2008年11月11日

発癌・発願

あそーって、踏襲を「ふしゅう」って読んでるね。
羞恥心。
いい年して(あ、これって若者がオレらに言う言葉と同じか)、新聞はよまねぇ漫画が一番とか言っているだけある。

発癌、発願、日本語って難しいね。
同じ漢字で読み方を変えるってのが、非合理的な気がする。

飼い犬が癌になってしまい、何回も手術した。両親も結局癌で亡くなったようなものだ。
なぜ生体が自らを滅ぼすような機能があるのだろう。
人だけなら不完全な存在だから納得もできようが、犬までもねぇ。

ある医者が言っていたが、癌に原因は無いのだそうな。
環境全ての要素が癌を引き起こす遠因でもあると。
でもあなたのお母様の癌は、この世界の環境全てなんですよ、なんて言われたって納得はできねぇやね。
タバコってやつは、やっぱり良くないと思う。
この年齢になると喫煙者って、老いが早いし、なんか体臭が腐臭っぽい感じがする。親父もお袋もすごい喫煙者だったっけな。
酒が似合わないやつがタバコ吸ってもしょうがねぇだろ、とか思うけどね。

「遺伝子組換え食品」と発がん性を指摘する意見が多い。
http://www5.ocn.ne.jp/~kmatsu/kumikae508.htm
「遺伝子組み換え牛成長ホルモン」投与牛のミルクはガンを誘発する
とかね。

情報が錯綜していて、誰もよくわからない気がする。
専門知識の欠如を指摘する意見もあるけど、何より穀物メジャーの実態がわからないんだから、どの意見もブログレベルしかないわね。

http://promotion.yahoo.co.jp/charger/200811/contents03/vol25_03.php
「そもそも、従来の品種改良は放射線照射や薬品などを使って行われてきた。つまり「遺伝子のどこがどのくらい変わったのかはわからない。だから規制もできなかった。遺伝子組換え作物は、何がどう変わったかがわかっているから安全性を検証できるし、規制ができるんです」(広島大学理学研究科数理分子生命理学 芦田嘉之氏)ということなのだ。


なるほど、非組換え食品も実はよくわかっていないってことか。

見ぬもの清、だね。
http://pcc-gardendesign.cocolog-nifty.com/weblog/2004/03/post_2.html
知らないですませられることは知らないままでおく方が、こちらの気持ちを乱されないですむ。毒されないですむ。

I'd Rather Go Blind
Something told me it was over
When I saw you and her talkin'
Something deep down in my soul said, 'Cry, girl'
When I saw you and that girl walkin' around
Whoo, I would rather, I would rather go blind, boy
Then to see you walk away from me, child, no



情報は使えなければ、得る必要はないってことね。
まとまらねぇ。

3人に1人が癌になり、4人に1人が癌で死亡する現代だそうです。
http://shooti.jp/news/350/
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posted by 春木・良 at 19:07 | TrackBack(0) | 日記

2008年11月10日

com

全ての鍵は「コミュニケーション」にある。
異なものを理解しようとせず、否定し、拒否するメンタリティは、醜悪でしかない。
微笑むことができない社会関係は、オレにはいらない。

世界の姿は、自分の写像である。

自分の目が見るものは、自分が見ることができるもの、見たいものでしかない。
何が見えるにせよ、世界の姿は変わらない。

最近、変なやつが多いね。結局、関わらなければいいわけなんだけどね。
縁が無くなるということは、それだけのことさ。
出会うべき人は、もっとたくさんいる。



脳が飽きているのを感じる。多分、学びが足りなくなっているようだ。
講義でもゼミでも、知的刺激がどんどん薄れている。その分、学生たちが食いついてくるのはわかるんだが、明らかに以前の学生より、彼等から得るものが希薄になっている。

君らは何に詳しいの?って聞いたときになーんにも答えられない二十歳なんて。
大学生になったら、子供に逃げるな。「だからこれから勉強したいんです」なんて、一休さんレベルのレトリックにしか過ぎねぇ。
いろんなことをしたい、知りたい、そりゃわかるけど、お前、一度それを総括しろ。
学んだこと、知ったことに対して、お前等は、驚くほど無頓着だな。
単なる思い出作りで大学にいるのなら、オレはお前には付き合えない。
人間を20年もやってりゃ、人間のプロになってなきゃおかしかろ?
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http:// www.rcwob.doshisha.ac.jp/review/2_2/2_2_063.pdf
コミュニケーションとは, 「〔広義の意味における言語の交換によって〕 『共通の,common.』ものを生み出す働きである。
つまり,コミュニケーションとは,言うならば,自分が頭の中に抱いている(抽象的)な広義の思考内容のコピーを相手の頭の中にも創り出す行為であると言える」という定義もある。


文化人類学の観点からは、コミュニケーションが文化を生み出すものと考える。
その前提で考えれば、我々の価値観、世論、そしてパラダイムを生み出すものが、コミュニケーションということになる。

一つの仮説。
商業原理により動くメディアは、情報そのものに価値を与え伝達をする。であるとするならば、「パラダイム」はマスなメディアには乗らない。レアであるということは、報道価値があると言ってよい。「犬が人を噛めば云々」だけではなく、流行をメディアが取り上げるのではなく、メディアが取り上げるから流行になる、という現象はそれを証明する。
レアであること、すなわちアノマリーである。アノマリーがパラダイムとして昇華するには、本来長い時間を必要としたが、そこにマスなメディアの力が働けば、勢いその速度は加速する。


思考仮説:パラダイムチェンジを加速するのは、メディアである。
あ、だからコミュニケーションできないやつは、つまらんやつなのか。異なものを受け入れないというメンタリティは、老醜の臭いがする。


