今年はサンタクロースも休業です

悪魔のサンタクロース 惨殺の斧 価格：￥ 3,675（税込） 発売日：2008-07-25

今年はサンタクロースも休業という心温まる話題なんだが、右を向いても左を見ても、不景気と貧乏の絡み合い、みんな揃って貧しくなっちゃえば、それはそれで気が楽なんだがね。儲けてるヤツがいると思うと腹が立つ。で、アメリカ帝国の崩壊にともなって続々と金持ちが貧乏人に転落しているそうなんだが、まずは株式日記さんちなんだが、

ヘッジファンドの投資対象は株から債券から石油や不動産や為替に至るまでワールドワイドの投資であり、１９９７年のアジア金融危機もソロスなどのヘッジファンドが仕掛けてタイやインドネシアや韓国などが破綻した。そしてハゲタカのように死に体の企業を買いあさっていった。まさにアメリカ金融帝国主義があからさまになった時だ。

その当時のアメリカはＩＴブームでもあり、ＩＴによる企業運営は恒久的な繁栄をもたらすような幻想を世界に振りまいた。しかしエンロンやワールドコムやＬＴＣＭの破綻は今日のアメリカの金融破たんの前触れでもあったのですが、グリーンスパンＦＲＢ議長は住宅投資ブームでＩＴバブルや９１１テロの危機を切り抜けようとした。

この頃が投資銀行の絶頂期であり、投資銀行の社員やファンドのマネージャーに億万長者が続出した。その光景は日本のバブル期そのものであり、彼らは都心の超高級マンションに住んで飛行機はファーストクラスで移動した。しかしアメリカもバブルの崩壊は例外なくやって来た。

すべて、諸悪の根元はヘッジファンドだったわけだ。アジア金融危機ではタイは酷い目に遭った。なんせバーツが半値に下落し、おいらはギルドのアコースティックギターを安値で三本も買えてウハウハだったが、タイの輸出業者はそれまでの倍、手を動かして働かなきゃならなかった。大きな工場経営していたオッサンも田舎に帰って豚に餌やったり、屋台引いたりしてしのいでいたな。アジアの豊かさを収奪する新しい形の植民地資本主義そのものだったんだが、圧倒的な力の前には何も言えない。で、Nebadaさんちなんだが、

日本でも家賃月額３０万円以上の賃貸マンションの解約・契約返上が相次いでいると言われており、特に家賃１００万円以上の賃貸市場（六本木・青山・銀座界隈）は入居希望者が”消滅”しているとも言われており、現在入居しているところでも年内で契約解消というところが多く出ると言われています。

あるファンドの幹部はこのように述べています。
「高級賃貸市場はほぼ消えてしまった。今入居している人が退去すると言ってきたら家賃を引き下げてでも引き留めることに全力を注ぐしかない。契約云々と言ってられない。万が一退去されたらもう２度と入居は見込めない」と述べているほどなのです。

そういや、家賃100万円なんて話も、むかしはよく聞いたもんなんだが、それだけ出すんだったら品川から徒歩15分とか微妙な立地のワンルームマンション買った方が良くね？とかいうのは貧乏人の僻みというもので、100万円の家賃というのは「経費」で落ちるから需要があるわけだ。社用族という言葉があったが、社用族は斜陽族というのが世の習い。

【トヨタ】の間接経費は６兆円とも７兆円とも言われておりこれを１兆円削るだけで失った＜１兆円＞をねん出できるとして徹底的に経費を見直しているのです。

すでにタクシー券の廃止や出張の見直し等は決まっているようですが、今後、交際費・会議費の削減、広告宣伝費の削減、人件費の削減（役員報酬の削減と派遣労働者の削減はきまっっていますが一般社員の残業禁止等も想定されています）をはじめ、
削減できるものは何でも削減するとしており、名古屋経済、中でも名古屋地区のサービス産業は壊滅的な打撃を受けるかもしれません。

