サイエンス

　東京都周産期医療協議会（会長・岡井崇昭和大医学部教授）は２８日、ハイリスクの妊婦に対応する都内の総合周産期母子医療センター９カ所のうち、３～４カ所を救急性の高い妊婦についてはすべて受け入れる「スーパー総合周産期母子医療センター」（仮称）として位置づける方針を決めた。

　都内で９～１０月、脳出血の症状を訴えた妊婦を総合周産期母子医療センターが受け入れられなかった事態が相次いだことを受けての対応。「スーパー総合」は妊婦の救命が必要な場合、ベッドの空きがなくてもとりあえず緊急入院として受け入れる。軽症の妊婦は対象としない。

　ただこの日公表された都の調査では、都内の総合周産期母子医療センターの昨年度の母体搬送に対する受け入れ率は２６～５１％にとどまっており、受け入れられなかった理由の大半が「ＮＩＣＵ（新生児集中治療室）が満床であったため」だった。

　現状の体制のまま「スーパー総合」をスタートさせても、どれだけ機能するかは未知数で、協議会の会長代理を務める楠田聡・東京女子医大母子総合医療センター教授は「あくまでも緊急避難的な対応。最終解決策はＮＩＣＵを増やすことだ」と指摘した。【江畑佳明】