「洗脳ゲーム―サブリミナル・マーケティング」横井真路(リブロポート、1995)
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アメリカの文化人類学者エドワード・ホールは「文化とはコミュニケーションである」と定義した。
つまり文化とは、個人が様々な体験を、同じグループに属する人々と同じ観点から観察することであり、潜在的に一定のルールを守りながら、価値観をはぐくむと言うことだ。単に言葉や歴史、テクノロジーを分かち合うだけでなく、ステータスや教育、政治、モラル、マナー、服装から清涼飲料水の銘柄まで、我々は「一定の解釈」を元に、世界観を作り上げ、これを相対的な文化と称している。
もう一つ、文化とは、既に確立している「一定の解釈」に深く影響されると言うことである。こうした目に見えない社会通念は、人々の潜在意識に深く根付き、各国や人種に特有の文化を生み出していく。要するに文化とは「学習」しなければならない「解釈」であると言っても良いだろう。
記号学者ロラン・バルトは、我々が信頼している文化とは、結局は人々の潜在意識に根付いた「仮説」であるとし、これを「神話」と呼んでいる。ここで言う「神話」とは、決して虚構を意味するのではなく、人々の社会通念が、広く深く信じられているがために、「真実」に対する疑問が全く問われないと言うことを意味しているのである。ある神話を元に構築された文化においては、一つの記号や価値観、そして意味は、くもの巣のように入り組み、連動している。
一つの文化が形成されるには、子供は一定の解釈を学習しなければならない。テレビによる洗脳能力は、一般に考えられているほど、小さなものではないのだ。


http:// www.rcwob.doshisha.ac.jp/review/2_2/2_2_063.pdf
「文化とはコミュニケーションである」,とは「沈黙の言語」 (TheSilentLanguage)で名高い文化人類学者エドワードIT・ホールの言葉であるが, 「文化とははじめからしまいまで,常にコミュニケイション〔ママ〕の-システムである。
文化の捉え方にはさまざまあるが,根本的には情報を送りだし,伝達し,保存し,処理するシステムが文化といえる」と彼は述べている。
ビジネスとコミュニケーションとの関係では,ホートンが「ビジネスとはコミュニケーションの「部分集合」である。人は,誰も,コミュニケーションを行わず取引を行わないままでいることも出来得よう。しかし,何人たりともコミュニケーションを行わずして経済取引を成立させることは出来ない」と言っているが、説得力のある説明である。ホールとホ-トンの2人によるこれらの言葉は,国際ビジネスを特徴づける上記の2点,すなわち異文化である点と多くは外国語で行われるコミュニケーションであるという点をうまく言い表している。
企業が海外進出をはかれば,そこでは否応無しに異文化-の対応とそれを実践するコミュニケーションの問題にぶつかることになる。日本の企業が海外-進出していく場合にとる行動は,すべて異文化環境におけるビジネスコミュニケーションの実行である。なぜならば,ヒトとヒトの間での意思の交換なしには取引も行われ得ず,取引のないところに経営が成り立つわけがないからである。その意思の交換は言語があって始めて可能になり,その言語による意思の交換をコミュニケーションと呼ぶ。



乱暴だが、現代における影響力を持つコミュニケーションは、
@テレビを代表とする商業メディア
A教育システム
B家庭、地域、職場におけるコミュニケーション
の、主に3つの領域により成立する。
ありきたりな論者ならそこにInternet(正確にはWebだべが)を持ってくるだろうけど、影響力のあるWebって、所詮マスメディア連動だし、市井の一庶民のブログなんて、ゴミでしか過ぎない。
シャノン以降、誰も情報の意味内容そのものを扱うことは出来なかった。だからどの情報も等しく流通し、情報効果を生み出すといった幻想がある。



「洗脳ゲーム」
1936年にイギリスで、アメリカでは1941年に始まったテレビ放送は、わずか半世紀の間にすさまじい勢いで世界を制覇し、いまや新聞や雑誌を越える巨大メディアとして君臨する。アメリカにおけるテレビ保有率は97.8%、各世帯辺り2台である(1990年)。
70年代後半まで、アメリカのテレビ業界は大手ネットワーク曲(ABC,CBS,NBC)による地上波局の独占市場だった。しかしCNNなどのケーブルテレビ局や衛星放送の台頭により、チャンネル数は一気に膨れ上がり、テレビメディアは新たな戦国時代に突入する。
ニールセンリポート(1996)に寄れば、アメリカ人の児童は、生まれてから小学校に入学するまでに、平均6000時間テレビを見ると言う。高校卒業までには、この数字は23000時間にも膨れ上がる。これは学校の授業時間の倍に相当し、両親と共に過ごす時間を大幅に超える。



悔しいが、結局はテレビでやんの。
情報化社会論はそれなりに深化しているが、メディアってそのまんまやんか。
テレビそのものの変質と文化を、総括しないと、今の授業がちょっと膨らまないなぁ。
おそらく腐るほど研究はされているだろうし、関心を引きやすいネタではある。



「洗脳ゲーム」
我々は、いまや無意識にテレビを社会の座標軸として捕らえている。テレビで表現されるイメージや見解を「モラル」「常識」と考えている。テレビは言うなれば、「外界への窓」である。窓から庭を眺めるのと同じように、我々はこの電気の窓を通して世界を知ろうとする。しかし、そのテレビが実は「広告塔」である事実に、視聴者は中々気づかない。いまだに視聴者は、テレビ番組とコマーシャルは、全く別のものだと誤解している。我々は、テレビの機能はあくまでニュースやドラマを視聴者へ伝達することが主体で、コマーシャルはその対価として挿入されているに過ぎないと捉えがちだ。すなわち、広告と番組は完全に二極化しているという考え方である。
しかしながらテレビ局の収入源は広告費であり、番組の質と広告費、そして視聴率は互いに関係している。テレビ局の存在理由は、株主への利益還元であり、放送時間という商品の売り買いを主な業務としているのである。番組が高視聴率であるならば、媒体料金は高値を呼び、放送局の売り上げは上がる。突き詰めれば、テレビ番組とは、広告主に対するテレビ局の宣伝だとも言えるのである。

現実には、プロデューサ、ディレクター達に支配されているにもかかわらず、自らがチャンネルをコントロールしているという錯覚に陥っている。



「ニッテレチン」は、ここの枠空いてます、買うてや、という意味だと、テレビ局の営業から聞いたことがある。
確かに、その局を見ている視聴者に、その局自体の名前を伝達しても意味は無い。