なにせ、天下の【トヨタ】が大号令をかけて経費の削減をするわけであり、関連会社・下請けは「右へならえ」とばかりに一斉に経費を削減することになるからです。

あのトヨタでさえ、こういう事を言ってるわけです。そういや某トヨタ系下請け、注文が３割減ったと言ってたな。静岡県東部は関東自動車があったりして、トヨタ系下請け会社も多いです。裾野インターなんぞは「関東自動車インターチェンジ」と呼ばれているな。で、

GM, Ford, Chryslerは23万9千人の労働者を雇っている。
77万5千人の退職者と未亡人が国内の自動車業界の年金と福利に頼っている。
200万人の米国市民が自動車業界の社会保障を頼りにしている。

米自動車業界の崩壊がどれだけデトロイトと中西部に影響するか考えてみたら？

Walk in the Spiritさんちなんだが、目前に迫ったビックスリーの破綻について書いているんだが、アメリカでも自動車産業は最後に残った製造業なわけです。コレが潰れたら、あとはもうトウモロコシ作るしかない。会社が潰れるのは構わないが、労働者を見殺しには出来ない。さて、どうするか？

　打撃を受けているのは、世界全体の経済だろう。この危機自体に仕掛け人がいた、というよりは、「情報を先に得ることが出来る一握りの勢力が、情報を一時的に報道させないようにして、その間に自分達だけさけに避難用舟艇に乗り込んだ」というところではないか。シティのプリンスＣＥＯやメリルのオニール会長は、言ってみれば首になったのだが、退職金もしっかり貰って良い時期に辞めたともいえる。プリンスはオバマ政権に影響があるコンサルティング会社に就職している。

　エリートとは、情報を先に得て対処する余裕を持つ人のことをいうのかもしれない。経済のサイクルという大きな循環、バブル形成とバブル崩壊と停滞、という流れ、潮流の状況を読み解く力、それがマスコミを使った情報の統制にあるのではないか。

ところが、この危機をうまくかわして逃げちゃったヤツというのもいるわけだ。ジャパン・ハンドラーズさんちでそんな話を書いているんだが、

こういうマイナスのサイクルの時にマイナスのニュースを煽るように報道するメディアにはウラがあって、「早々と逃げ出した支配層」の利益をもっと増やす効果を生み出しているとしか思えないこともあるのだが・・・・。

まぁ、アメリカのユダヤが浮かれていたバブル経済が崩壊しただけで、実体経済がシッカリしてる日本はあまり大騒ぎする必要もないはずなんだが、マイナスの時期にはマイナスで儲けるヤツというのが必ずいるわけで、あまり其奴らの手に乗っちゃいかんよ、というような話です。

Comments

[投稿 仕事人]

実体経済はしっかりしているので、衣食住の住のうちの住の値段がいまの流れでもっともっと落ち込んで行けば、給料安くても、車も買えますし、家も買えますし、無駄遣いも増えますし、都心周辺にも農地が増えます。
地方も生き返るだろうしね。

そんな感じしないかい？

[投稿 neuro]

> そんな感じしないかい？

　日本に朝鮮カルトや自民党がある限り、日本国民は搾取の対象の労働奴隷なのだから、そうはならないでしょうね？
　福祉や医療制度の実質的崩壊。愚民化教育や真面目に働いても特定の階層以外は希望がもてない社会構造に起因する治安の悪化・・・・
　問題なのはこれらが「仕方が無くなってしまった」のではなく政府与党が確信犯的にその様に変えてしまったという事実だ。わざとやっているのだから、自然に改善する事はありえないし、小鼠フィーバー以降急速に強まった、マスコミ支配による印象操作や言論統制、恐怖政治による支配が更に進めば、どうやったって良くはならないよ。

[投稿 平安京]

２１世紀の大日本帝国は絶好調で飛ばしてたりするんですけどね。

日本の海外買収総額（１～９月）、前年同期の５倍に急増
（米調査会社調べ）2008年10月6日 読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/adv/enterprises/manda/08100601.htm

サントリー　NZ飲料大手フルコア完全子会社化合意　７５０億円（１０月）
キリン　豪飲料最大手コカ・コーラ・アマティルの完全子会社化交渉開始　４８８０億円
三菱レイヨン　アクリル樹脂原料世界最大手を買収発表　１５６０億円
などなど絶賛植民地拡大中です。

こんどは敗戦しないでね！！