韓国の半導体産業が岐路に立たされている。今年の半導体の輸出は、米国のIT（情報技術）バブルが崩壊した2001年以降では初めて減少に転じ、半導体メーカーの実績も悪化の一途をたどっている。サムスン電子の半導体部門は2006年まで、各四半期（3カ月間）の収益が1兆ウォン（約645億700万円）を超えていたが、現在は何とか赤字を回避できているという状態だ。

　サムスン電子の李潤雨（イ・ユンウ）副会長は現在、「半導体部門のポートフォリオ（安全資産と危険資産の最適保有率）を最初から作成し直せ」とげきを飛ばしているという。また、2001年に深刻な流動性の危機に陥ったハイニックス半導体は、今年第3四半期（7‐9月）だけで1兆6700億ウォン（約1075億1900万円）もの赤字を出すなど、2度目の危機を迎えている。問題は半導体不況が、来年にはさらに深刻化する可能性が高いということだ。米国の市場調査会社ガートナーは、最近発表した報告書で、「米国発の金融危機の余波で、2009年の半導体市場の規模は2820億ドル（約26兆9500億円）＝08年に比べ成長率1%＝にとどまる」との見通しを示した。今年第3四半期の予測値（3077億ドル＝約29兆3400億円）に比べ、7‐8%も成長率が低くなるというわけだ。これにより、半導体業界周辺の危機感もさらに高まっている。

◆構造的な供給過剰と不景気が重なる

　半導体業界はこれまで5‐6年ごとに、周期的な不況に直面してきたが、今回の不況は世界的な景気の低迷まで重なり、過去に例がないほど長期化している。例えばDRAM（記憶保持動作が必要な随時書き込み読み出しメモリー）の場合、通常は価格の下落が18‐24カ月ほど続いた後、上昇に転じてきたが、最近は27カ月にわたって価格の下落が続いている。

　企業の実績も同様だ。例えば、サムスン電子は不況下の01年、売上額は8兆8830億ウォン（約5699億3100万円）、営業利益は6984億ウォン（約448億900万円）を記録し、営業利益率は7.8%となった。だが、今年の場合は、第3四半期までの累積営業利益率が5%にとどまっている。毎年10兆ウォン（約6413億1800万円）近い投資を行っている事業としては、あまりにもみすぼらしい実績だ。

　サムスン電子内部の空気も、01年と似たような状況になってきている。01年当時、サムスン電子はライバル各社に比べ6カ月以上も技術面で遅れを取りながら不況を耐え忍んだが、現在のサムスン電子の経営陣もまた困り果て、なすすべがない状況だ。李潤雨副会長は社員たちに対し、「半導体メモリーは投資される資本に比して、これ以上大きな収益を期待することは容易ではなく、景気のサイクルを予測することも次第に難しくなってきている」と打ち明けたという。

趙亨来（チョ・ヒョンレ）記者

白承宰（ペク・スンジェ）記者