過去にもまとめたが、多くの番組は、特にバラエティに顕著ではあるが、他の番組や他のメディアの関係者が出てくる。メタ・情報番組だ。
いいとも、なんて「友達の和」と言わなくなって久しいね。1,2年生は、その言葉自体を知らなかった。最初は芸能界の友達関係を明らかにしようとか言ってたけど、今は「宣伝の和」ってことだね。


「情報産業論」,梅棹忠夫,
しばしば「時間を売る」という表現がとられるけれど、売っているのはもとより物理的外延量であるところの時間ではなくて、その時間をみたす「情報」なのである。一定の時間を情報でみたして提供すればその「時間」が売れるということを発見したときに、情報産業の一種としての放送業が成立したのであった。 
いずれにせよ、売っているものは「情報」なのであって、空間や時間ではない。空間や時間は、情報の入れ物にすぎない。他の商品のように、それ自体が価値をもつものではないのである。 
一般に、情報産業の提供する商品を、買い手は、その内容をしりもしないで、さきに金をだして買うのである。

メディアの本質は、情報販売業ではなく、時間販売業であった。少なくとも、40年以上も前に梅棹先生が看破した、情報産業としてもメディアのありかたは、その本質を変えることなく、ここまで来たというわけだ。
いや、違うな。情報販売ではなく、時間販売だという、ビジネスのパラダイムチェンジを成し遂げたというべきか。

「情報って何だろう」岩波
アメリカン航空ですが、座席予約システムがその力の源泉であり、以降もCRSを中心として事業のパラダイムチェンジを行っていきました。座席予約システムからアメリカン航空の事業を考えると、航空事業とは座席の販売業としても捉えることが出来ます。輸送業を移動ではなく座席販売業と考えると、いろいろな関連する事業が見えてきます。劇場や映画、コンサートの予約は、まさに座席の販売ですし、ホテルやレストラン、ゴルフ場、レンタカーなども、実質的には座席の販売と考えることもできます。

ラジオ放送のDJは、元々ラジオ番組のオペレーションコストを削減するために考え出された手法だと聞いたことがある。
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なんだかねぇ、も少し、世界って可愛いもんだと思ってたけどね。
posted by 春木・良 at 13:00 | TrackBack(0) | 日記

2008年10月15日

留学斡旋

不思議な映像だった。債権者集会ではあるのだろうが、土下座する社長に、騙されたと称する留学希望者が、ヤンキー口調で怒鳴り付けると言う..。
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メディアって、小泉&スリードがB層(別名、バカ層)を発掘して以来、物事を頗る単純化して扱う。
哀れな被害者と悪徳詐欺師にしていきたんだろうし、どのニュース番組でも、そういう構造を作ろうとしている。
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留学って何のために行くんだろう。そもそも留学しなければ学べないことって、何だろう。
オレ、英語はまぁ使えるけど、全部日本で身につけた。
だってこれだけ英語が使われているソフトが溢れているし、ネィティブだってごろごろしてる。
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日本の学校で、学びきれないことがあって始めて、留学って行くものだろうし、その意味では、まず日本の大学や学校機関で学びつくさなければ、留学をするという選択に必然性は無い。
学ぶべき人には、しかるべき留学システムが存在するし、第一学びたいことがあるのなら、その場所には自らアテンドするんじゃないんだろうか。

フルブライト奨学金なんて、日本の知的レベルを牽引してきたというのは明らかである。つまり、学ぶべき人には手段はたくさんある。

お金払って斡旋してもらうって、当事者意識が欠けているようにしか思えない。

穿った見方かもしれないし、失礼かもしれない。が、無名の一般人であるオレだからあえて。
彼等は、おそらく日本の学校システム、教育システムにフィットできなかった。もっとはっきり言えば、あえて高度な教育を受ける必然が無かった。だから、留学することで、自分の人生が劇的にリセットされると期待した。
バイトでためた金をコツコツと、っていうのは、ウェットなメンタリティを擽るけど..、欧米人には通じない。
日本の学校を大したこと無いという人はたくさんいる。しかし大したことない日本の学校ですら成果が上がらなかった、ということを直視しなければならないんじゃないだろうか。

申し訳ないが、あんな柄悪い口調で公の場所で発言できる人間って、大したことない気がする。
留学先で、現地の野郎にバカにされたりした時にも、同じように反論できればいいのに。

人生の選択すら、サービスに依存する、レベルの低い消費者が間違えている気がする。

事情はわかりません。細かいことを調べたわけでもないし、そんな気もありません。あくまでメディアからの情報に基づいて、一大衆になって思ったことです。

本当の意味の格差社会って、意識や文化をも、あるいは意識や文化をこそ、示すような気がする。
posted by 春木・良 at 17:45 | TrackBack(0) | ノート

2008年10月10日

知に正義は無い

学問はおもしろい。知を得ることは、おそらく最高の道楽だろう。
企業で日々過ごしていた時は、知そのものを意識することを止めていたように思う。
講義で言葉というメディアに載せることで、自分の持っている知識が、形になっていく、まさに自己組織化的な思いをする瞬間がある。
学生たちには申し訳ないが、教師はそれが面白い。
若者に語る面白さを指摘する教員は多い。でもそれって、カタルシスぢゃん。

産業資本主義社会に生きている。
昨日の日刊ゲンダイには、アメリカ金融資本主義の終わりという見出しがあった。
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http://oshiete1.goo.ne.jp/qa1904845.html
従来の経済「進化論」では、産業資本主義が成熟して金融資本主義になる、という進化の道筋があった。だがIT革命を経たいま、進化の段階の「スキップ」が見られる。
従来では重工業、軍需産業からのぽたぽた(トリクル・ダウン)、あるいはスピンオフから地域産業全体への波及という道筋だった。今はダイレクトにサービス産業への投資から産業を活性化させるという方向性が偏在する。このように、今では産業資本主義から金融資本主義へ、という道筋は主流では無いのかもしれない。

アメリカ製品って買ってたのかね。
船乗りだった親父は昭和30年代にやたらに外国製品を持ってきたが、ほとんどがヨーロッパのものだった気がする。
アメリカって農業を産業化しているわけだから、その意味で農業国が産業資本主義であったのかもしれない。

