サイエンス

　産科救急の「最後のとりで」と位置づけられる全国７５カ所の総合周産期母子医療センターのうち、夜間と土日の産科の当直医が１人しかいないセンターが計４５施設と全体の６割に上ることが、厚生労働省の初の調査で分かった。０７年度中に母体の受け入れを一度でも断ったセンターは７割の５３施設。受け入れ拒否の理由に集中治療室の満床を挙げる施設が多い一方、診療可能な医師が不在とする施設も２割を超え、産科医不足が母体救命に支障をきたしている実態が裏付けられた。

　厚労省は総合周産期センターの整備指針で産科医の２４時間対応を求めており、ＭＦＩＣＵ（母体・胎児集中治療室）が７床以上なら「複数による対応が望ましい」としている。

　調査によると、ＭＦＩＣＵが６床以下のセンター５３施設のうち３９施設で夜間と土日の当直が１人、７床以上でも２２施設中６施設が指針に反して１人だけだった。妊婦の受け入れ拒否問題が起きた東京都の都立墨東病院と杏林大病院も、当時の当直は１人だった。

　また、０７年度に母体の受け入れを断った理由（複数回答）は「ＮＩＣＵ（新生児集中治療室）の満床」が９３％と圧倒的で、５６施設は年間の病床利用率が９割を超えていた。ＭＦＩＣＵ満床による受け入れ不能は５９％、医師の不在は２３％だった。【清水健二】