpmということです。

それから、私は、チェルノブイリ原子力発電所と同型原子炉同電気出力を有するロシアのクルスク原子力発電所で、日本の軽水炉と同じタービン・発電機の回転音を聞いたため、1500rpmではなかったかと記しましたが、東京電力で火力発電所の運転に携わった関係者に確認したところ、火力発電所での1500rpmと3000rpmでは、回転音に差がなく、聞き分けできないそうです。

よって、私のクルスク原子力発電所での経験では、1500rpmだったとは断言できないことが分かりました。

以上の調査結果からして、チェルノブイリ原子力発電所4号機のタービン・発電機の回転数は、3000rpmと考えてよいと思います。

桜井淳

桜井淳所長に拠れば、桜井所長は昔々、使用済核燃料の核分裂生成物(FP)に含まれる主要核種（Sm, Eu, Rh, Csなど）の中性子断面積検証用データを測定するために、軽水臨界実験装置TCAの炉心部に、FP核種を含む水溶液の入った試験容器を挿入して高精度の反応度測定に成功したそうですが、その成果は日本原子力学会の査読付英文論文誌に桜井所長をファーストオーサーとして掲載されておりますが（一方で、TCAでの類似の実験データが、他の著者らによって炉物理国際会議と研究所報告書の両方に掲載されていますが、桜井所長は、これは二重投稿と疑っており研究倫理上の問題があるらしく、加えて、この著者らは炉物理国際会議に提出された論文と同内容の論文を、複数の査読付論文誌に投稿したところ、あいついでリジェクトされたそうで、桜井所長は、常々国際会議論文の8割は査読付論文誌ではリジェクトと主張していますが、この論文もそのひとつだそうで、また、この研究報告書の閲読を担当したTによれば、この論文の結論部分に炉物理上の致命的な欠陥があったためTは修正を要求したにもかかわらず、著者らは要求を無視してそのまま無断で印刷してしまったそうで、研究報告書としても閲読が完了していないので無効だそうで、また断面積評価者に対してmisevaluationという濡れ衣を着せているそうですが、これは断面積評価者に対する最大限の侮辱だそうですが、桜井所長によれば、むしろ著者らのほうこそ熱中性子の吸収についてmisunderstandingしているそうで、その理由は、著者らは吸収による反応度変化が2200m/s断面積に比例するとしたこと（注：1/v吸収で濃度が薄い場合のみ正しいそうです）、そして、FP核種の非1/v吸収特性を無視していることだそうで、いずれも炉物理の初歩的な誤りを犯しているそうで、非難されるべきは著者らの方だそうです）、桜井所長の測定データは各FPの吸収効果を個別に高精度に測定していることから、この成果はFPの中性子断面積検証用データとして学術的な価値が非常に高いものらしく、FPのみならず、可燃性毒物あるいは可溶性毒物のGd、Er（Erの実験データも日本原子力学会誌の査読付英文論文誌に掲載されているそうです）や有機溶媒にもその測定対象を拡大したそうで（有機溶媒の実験データは、世界で初めての画期的な測定結果だったので、査読付論文誌に投稿しようと原稿をまとめたにもかかわらず、“画期的”が災いして政治的理由から抹殺されたそうです）、このようにTCAは非常に小回りの効いた優れた実験装置だそうで、低予算、短期間で豊富なバリエーションの実験ができるそうですが、一方で別の大型臨界試験装置でも類似のデータが測定されているそうですが、装置の制約から、FPを順番に継ぎ足していくことしかできず、各FPの個別の中性子断面積検証用データの測定はできないそうですが、この大型臨界試験装置の建設構想は古くは昭和40年代にまで遡るそうですが、その当時は、実験データも限定的で、臨界計算の能力も貧弱だったので、再処理などを意識した臨界試験は非常に意義のあるものだったそうですが、許認可・建設に20年以上の歳月を費やしていざ試験を始める頃になると、臨界計算の能力は桁外れに進歩し（特に連続エネルギーモンテカルロの汎用化は炉物理の価値観に大きなパラダイム転換を促したそうです）、臨界試験から得られる積分データは以前のような意義を喪失したそうですが、FPを継ぎ足していくというこの実験のアイデアは、もともとは桜井所長も知るYが、数年かけて計画したらしいですが、かつて、桜井所長はこの試験の意義に疑問を抱いたのでYを厳しく難詰したところ、Yは、それしか方法がないが意義は十分にある、としか答えられなかったので、Yに深く失望したそうです（その後、Yは夜逃げ同然で試験途中でこの計画から去り、その後閑職に異動になったそうです）。