どういう世界が来るのか、日刊ゲンダイのペシミスティクな調子が好きな私は、あー、おっちゃんでよかった、とか申し訳ないことを思ったりする。

五木寛之 流されゆく日々
日刊ゲンダイ 2008 10.4
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不景気と恐慌とインフレは、巨大資本にとっては収穫期なのである。1929年のアメリカの空前の大恐慌のとき何が起こったか。
エンパイアステートビルの建設が進められた。アメリカ資本の象徴がニューヨークに誕生する。合理化の名目のとに、人員整理と賃下げが行われる。様々な競争企業の合併吸収がくり返され、巨大資本はさらに巨大化し、安定する。

不景気と恐慌は、資本主義の慣例の大掃除に過ぎない。
それは私たちに大打撃である。しかし、大資本にとっては絶好のチャンスである。

確かに、バブルは何も生み出さなかった、生み出されたものはしょーもないモノだけだった。A師匠とか、無残としか言えない。


今どうだとか見た目がどうだということではなく、単純に「これが」、「一時代の象徴だったような人(Youtube)」になっていることが、とりも直さず何も残さなかったということを示している。


http://shippai.jst.go.jp/fkd/Detail?fn=0&id=CA0000633
1945年07月28日
ニューアーク空港に着陸しようとしたB25爆撃機が、濃霧のため、エンパイアステートビルの79階に衝突して機体が建物に突入した。79、80階で大規模な火災を生じ、14名の死者を出した。また、エンジンがエレベータシャフトを落下し、地階でも火災となった。爆撃機の残存燃料が少なかったこともあり、建物の構造躯体の被害は少なかった。

1931年5月1日、当時のフーバー大統領がワシントンでビルの照明の点灯ボタンを押し、華々しくオープンした。
しかし、当時は不況の真っ最中で、25%しか企業が入居せず“Empty State Building”といわれた。彼らは、空室がなくなるまで、空室の灯火を点灯したといわれている。



B29の話しは知らなかったねぇ。
この建物って、何かシンボリックな意味があるのかしら。

例えば
http://natary.cocolog-nifty.com/blog/2006/07/post_12e4.html
「サンシャイン60」の「60」は60階を表わしますが、ある人は「絞首刑人60」の60という方もいるようです・・・・・(60人の墓石?)
とか、米軍で言えば、
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q107098160
なぜA級戦犯は皇太子(当時)の誕生日に処刑されたのでしょう?
天皇誕生日に起訴して、皇太子の誕生日に処刑したわけです。
「天皇万歳」で教育された日本人に、天皇の威厳を失墜させ、
日本を憎み、アメリカへの服従をさせようと、マッカーサーが仕組んだ事でしょう。

なんてのがあったけど、単に過去の否定という意味じゃないんですかね。


----流されゆく日々

私たちが不況を嫌うのは、ただ経済不安からだけではない。不況が続けば、日常的に犯罪が増加する。自殺と凶悪犯罪とは、比例して増えていくだろう。その先に待ち構えているのは、ファシズムでしかない。ファシズムが民衆の無意識に訴えかけることがあるのは、そのように作られた資本のカラクリに横槍を入れるところがあるからだ。たとえそれが暴力と言う忌まわしい力に支えられていたとしてでもある。

私たちは、1945年の日本の敗戦以来の大きな瀬戸際に立たされている。そろそろはっきりと覚悟する時が来た、と想わずにはいられない。


で、何を覚悟すんのさ。
どういう瀬戸際なのさ。
そこで言う「私たち」の中に私も入るわけ?


こうやって、君らのお手本は誰もがもう存在しないということを言いたいわけです。お母さんとは同じ人生を歩めない、君なんだということ。
だから誰もどうすればいいのかは、わかりはしない。

そこの主婦OG、オレはペシミストじゃないからな。
世界がオレをペシミストにさせるのさ。
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posted by 春木・良 at 18:43 | TrackBack(0) | ノート

2008年10月09日

正しいこと

正義って何だろね。

http://www.asyura2.com/07/revival2/msg/306.html
「日本人は週平均で26時間、テレビを見ています。1日4時間弱。この数値は、この20年さほど変化はありません。
ところが、パソコンや携帯電話の端末等を含めると8時間近くとなり、この数年、劇的に上昇したんです。つまり、起きている時間の半分を何らかの【情報】に接しているわけで明らかに情報過剰、情報過多の状態です。あまりにもたくさんの情報に触れると、たいていの人間は、情報が処理できなくなるんです。特にネットや携帯の情報は、虚実がないまぜでメディアリテラシー(情報読解力)が問われる。
そんな面倒なことをしたくない【大半の人は、結局、概存のメディア、ブランド力のあるテレビの情報を一番、信用する。】テレビは嘘つかないだろう、テレビでやっているなら本当だろう、とね」

「ネットの世界で莫大な情報が行き交うため一般人の手に負えなくなった。そこで大衆は、テレビの情報を【ネットや携帯の情報を精査し、分析して一番、良い情報を提供している】と思い込み、莫大な情報処理機能を大マスコミに依存するようになったわけです」(前出・助教授)
問題は、テレビが情報処理の役割を果たすどころか、それを利用して”大衆コントロールに目覚めた”ところにあろう。
ブーム(ニュース)をテレビが報道するのではなく、”テレビが放送したものがブーム(ニュース)になる”のだ。
そのテレビが持つ【大衆コントロール】を知らしめたのが、9.11「自民党の歴史的大勝利」だった。それは小泉純一郎の勝利にとどまらず、テレビメディアの勝利といっていいだろう。
一部の民放キー局が【情報】を独占し、それを地方ローカル局を通じて、全国あまねく伝え広める。その力を証明したことで大手メディアグループは【情報貴族】の地位を小泉政権下で認められたのだから。


いろいろなことを整理していくと、思考停止したほうが、自分を護れるような気になってくる。
オレは過保護で育ったし、学校と名の付く場所で、心から誇れるような教育を受けた記憶はない。
自ら知を得るしかなかった。
最近まで、本当に最近まで、世界を知らなかったのかもしれない。
オレが生きてきた世界って、どうしてこう下らないんだろう。
きっと戦うべきものは、他にある。オレはお前の敵じゃない。オレたちの敵が見えないのか。でも、お前らは..。
あ〜あ、これじゃ、普通のブログじゃねーか、バカバカしい。

