いまや何事にも値頃感がたいせつ。高額ギャラのタレントは“仕事難民”になる？！（クリックで拡大）

　テレビ界で来春、ゴールデンタイムの“ニュース戦争”が勃発する。午後７時台のＮＨＫの牙城を崩そうと、民放のＴＢＳ系、日本テレビ系では報道・情報番組の準備を進めているのだ。背景には崖っぷちに立つ放送業界の経営不振と視聴者のテレビ離れがある。あおりを食うのは有名司会者などギャラの高い芸能人で、人気者の大リストラが始まろうとしている。

　在京民放キー局５社の９月中間連結決算は、日テレとテレビ東京が赤字に転落。ＴＢＳは複合商業施設「赤坂サカス」の開業効果で増収したものの、本業のテレビ視聴率は振るわなかった。

　「各局とも世界的金融危機の直撃で保有有価証券の評価損を計上し、景気の悪化で広告収入も激減している」（民放幹部）

　この開局以来の危機に大なたを振るおうと真っ先に処方箋を示したのがＴＢＳだ。

　来年４月から月−金曜の午後６−８時に、大型ニュース番組をスタートさせることを発表。吉崎隆編成局長は「２時間見て、世の中の出来事がすべてわかるようにしたい」と抱負を語った。

　午後７時台ではＮＨＫの「ニュース７」と真っ向勝負となるが、「ストレートニュース的なものがメーンのＮＨＫに対し、かゆいところに手が届く、腑に落ちるニュースに軸足を置きたい」（吉崎局長）と対抗心もあらわに。

　また、正式発表はしていないものの日テレも来春に向け、午後７−８時に生の報道、情報番組のスタートを検討中といわれる。

　ＮＨＫの福地茂雄会長は「競争がないとダメだと思う。ＮＨＫは今まで以上に正確、迅速なニュースを出すことが求められる」と語り、受けて立つ構えだ。

　ＴＢＳの試みについて、作家の麻生千晶氏は「主婦が夕飯の支度に忙しく、サラリーマンも帰宅中で、テレビを見ていない時間帯。２時間もネタが持つかどうか」と心配する一方、「くだらないバラエティー番組に大人たちはウンザリしている。定着するまでは低視聴率でも、がんばる価値がある大冒険」と期待を寄せる。

　ニュース志向に舵を切った民放の台所事情についてベテラン放送作家は、こう明かす。

　「お笑いやバラエティーに飽きた若者はネット動画に流れ、大人の視聴者はＮＨＫに流れている。制作費も、収録が多いバラエティーが１本３０００万円かかるとすれば、報道・情報系の生番組は２０００万円程度に抑えられます」

　大改革の影響をモロに受けるのは、高額なギャラのタレントたちだ。

　ＴＢＳでは関口宏（６５）が１４年前から司会を務める月曜午後７時台の「東京フレンドパークＩＩ」の存廃が検討の対象に。関口は同局で２１年前から「サンデーモーニング」、今年１０月から始まった午後９時台の「水曜ノンフィクション」の司会も担当。“ヒロシ同士”の井上弘社長とも仲が良く、ＴＢＳとの縁は深い。

　週刊誌では、ギャラの一部を自主返上したとも報じられたが、局側は「全くの事実無根」と否定。麻生氏は「関口さんは硬軟両方でき、人から嫌われないタイプの司会者。『フレンドパーク』のように、スタジオで遊ぶ“ゲームもの”は午後８時台に移っても違和感がないし、残すのでは」と推測するものの、安穏としていられない。

　日テレでは、所ジョージ（５３）が１２年前から司会を務める水曜午後７時台の「１億人の大質問！？　笑ってコラえて！」が存続の危機に。また局全体の制作費を切りつめるため、“推定時給５００万円”といわれるみのもんた（６４）を昼の情報番組「おもいッきりイイ！！　テレビ」から降板させ、中山秀征（４１）に代えるプランも浮上しているという。

　自身もテレビ出演の機会が多い経済アナリスト、森永卓郎氏が憂う。

　「ほぼすべての局が広告市場の縮小や予算削減で頭を悩ませている。僕らのように本業があるコメンテーターは番組が減ってもそんなに困らないけど、タレントさんは大変なのでは」

　大量のテレビ難民が出そうな雲行きだ。