大阪にあるS銀行に10年勤める持田晴美さん（32）。独身の彼女は月22万円の収入のうち15万円だけを使い、7万円は貯金する。年2回、120万円のボーナスも全額貯蓄する。現在、彼女の貯金は1000万円にもなる。2002年からは海外旅行に行くのももやめた。彼女は「それまでは毎年1回ずつ海外旅行したけど、老後のことを考えると貯金が足りない気がして支出を切り詰めている」と話す。

　一方、韓国の独身女性、グラフィックデザイナーのチャンさん（35）の生活ぶりは対照的だ。彼女の給与は300万ウォン（約37万3000円）で、持田さんより約15万円も多い。だが貯金は年金保険の1500万ウォン（約186万円）のみで、持田さんの5分の1にもならない。

　チャンさんは今月初め、友人と一緒に6泊7日の日本旅行を楽しみ、140万ウォン（約17万4000円）使った。 東京の人気レストランを食べ歩くのに30万ウォン（約3万7000円）、洋服・CD・ワイン・食器などを購入し50万ウォン（約6万2000円）使った。

◆国の財政は段違いなのに消費はほぼ同じ

　国内総生産（GDP）4兆7117億ドル（約550兆5150億円）VS同7875億ドル（約92兆115億円）、1人当たりのGDP3万5757ドル（約417万8000円）VS同1万6306ドル（約190万6000円、05年末基準）…。

　世界第2位の経済大国・日本と韓国の経済力には天と地ほどの差がある。

　ところが昨年の旅行収支赤字額は日本185億ドル（約2兆1623億円）、韓国129億ドル（約1兆5078億円）とあまり違いがない。これはどうしたことだろうか。日本人は7人に1人しか海外旅行していないのに対し、韓国人は4人に1人が海外に旅立っているためだ。

　昨年、ソウル市内の免税店で日本人が商品を購入した額は前年同期比で16%減少した。しかし、売上減少分を韓国人の出国客がカバーしたため、免税店全体の売上高はほぼ同額だった。D免税店「グッチ」売り場の店員Aさんは「数年前は日本人と韓国人の購入割合が7対3くらいだったが、最近は5対5へと韓国人の割合が増えた」と話す。

　韓国人の過剰消費は高所得層に限ったことではない。金融研究院によると、日本の所得下位10%層は、2001年の不況時に所得における支出の割合（平均消費性向）を85%程度に抑えた。しかし韓国の下位10%層は通貨危機の時、平均消費性向が140%に跳ね上がった。

金洪秀（キム・ホンス）記者

李敬恩（イ・ギョンウン）記者