果たしてお金で幸せを買うことができるのだろうか。

　米国ペンシルバニア大学ウォートンスクールで経済学部教授を務めるスティーブンソン氏とウォルファーズ氏が発表した研究結果によると、この質問に対する答えは「イエス」だ。

　二人は、世界各国で実施された各種の世論調査結果を分析し、「お金持ちの国の国民がより幸せを感じており、その中でもお金をたくさん儲ける人であればあるほど、さらに幸せを感じている」という研究結果を発表した、とニューヨーク・タイムズ紙が16日、報じた。

　これまでの認識では、南太平洋の島国バヌアツやヒマラヤの小国ブータンのような国々が、各種の「幸せ指数」調査で上位を占めていたことからも分かるように「基本的生活さえ満たされていれば、幸せの度合いは所得と比例しない」というのが通説だった。

　両教授は、各国の「購買力を基準とする一人当たりの国内総生産（GDP）」と「生活に対する満足度」について比較し、「米国やノルウェー、ニュージーランドなど所得水準の高い国の国民は、生活に対する満足度も一様に高かったのに対し、アフガニスタンやエチオピアなどの貧しい国では国民の満足度も低かった」との結論を導き出した。

　また「同じ国の中でもお金持ちの方がより多くの幸せを感じている」と主張した。例えば米国の場合、1年間の世帯所得が25万ドル（約2550万円）を上回る人々の90％が自分の生活に非常に満足している一方で、年間所得が3万ドル（約306万円）以下の人々は42％しか満足していなかったという。

　こうした主張は、社会科学の古典となった「イースタリンの逆説」とは正反対の主張となる。1974年当時、ペンシルバニア大学の経済学部教授だったイースタリン氏は「第2次世界大戦後に急速な経済発展を遂げた日本における生活に対する満足度は、低下している」という調査結果を基に「経済成長だけでは国民の幸せは量れない」という「イースタリンの逆説」を提唱した。幸せは相対的に決定されるというのが中核となっている「イースタリンの逆説」は、それ以来「人間の幸福はお金で買うことができないもの」ということを説明する根拠として数多く引用されてきた。

　現在サザンカリフォルニア大学で教授を務めるイースタリン氏は、ニューヨーク・タイムズ紙とのインタビューで「お金持ちの国の国民の方が満足度が高い傾向にあるのは、所得以外に文化の違いや医療改善など多くの条件が反映された結果であり、長期間にわたる経済発展にもかかわらず、同期間の国民の幸せ水準があまり改善されていない米国や中国などの例を見ても分かるように、所得が幸せを決める絶対基準にはなり得ない」と反論している。

李泰勲（イ・テフン）記者