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「おバカが増えた理由の一つに、情報の氾濫がある。分かったような気になって、チャレンジ精神や意識が希薄になるからです。」
「非常識が半数を超えると、それが常識になる。バカの常識に付き合うしかない時代が来た。」


悪いな、お前らのこと嫌いになりそうだ。既にお前らはオレのこと嫌いだろうがな。
今日は、自分に誇りが持てない。だからお前らのために、お前らの明日を考えてあげることができない。
好きにしな。
posted by 春木・良 at 20:12 | TrackBack(0) | ノート

2008年10月08日

魚・水産国

以下、メモ

自給率(じきゅうりつ)とは、国や地域など一定の範囲内で消費する製品等を、範囲内の生産でどれだけまかなえるかを示す比率。
食料の自給率については、食料自給率を参照されたい。
石油等エネルギーの自給率については、エネルギー自給率を参照されたい。(Wiki)

そうなんだよ、そもそも食べ物だけが自給率概念に含まれるというわけじゃなかったわけだ。

http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2004/html/16011121.html
我が国には、石油、石炭、天然ガス等の主要なエネルギー資源がほとんどありません。このため、我が国のエネルギー自給率は、主要先進国(G7)の中でも最低の4%(国際エネルギー機関(IEA)による。)となっています。この4%のほとんどは、水力発電によるものです。
なお、原子力の燃料となるウランは、一度輸入され、原子力発電用の燃料として使用されると数年間利用できることなどから、原子力を「準国産エネルギー」と考えることができます。原子力を自給率に含んだ場合でも、我が国のエネルギー自給率は20%と、イタリアに次いで低い水準にあります(第111-2-1)。

食べ物どころの問題じゃなかったわけだ、この国は。でも資源の問題って、言わば生まれついての問題だから、誰もこれを改善しようとかはできないわけで、その意味で言うと、原子力とか代替エネルギー、新エネルギーの開発というのは、いわば自給率を高める努力と言えるかもしれない。
しかしノーベル物理学賞受賞レベルの学者が山ほどいるのに、「石油→原子力」というエネルギーの流れに対する、パラダイムチェンジが生まれてこないのは、どういう意味があるんだろう。もちろん素人考えであり、偏狭な感想であることは認めるが。

資源エネルギー庁資源白書2004
〔1〕石油の依存度の高まり(高度成長期)
 我が国の戦後復興期に主力エネルギーとして重要な役割を果たしたのは国産の石炭でした。しかし、その後の高度成長には、急激に増大するエネルギー需要に対応して、特に中東からの輸入石油が急速に主力エネルギー源として成長しました。その結果、我が国の一次エネルギーにおける石油依存度、原油輸入における中東依存度は1970年にはそれぞれ72%、85%にまで高まりました。
そうした中で、2度にわたる石油危機が発生し、エネルギー安定供給の問題が重要視されるようになりました。

一次エネルギー
エネルギー源は、広義には他のエネルギー源に変換しうるものを指す。狭義には一次エネルギー源を指すことが多い。 一次エネルギー源は、自然界に存在しているエネルギー源を指し、二次エネルギー源は一次エネルギー源を何らかの形で変換したものを指す。 多くの場合、二次エネルギー源は電力、水素を指し、それ以外(化石燃料など)は一次エネルギーと考えることができる。 (Wiki)


〔2〕第一次および第二次石油危機(1973年〜80年代中頃)
1973年10月に勃発した第四次中東戦争とその後のアラブ石油禁輸によって発生した第1次石油危機は、我が国の社会・経済に大きな影響を与えました。アラブ石油禁輸に際しては、実際には生じなかったものの、我が国での深刻な石油供給不足が懸念されるに至りました。
原油価格はOPECによる価格引き上げによって危機前の1バレル2ドル前後の水準から10ドルを上回るまで大幅に上昇しました。石油供給不足に対する懸念と石油価格高騰によって経済活動の停滞や社会の混乱が生じ、一部では物資の不足が懸念されるなどの騒ぎさえ起こりました。こうして高度成長期には2桁台の伸びを記録してきた経済成長率は、1974年度には一気にマイナス成長(対前年度比0.6%減)に落ち込みました。

また、1978年のイラン革命を契機とする第二次石油危機も我が国に大きな影響を及ぼしました。革命の混乱期には当時世界第2位の産油国であったイランの石油生産は完全に停止しました。さらに、イラン革命に続いて発生したイラン・イラク戦争を背景に1980年には、原油価格は1バレル35ドル台となりました。こうして我が国経済は再び大きな影響を受け、1980年度の経済成長率は前年度の5.0%成長から2.3%成長にまで低下しました。


こうした流れは感覚的に理解しているが、数値そのものをきちんと把握しておくべきだろう。
73,78年は高度成長の終わり、しかしその前後でエネルギー自給率が変わっていったわけではない。

で、食料。
品目別自給率
小麦や米など、個別の品目別の自給率のこと。算出にあたっては、品目の重量を使用する。
国内の生産量(重量ベース)÷国内の消費量(重量ベース)

総合食料自給率
個別の品目ごとではなく、一国の総合的な自給率。以下の二種類がある
@カロリーベース総合食料自給率
国民1人1日当たりの国内生産カロリー÷国民1人1日当たりの消費カロリー
A生産額ベース総合食料自給率
生産額=価格×生産量で個別の品目の生産額を算出し、足し上げて一国の食料生産額を求める
国内の食料総生産額÷国内で消費する食料の総生産額
(Wiki)


ふと気がついた。
穀物ばっかり考えてるね。
水産国とか言っているこの国の魚はどうなってるんだろ。

http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/dr/20070724md01.htm
魚全体の自給率はどうでしょう
魚や貝など食用の魚介類の自給率は、1964年の113%をピークに減少し、76年に100%を割り込んだ。排他的経済水域での漁業を制限する200カイリ規制が世界的に広がり、遠洋漁業が衰退した影響が大きい。2000〜02年の自給率は各53%と最低水準になり、05年は57%とやや上昇した。

