【社説】日本ゴルフ界の差別政策は稚拙だ

　日本女子プロゴルフ協会（ＪＬＰＧＡ）が外国人選手に「ルールに関する筆記試験」義務を強化し、先月から通訳同伴を禁止している。 英語や日本語で出題される試験に合格しなければ、参加資格テストを受ける機会を与えないことにした。 当然、本大会にも出場できない。 こうした措置は外国人、中でも韓国人選手を狙った差別としか考えられない。 今年の日本ツアー賞金ランキングには李知姫（イ・ジヒ）・全美貞（チョン・ミジョン）をはじめとする韓国人選手４人が１１位以内に入っているからだ。
しかしゴルフルールを特定言語で知っていなければならない、というのは理屈に合わない。 こういう言語差別政策をとっているのは、すべてのスポーツ種目を含めて世界のどこにもない。 日本協会は米国女子プロゴルフ協会（ＬＰＧＡ）の前例を教訓としなければならない。 今年８月、ＬＰＧＡは来年から外国人選手に英語インタビュー試験の通過を義務づけると発表したが、世論の激しい批判を受け、２週間後に撤回した。 日本協会は稚拙で時代錯誤的な差別措置を直ちに撤廃するのが正しい。
日本ゴルフ界の姿勢が誤っているのは明白だが、世界舞台でプレーする韓国選手にも外国語習得に積極的に努めるよう勧告せざるを得ない。 米国と日本の女子プロゴルフ協会が言語差別政策を試みることにはそれなりの理由があるからだ。 米国の場合、選手が大会で優勝してもインタビューで英語を全く使わないという問題をスポンサーが以前から指摘してきた。 日本でも、韓国人選手が善戦すればテレビ中継の人気が落ちるとし、広告主が不満を表示してきたという。
プロスポーツが発展するうえでファン・観客の関心と愛は必須だ。 韓国人選手がギャラリーやマスコミとの疎通のために奮発しなければならない根本的な理由である。 ただ気になるのは日本スポンサーや一部のファンの内心だ。 外国人、中でも韓国人選手が活躍する大会は見たくないというのなら問題だ。 仮にその場合でも、プロとしての解答は一つしかない。 より優れたプレーとより観客親和的なサービスがそれだ。 現地言語の習得はこの中で重要な部分を果たすはずだ。

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