【事前質問項目】

(1)基礎理論研修(原子炉物理・熱水力等)の内容と時間割はどのようになっておりますか。
(2)シミュレータ訓練において、初級・中級・上級の訓練の内容と時間割は、どのようになっておりますか。
(3)シミュレータでの訓練では、具体的に、どのような種類の事故に対応できますか。
(4)シミュレータの構成、すなわち、どのような種類・性能のコンピュータが採用され、どのようなシステム構成ソフト(コンピュータ・プログラム)で各種事故を模擬しているのでしょうか(特に、信号のやり取り)。
(5)シミュレータの全体を詳細に理解できる技術文献はありませんか。
(6)順次実施されている上級シミュレータ訓練の現場に立ち会うことはできないでしょうか。

桜井淳所長は、2008年12月17日10:15-12:00、初めて、福島県大野町にある㈱BWR運転訓練センター(BWR Operator Training Center ; BTC)を訪問し(面会者・説明者 ; 取締役社長T.S, 技監Y.M, 訓練部長K.N, 東京電力広報部報道グループサブマネージャーK.I,, 同副長N.T)、(1)シミュレータの技術的構成と訓練内容(次のその2参照)、(2)シミュレータによる訓練現場の見学(福島第一原子力発電所3号機対応シミュレータBTC-1による外部電源喪失事故対応)(次のその3参照)、(3)シミュレータによる定格運転時の桜井所長によるスクラム作業体験(福島第二原子力発電所3号機対応シミュレータBTC-2による計画スクラム対応)(次のその3参照)をしました。

【コメント】全国紙は、12月12日、中部電力が浜岡1号機と2号機の廃炉、さらに、6号機の設置を検討していることを報じていましたが、実は、前日に、地元の｢静岡新聞」が報じたことの追認に過ぎない内容でした。私の認識では、新たな情報はなく、あえて言えば、6号機の設置に触れていることくらいです。私は、昨年10月26日の静岡地裁での浜岡訴訟判決の前日(本欄バックナンバー参照)、中部電力上層部に取材した静岡第一テレビの記者から、「浜岡1号機と2号機を"とめて"もよい」と言っていると聞き、「とめる」は「停める」ではなく「止める｣ことを意味していると直感し、"廃炉"を"決意"したと認識しました。と言うのは、それらは、シュラウド取り替えと耐震補強のために、すでに、長期停止しており、改めて「停める」と表現する必然性がないためです。その意味から、今回のニュースには、驚きもしませんでした。私の認識より1年も遅れているというのが正直な感想です。中部電力は、浜岡3号機と4号機の耐震補強に、3年間の日時と約100億円の費用を注ぎ込んでいますが(費用については機密事項であるため、丸めたおおよその数値にしておきました)、1号機と2号機については、その程度では済まず、シュラウド取り替えだけでも、廃棄物管理まで含めれば、他の電力会社の経験からすれば、2基で計約600億円にも達し、さらに、耐震補強については、3号機と4号機にかかった費用より一桁多くなるはずですから、2基で計約1000億円にも達します。少なく見積もっても2基で計2000億円弱になるはずです。そのくらいかけるならば、138万kW(偶然にも1号機と2号機の電気出力の合計になっています)の新型沸騰水型原子炉を約4000億円かけて設置した方が安全性と経済性からして、理にかなっており、経営理念としては、当然の判断になります。では、1号機と2号機の耐震補強になぜそれほど多くの費用がかかるのかという問題が残ります。もし、4基が同じ耐震条件で設計されていたならば、耐震補強には、同額の費用がかかることになります。しかし、1号機と2号機の設計用限界地震は、450gal.、3号機と4号機の設計用限界地震は、600gal.でした(4基ともサイトに隣接して設置されていますが、3号機設置申請の段階に、活断層･地質に対する解釈が異なり、より、大きな設計用限界地震を考慮しなければならなくなったという経緯がありました)、そのため、当時、原子力安全委員会は、中部電力に対して、1号機と2号機に600gal.を適用して耐震安全解析を実施し、発生応力が許容値内に収まるか否か報告せよと命じました。すべての項目で許容値内でしたが、原子炉格納容器の一部等では、ギリギリとなっており、明らかに、他の原子力発電所とは、安全余裕度が異なる結果になっており、懸念材料でした。中部電力は、新指針を先取り、従来よりも約3割増しの耐震補強を目指し、3号機と4号機でそのような工事を完了したものの、1号機と2号機でもとなると、多くのカネをかければ、技術的には対応できなくはないでしょうが、安全性と経済性を考えた場合には、不自然な結果になり、誰しもそのような選択はしないでしょうから、1号機と2号機の廃炉というのは、合理的な結果です。それに、世界では、大型商業用軽水炉の完全解体撤去の経験がないため、世界に先駆け、それを実施し、新たな技術開発と経験の蓄積で、世界に貢献できるという先端性があるわけです。ただし、6号機の設置に対しても、耐震指針と耐震設計の妥当性の問題は、残り、大地震の発生確率からして、どこまで考慮したならば、十分なのかということになります。ですから、6号機ですべてが解決できるというほど単純で簡単なことでは、ありません。