北海道新聞　Hokkaido Shimbun Press

　妊娠や出産に関連し脳血管障害を起こした妊婦は、二〇〇六年に少なくとも百八十四人おり、このうち十人が死亡していたことが厚生労働省の研究班（主任研究者・池田智明国立循環器病センター周産期治療部長）の調査で明らかになった。

　妊婦は胎児に酸素や栄養を送るため血液量増などで血管の負担が拡大、脳血管障害のリスクが高まるとされる。東京都内で十月、脳出血の女性が八病院に受け入れを断られ、死亡した事例などが明らかになっているが、国内の詳しい実態調査は初めて。

　調査は総合病院や周産期母子医療センターなど千五百八十二施設が対象。道内六十六施設を含む千百七施設が回答した。

　百八十四人の病名の内訳は、子癇（しかん）（妊娠中毒症の一種）・高血圧性脳症八十二人（死亡二人）、脳出血三十九人（同七人）、脳梗塞（こうそく）二十五人（同なし）、くも膜下出血十八人（同なし）、脳静脈洞血栓症五人（同一人）など。

　死亡患者が多かった脳出血は診断までの時間が三時間以内なら死亡率が８％だったのに対し、三時間を超すと３６％に上がった。また脳出血患者の７２％は発症時に産婦人科を受診しているが、最終的な治療は８５％が脳神経外科で受けていた。

　同研究班は「脳血管障害は頭痛やけいれん、意識障害などの初期症状に注意する必要がある。産科と脳外科の連携強化も急ぐべきだ」と指摘している。