サイエンス

　◇深刻、ＮＩＣＵ不足

　体重約１５００グラム。細心の注意を払った帝王切開手術が無事終わり、赤ちゃんは元気な産声を上げた。０６年８月、青森県立中央病院（青森市）の総合周産期母子医療センター。母親は約１カ月前、肺の動脈に血栓が詰まる肺塞栓（そくせん）症を発症し、約４０キロ離れた弘前大病院（弘前市）に救急搬送されて緊急手術を受けたばかりだった。

　弘前大病院は総合周産期センターではなく、ＮＩＣＵ（新生児集中治療室）はない。それでも運んだのは、重い脳や心臓の病気の妊婦に対応する病院を決めていたからだ。県立中央病院の佐藤秀平センター長は「母体救命には産科以外の診療科との連携が不可欠」と話す。脳出血になった妊婦の救急搬送を巡る問題が相次いだ東京では、なぜ救急で受け入れなかったのか。

　日本の周産期医療は開業医から総合周産期センターまで、産科の連携で対応する。厚生労働省はセンター指定要件に救急部門設置を求めず、分娩（ぶんべん）に力点を置いてきた。厚労省母子保健課は「産科以外の病気による母体救急はまれ」と説明する。だが、最近の研究で、分娩と関係ない「間接死亡」が妊婦死亡のかなりの割合を占めることが分かってきた。

　国立循環器病センターの池田智明・周産期治療部長らの研究グループは、米国の統計手法に従うと、日本の０５年の妊産婦死亡数は８４人で、脳出血などの間接死亡が４１％に上るとのデータをまとめた。日本産婦人科医会も０４年分を分析、間接死亡率を３８％と推計した。池田部長は「脳疾患などの母体の救命は、日本の周産期医療ではほとんど注目されず、具体的な対策が少なかった」と指摘する。

　都周産期医療協議会は１１月２８日、都内９カ所の総合周産期センターのうち３～４カ所を「スーパー総合周産期母子医療センター」（仮称）とし、重症妊婦の搬送をすべて受け入れる方針を決めた。ただ、都の調査では、総合周産期センターが妊婦を受け入れられなかったケースの理由は「ＮＩＣＵ満床」が約９割に上り、「スーパー総合」が機能するか懐疑的な声も上がる。

　産科救急が苦境にある大きな原因はＮＩＣＵ不足だが、全国で約１０００床足りないとの推計もあり、国が医師数や医療費の抑制策を抜本的に改めない限り劇的な改善は難しい。協議会会長代理の楠田聡・東京女子医大教授は「スーパー総合は、ＮＩＣＵの負担増無しには動かない。根本的な解決はＮＩＣＵが増えることだが、それまでは今まで同様耐えるしかない」と話す。

　当面は各地の取り組みの知恵を共有し、行政も支援して苦境に対応するしかない。だが綱渡りをいつまでも続けられる保証はない。

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　この連載は、須山勉、清水健二、河内敏康が担当しました。

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