排他的経済水域
排他的経済水域(はいたてきけいざいすいいき、exclusive economic zone; EEZ)とは、国連海洋法条約に基づいて設定される経済的な主権がおよぶ水域のことを指す。沿岸国は国連海洋法条約に基づいた国内法を制定することで自国の沿岸から200海里(約370km<1海里=1852m>)の範囲内の水産資源および鉱物資源などの非生物資源の探査と開発に関する権利を得られる。その代わりに、資源の管理や海洋汚染防止の義務を負う。

日本では1977年に改正された領海法と漁業水域に関する暫定措置法が施行されたことにより設定された。


国際連合海洋法条約
海洋法に関する国際連合条約(かいようほうにかんするこくさいれんごうじょうやく, 英: United Nations Convention on the Law of the Sea)とは、海洋に関する従来の慣習法の法典化と最近の新事態に対応する新たな立法を内容とする、領海および接続水域・公海・漁業および公海の生物資源の保存・大陸棚に関する4つの条約のこと。国際連合海洋法条約(こくさいれんごうかいようほうじょうやく)などとも呼ばれる。全447条、本文320条と9議定書で構成される。海の憲法ともよばれる。略称はUNCLOS(アンクロース)。(Wiki)


http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/dr/20070724md01.htm
自給率はなぜ下がったのですか
水産庁漁政課長の坂井真樹さん
「養殖を含む日本の漁業生産量は84年をピークに減少に向かいました。国際的に漁獲規制が強化されたことや、日本近海で魚を取りすぎたため、近海の魚が減ったことが原因です。一方、95年ごろまでは人口の増加で消費量は増えていました。その分を輸入で補うようになり、自給率は低下しました。輸入の増加は、需要がアジ、サバなどの大衆魚から、エビ、マグロなど国内で賄いきれない品目に移ったことも要因です」

02年以降は、食生活の多様化や、調理する手間が敬遠されたため『魚離れ』が進み、消費量は減少が続いている。その影響で輸入量も減ったが、漁業生産量も減少にブレーキがかかり、自給率はやや上昇傾向にある。ただ、種類別ではばらつきが大きい。近海で豊富に取れるサンマや養殖が盛んなホタテ貝、ブリ、タイは100%前後だが、マグロ・カジキは36%、エビは5%しかなく輸入に頼っている。消費量が多い魚介類ほど自給率が低い傾向にある。

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続きます
魚食べに行く。
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2008年10月07日

自民党

自民党政治の終わり 野中尚人
筑摩書房
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自民党が嫌い。
何より嫌なのは、現在の憲法の下で政権を担当しているくせに、改憲を党是としているという、矛盾。
憲法が気に食わないんなら、すぐさま改憲を世に問え。食文化すら押し付けられたくせに、押し付け憲法なんぞと抜かすな。押し付けだろうがなんだろうが、あれが戦後の豊かな時代を作ったという事実を認めねばならない。
彼等の考える国の姿のゴールは、きっと北のほうかもしれない。

なんて、どうでもいい話。
自民党の政治家の顔が、どいつもこいつも越後屋顔で、魅力のある人に見えないんだよな。N山なんて、思いっきり昭和を引きずったやつだし。そのまんま国原が継いでも、禊にはならない。

結局、「自民党が嫌い」というのは、多分に感情的、且つ主観的なものであることは認める。
その意味では、学校裏サイト掲示板や授業評価と、大して変わらない。
まーたセクハラ教師とか書かれちゃったなぁ、それも「さん」付けで呼ばれているし。
だからハラスメントはしないって、ハラスメントは。

以前浅草のどぜう屋で飲んでいた時に、爺の団体が5,6人暴れ始めて、つまり酒乱集団だったわけで、それを見ていた別の爺が、酒乱爺に対して「キサマら何のために年取ってるんだ!」とか暴れ始めて、要するにもっと酒乱爺だったわけで..。
何が言いたいかというと、オレ何のために年取ったんだ、ってこと。若者と同じメンタリティで世界を眺めては行けない。年長者の方が分別があるかどうかというのは、また別な話。


食料自給率を巡る流れを見ると、その時々の自民党政権による政策的判断は、あながち間違えていなかったようにも思える。
自民党が嫌いなのは、多分に感覚的なこともあり、おそらく自民の政治家が醜いのは、自民党がどうのこうのではなく、2世、3世の盆暗野郎のせいだろうね。

「小泉政権は日米を超えた戦略ビジョンがなく、安倍政権はコンセンサスを得る能力に掛けた、福田政権には説明する能力が皆無だった。」村田晃嗣 同社大
あはは、要するに馬鹿ってことだね。3人とも後継いだわけだし。

子供という存在を自分は持たないので何も言えないが、おそらく会社員だったら、子供を同じ会社に入れたい、会社員にしたい、など考える人は余りいないはずだよな。
自分以外の人生を応援する余裕は無いんだけど、継承させると言うことは、よっぽどいい仕事なんだろうね。
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自民党政治が、戦後社会に適応した、あるいは戦後の社会に自民党政治が機能したということは認めねばならないし、おそらくそれが崩壊してきたということも事実だろう。
なぜ適合したんだろう。

結局、嫌いなものに関しては、感情というかそういった非論理的なものが先行してしまい、考えることをやめていたということがあったのは認めねばならない。JH処理学会で論文がレジェクトされてから、ずっとそうやって来た。
だってアホとかバカなものって、考えなくても、あるいは分析しなくても、佇まいからダメだもん。バカは直感でわかる、なんて言うのは、研究者としては余りいいあり方ではないのだろうが。

「巨大で柔軟な党本部と莫大な後援会組織によるネットワークが、まず自民党の基礎構造であった。業界や地域に縦横に張り巡らせた利益団体を通し、社会の変化や政策的な要請に対応する。当然のことに、政策を所管する省庁への対応にそれは繋がる。それが族議員が生まれる理由でもある。
人事的には、当選回数による年功序列的な横並び競争、つまり時間を掛けてゆっくりとした中からリーダーを作り上げる仕組みがあった。そこに派閥が絡む、こうしたことを含め、多元的で、いつの間にかボトムアップ的に物事が決まると言うのは、自民党システムでも在る。利権政治と言う非難もあるが、ある面では高度の平等性と民主制を備えていた。」
「この本がいい」日刊ゲンダイ 10.3

