サイエンス

　日本産科婦人科学会は１３日、重い遺伝性疾患などに限って実施を認めている「着床前診断」の実施成績を初めて発表した。妊娠率は約１５％と学会の期待より低く、技術的な課題を探る。

　それによると、０５年４月～０８年３月に９施設が１０７件を学会に申請し、このうち７３件が承認された。実施に踏み切ったのは６施設の６４件で、５施設の１０件が妊娠に至った。現在までに生まれた赤ちゃんは２施設の３人だった。

　着床前診断は、受精卵を子宮に戻す前に病気の有無などを調べる方法で、学会は０４年に慶応大が申請した全身の筋力が低下する「デュシェンヌ型筋ジストロフィー」で初めて承認し、後に流産を繰り返す「習慣流産」などへの適応を認めた。

　学会は「４人に１人程度の妊娠率を期待していた。やや低い」としている。【関東晋慈】