職場で産前・産後休暇が適切に取得されていると感じている県内の女性医師は８・２％にとどまっていることが、県女性医師支援プロジェクト会議（代表・阿部寛秋田大医学部教授）が実施したアンケートで分かった。育児休業が適切に取得されているという回答は３・３％だけで、出産や子育てのために十分な時間を確保できていない現状が浮き彫りになった。

　アンケートは、子育てと仕事の両立ができているかどうかを把握する狙い。県内の女性医師３１７人へ昨年末から質問票を送付し、３９・４％に当たる１２５人から回答を得た。

　産前・産後休暇の適切な取得については８１・１％、育児休業に関しては６７・２％が「ぜひ必要」と回答。子育てに対し上司の理解が「既に得られている」と答えたのは５・７％、同僚の理解を得られているという回答は４・９％にとどまり、女性医師が周囲に気兼ねすることなく子育てのための時間を取ることは依然として難しいようだ。子育て支援策としては、正職員の短時間勤務制度（「ぜひ必要」が７１・４％）、子どもの病気・学校行事による休暇・早退（同６６・１％）、院内病児保育（同６５・２％）などを希望する回答が多かった。