わかり過ぎるほど、よくわかる。
社会と政治のオペレーションを行う官僚の間のインタフェースとして機能した。自民党とは、ある意味上手いポジショニング、マーケティングをした商品だと言える。
公明党は何のインタフェース?じゃ民主党は?共産党は?って考えるとね、余計わかる。

ただ、「社会」を業界と地域に仮定してしまった、要するに田舎もんと閉じた世界、利益団体だけを相手にしてきた。を、まさに昭和の日本そのものか。
つまりは、昭和の戦後社会をそのまま写像した構造だったというわけだ、あー、よくわかるね。

グローバリゼーション、一概に言いきるのも、最近は難しいタームではあるが、そういう割には、国家という枠組みは壊れはしないし、相変わらずニッポンちゃちゃちゃだし。
ただ、世界を把握するのが、そんなには容易では無くなってきたということ。
Aでなければ非A、といった世界観はもう無理なのだということ。


週刊朝日 10/17
「アメリカ主義が壊れ始めた」

村田晃嗣 同社大
アメリカ衰退論が語られるのは初めてではない。
50年代には対ソ連、70年代は対ヨーロッパ、80年代は対日本、今回で四回目の衰退論であるが、この話しが当たったためしはない。
そもそも「アメリカ一極支配」自体が眉唾で、現状はソフトバランシング、つまり中国、ロシア、イランなどが間接的に対抗し、全体で大きな摩擦となってアメリカの単独行動を阻止している。これは一極支配ではない。
アメリカの衰退は、次の政権が実効性のある多国間システムを構築することが出来るかに掛かっている。
独裁国家が核を保有すれば、その標的は多くの場合、アメリカである。どう対応するかはどこの国も答えを持っていない。答えの無い状況で、アメリカは行動した。
小泉政権は日米を超えた戦略ビジョンがなく、安倍政権はコンセンサスを得る能力に掛けた、福田政権には説明する能力が皆無だった。

アメリカ経済の混迷は、第二次世界大戦後60年続いた超大国アメリカの終焉を意味している。これはソ連が1988年にアフガニスタンで敗れて威信を失ったために東欧支配が終わった時と同様、世界史の転換点となりそうである。
軍事力は経済力と不可分であり、長期的には、自国の債権に力を注がざるを得ない状況下では、国外に振り向ける資金も意欲も消え、米軍の海内駐在も大幅な削減が不可分になるだろう。
それは第二次世界大戦の覇者だった米ソが対立した二極構造から、冷戦後の超大国アメリカによる一極支配という、歴史的には異常な状況を経て、第一次大戦前のように、再び、複数の大国が合従連衡する正常な時代に戻ると言うことを意味する。
普通の大国になったアメリカに加え、中国、ロシア、日本、EU などが一方で経済のパイを奪い合いながら、他方で協調せざるを得なくなるという、複雑でおもしろい時代になる可能性が大きい。
田岡俊次
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レスターブラウン
「飢餓の世紀」
「戦争ではなく、食料不足こそが将来の最も重要な脅威」
あまりにもプリミティブすぎる指摘ではあるが、確かに「食」がキーワードにはなるだろう。

http://www.sanshiro.ne.jp/activity/02/k01/schedule/6_07a.htm
この『飢餓の世紀』はレスター・ブラウンが94年に書いた本です。94年は不作で米が記録破りの高値になった年でした。翻訳本がでたのは95年です。原題は『Full House』。地球を家に見立て、人口増加により地球という家が満員(Full House)になって、満杯ですめなくなると述べています。 その本によると、2030年までに地球上に必要な穀物は25億トンです。対する穀物生産量は、現在の水準からあまり変わらないという予測で、20億トン。5億トン、つまり全体の2割がたりなくなると指摘しています。 5億トンという数字がどんなものか、よくわからないと思いますが、現在日本人が食べる量は1千万トン弱です。いかに悲観的な予測かわかるでしょう。 レスター・ブラウンは実は、悲観論者の代表です。ちなみに穀物生産が停滞するという予測の根拠として、
・ 農地の縮小
・ 収量の伸びの鈍化
を挙げ、その例として日本を引き合いに出しています。そのため日本でも注目されました。

でも、今日も飲みに行くんだよ。
飲んで考える。
posted by 春木・良 at 16:56 | TrackBack(0) | 日記

2008年10月02日

食料自給率U

食料属国ニッポン 青沼陽一郎
日刊ゲンダイ 10.2
日本の自給率を別な数字で表すと、日本の国内のうち面積467万ヘクタール(06年)に対して、海外の約1200万ヘクタールの農地によって、日本の食料が補完されていることになる。
実に国内農地の2.6倍の土地が必要になるわけだ。
60%を海外に依存する食料のうち、中国が食料輸入相手国シェアの17.0%を占めるまでに肥大化した。これは米国の21.9%に次ぐ第二位で、続く豪州の8.5%、カナダの5.6%、タイの5.3%を大きく引き離している(Jetroのデータより)。
言うなれば、安い賃金で隣国の広大な農耕地、加工拠点を借りているようなものである。

米国とは占領支配の方法は異なるが、日本人の胃袋を掌握することで、中国もまた日本の宗主国として君臨するまでになったのだ。

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http://www.nochuri.co.jp/report/pdf/n0707re1.pdf
在の日本の農地面積は467万ha(06 年)であり,40年前に比べて133万ha(△22.1%)減少している。
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日本の国土面積:3780万ヘクタール … 13%
内訳
田:280万ヘクタール、畑:220万ヘクタール
posted by 春木・良 at 10:28 | TrackBack(0) | ノート

