日本医師会が全国の主な病院を対象に、医師不足の実態などを調査した結果、回答した約二千六百病院の39・６％が「約五年前と比べて医師数が減った」と指摘したことが三日、分かった。医師不足を原因とする問題としては、主に「外来の閉鎖・休止・縮小」「病棟閉鎖・病床縮小」「夜間などの救急対応休止」を挙げた。

　四十七都道府県の医師会のうち、約九割に当たる四十二の医師会が「病院の医師数が不足している」との認識を示したことも判明した。

　日本医師会は「多くの医師会が、病院の医師が不足する状況を深刻にとらえている状況が浮き彫りになった。調査結果を踏まえて、医師確保に向けた提言をまとめる」としている。

　調査対象は、都道府県医師会のほか、二〇〇八年度の臨床研修プログラムに参加した病院など全国五千五百四十の施設。有効回答率は都道府県医師会が１００％、病院が48・２％。

　調査結果によると、医師数が減少した病院の都道府県別の比率では、三重県の63・６％が最大で、鳥取県（62・５％）、山形県、和歌山県（ともに60・９％）、栃木県（59・１％）と続いた。

　大学や公的病院から供給される医師数が約五年前と比べて減ったと回答した病院は、全体の52・３％。内科や産科、産婦人科でこうした傾向が目立つという。

　研修先の病院を自由に選べる現在の臨床研修制度の影響で、初期研修医や後期研修医の数が減ったと答えた大学病院は、それぞれ79・０％、57・５％と高い割合を占めた。

　一方、医学部の定員を過去最大規模に増員することについては、三十六の医師会が「賛成」「どちらかというと賛成」と回答した。