東京

　◇初期治療「ｔ－ＰＡ」

　都脳卒中医療連携協議会（会長・有賀徹昭和大学病院副院長）は２日、脳卒中（脳梗塞（こうそく）、脳出血、くも膜下出血）の急患を治療できる施設を「都脳卒中急性期医療機関」と位置付け、よりスムーズに搬送できるシステム導入を決めた。実施目標は来年３月で、計１３９医療機関が参画する見込み。

　脳卒中の初期治療の場合、救急隊員による搬送先の判断基準は高度治療（特に「ｔ－ＰＡ」と呼ばれる薬の治療）が可能かどうかではなく、「一刻も早い治療を」と最寄りの脳外科などに搬送されることが多かった。

　しかし発症から約３時間以内に「ｔ－ＰＡ」による治療を施すと、後遺症が軽減しやすいことなどから、「ｔ－ＰＡ」施術可能な医療機関に搬送する必要性が高まっていた。さらに今回のシステムでは、都内を１２に分けた「２次保健医療圏」ごとに、圏内の「脳卒中急性期医療機関」のどこで治療可能かが一目でわかるよう「○」「×」で表示したカレンダーを作成し、救急隊員と共有する。

　都福祉保健局は「脳卒中は早期治療が必要。救急隊と治療可能な医療機関の情報を共有することで、搬送の速度を上げたい」と話している。「ｔ－ＰＡ」は血管に詰まった血栓を溶解させる薬。日本脳卒中学会は、投与する病院のガイドラインとして、学会の研修を受けた医師の有無などを規定している。【江畑佳明】