産科医・小児科医は「絶滅危惧種」、女性医師への支援を
「産科医・小児科医は医療界の『絶滅危惧種』。女性医師を活用しないと、立ち行かなくなる」―。東京都が11月27日に開いた講演会で、葛飾赤十字産院の院長で小児科医の三石知左子氏は訴えた。日赤92病院中、唯一の女性の院長で、子育てと小児科医の仕事を両立させてきた三石氏。「職場復帰支援以上に、継続勤務支援を」など、女性医師が働きやすい環境を整える上での課題を指摘した。
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三石氏が示したデータによると、2004年の産婦人科医数は1万163人、06年は9592人と、2年間で571人の減。小児科医数は04年に1万4677人、06年は1万4700人で23人の増。「産科医は開業医、勤務医共に減っている。小児科医は、開業医は増えているものの、勤務医は減少しているのが現状」と述べ、危機感を示した。
その一方で、増加傾向にあるのが女性医師。三石氏は、「04年の段階で、産婦人科医全体に占める女性医師の割合は21.8％なのに対し、25―29歳では65.9％、30―34歳では47.3％、35―39歳では30.0％」とのデータを示し、女性医師を活用できなければ、「将来、産婦人科医はいなくなる」と語った。また、小児科医全体に占める女性医師の割合は31.2％だが、25―29歳では49.2％、30―34歳では41.2％、35―39歳では35.9％。「若手では2人に1人が女性医師だ」と指摘した。
だが、女性医師を活用するための環境整備は不十分だという。三石氏は、妊娠をきっかけに医局から出て、8年後に職場に復帰した女性医師の事例を紹介。「身近に子育て中の女性医師がおらず、『モデル』となる人がいなかった」ことなどが、仕事の継続を難しくしたと指摘し、「仕事を続ける上でさまざまな困難を抱える女性医師の悩みを聞き、相談に乗れる同性の存在が重要だ」と述べた。
また、｢この女性医師は離職後、子どもの診察時に偶然知り合った小児科医から職場復帰を勧められるまで、現場に戻るきっかけが全くなかった」とも指摘し、「医師が職場を離れても、『帰属するところ』が必要。同窓会のように、職場を離れた医師も含めて近況が分かるような仕組みづくりが有効では」と語った。
さらに、職場を離れてから約20年後、医師再教育センターで研修を受け、健診業務などに携われるようになった女性医師の事例を紹介。「20年のブランクを経ながらも復職できたが、それでも『一般診療はまだ自信がない』と話している」という。三石氏は「やはり、復帰支援以上に、継続勤務支援が重要。病院にとっても、医師の継続勤務のメリットは大きい」と訴えた。
更新：2008/11/28 18:04 キャリアブレイン
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