2008年09月30日

流れが見えない

9月7日
住宅公社「ファニーメイ」「フレディマック」国有化
15日
リーマン・ブラザース(米国4位の証券大手)が破綻
メリル・リンチ(3位)がバンク・オブ・アメリカに買収
16日
AIG(米国最大手保険会社)が事実上国有化
17日
モルガン・スタンレー(米証券2位)が、大手銀行シティG、ワコビアとの買収話
JPモpルガン・チェース銀行がFRBから400億ドルの資金調達
25日
米国貯蓄貸付組合(S&L)最大手、ワシントン・ミューチュアル・バンクが事実上破綻
預金部門をJPモルガンが買収
以降
金融機関の合併が進む
ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレーなど証券会社から銀行持ち株会社へ
7000億ドルの公的資金投入を打ち出したが、共和党の反対多数。
(「天下の逆襲」慶大金子勝先生による)

http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20080930-OYT1T00150.htm
米下院は29日、本会議を開き、米政府が金融機関からの不良資産を買い取ることを柱とした緊急経済安定化法案を賛成205、反対228で否決した。

同法案を巡っては、米政府と議会幹部が合意し、上下両院の可決がほぼ確実視されていた。しかし、税金による金融機関の救済への国民の反発は強く、11月の選挙を控え、世論に敏感になっている議員の「造反」が相次いだ。ブッシュ大統領は記者団に「議会の否決には失望した」と述べ、ポールソン財務長官や米連邦準備制度理事会(FRB)のバーナンキ議長らと対応を協議した。

現政権の求心力が低下しているということか、あるいは選挙対策か。
日本の政治家の劣化が激しいとはしばしば言われるが、だって2代目3代目だし、ここ数日のアメリカの金融政策は、よくはわからんが無様やね。

アメリカの金融システムの崩壊=グローバリゼーションの終焉
なのかな。
ちっともわからん。

要は興味ないわけで。

変なことかもしれないが、中東のオイルマネーを突っ込めば、アメリカが買えるんじゃない?
テロより確実にアメリカを消せる、つーか変えられる。
http://nihongo.istockphoto.com/file_closeup/concepts-and-ideas/5890139-under-oath-patriotic.php?id=5890139

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posted by 春木・良 at 18:04 | TrackBack(0) | ノート

2008年09月29日

食料自給率

日本の自給率の低さは、居酒屋でも話題になるほど知られている。隣の合コン風連中が、話題にしていたが、それじゃ盛り上がらないわな。

http://www.foodpanic.com/
食品自給率=国内生産÷国内消費
日本の自給率は年々下がり、現在は40%前後(2006年)となっています。国内の食料消費に対し、国内生産でまかなえるのは4割、残り6割は輸入に頼っていることになります。

ずっと気になっていたのだが、それは「何時から」、そして「何故」そうなったのかは、よくわからない。

敗戦で食糧事情が悪化したが、戦後の農地解放政策もあって、急激に自給率が上がっていったことは、辛うじて知っている。習ったかどうかは忘れた。
餓死した検事がいたのは、食料が足りなかったという意味だろう。


日本国内の食品自給率は昭和40年度の73%から50年度には54%と短期間に大きく低下。その後ほぼ横ばいに推移していましたが、60年度以降再び大きく低下し、現在では40%台で横ばい状態で推移しています。(http://www.foodpanic.com/
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日本国内全体で見ても、食品自給率は昭和40年度の70%から現在の40%まで急激に減少しています。この最も大きな原因が国内生産の低下です。農地面積は都市化にともない減少し、裏作などの減少など、農地が最大限に活用されなくなっています。そして日本人の食生活の変化も大きく自給率の低下に影響してます。日本国民の食生活が米・野菜中心の生活からパン・肉などの生活に変わってきたことも大きな要因ではないでしょうか。


現象に対する説明としてはまさにそうなんだろうし、一般的な理解もその通りだろう。
気になるのは、と言うより本当に知りたいのは、農地面積が減り、食生活が変わったのは「何故」か、ということ。
社会の変化を、「時代が違うんだよ」で納得できるほど可愛くはないんだ、オレ。あくまでも社会的な変化は、誰かの意思が介在すると考えたい。


食料属国ニッポン 青沼陽一郎
日刊ゲンダイ 9.23
日本は、1960年代までには自給率を79%までに引き上げることに成功している。
この60年をピークに日本の自給率は下降の一途をたどり続けた。原因は同年に締結された「新日米安全保障条約」にある。この条文中に明記された「日米相互の経済協力」によって、日本は工業分野を特化し、工業製品を米国に売ることと引き換えに、農産物を輸入することで高度成長の促進をはかった。
米を除く穀物は、飼料を含めて輸入に頼り、その代わり経済成長に伴って需要の拡大が見込める畜産や野菜、果物栽培を成長部門として国内生産を推進する施策を取った。
つまり米国との共存関係の下で、「カネを稼いでメシを買う」という日本スタイルを構築し、高度経済成長の道を選んだ。

90年には食料輸入相手国シェアで、米国が31.9%を占めるまでになった。当時の第二位は台湾の7.9%だったので、その圧倒的支配力が伺える。


日本も戦後は懸命に自給率を向上させてきた。戦後の食糧難に喘いできた日本は、1960年には79%にまで向上した。しかし、1960年に事情は一転した。日本政府は、日米安保条約に明記された「日米相互の経済協力」に従って、1961年に「農業基本法」を制定し、食糧輸入の「選択的拡大」路線に転換して、コメを除く食糧は、飼料も含めて米国から輸入することになった(諸君! 2007年11月「中華スパイラル経済が世界を呑み込む」青沼陽一郎)。

なるほど、「自給率の低下」というのは「対米関係」の強化を意味するわけか。
つまり経済成長の代償として、主要な食料を米国依存にシフトさせた。こうしたビジネスモデルが、経済成長の基礎にあったのだね。
これは一概に責められないだろう。
経済が成長することで、都市部に人々が集中し、核家族化が起こる、その結果、地方の農家が衰退する。アメリカ農業の規模や技術を見る限り、国内農業が勝てるようには思えない。
と言うより、戦後の日本にとって経済成長が何より重要であった。

食料属国ニッポン 青沼陽一郎
日刊ゲンダイ 9.19
米国の食文化侵攻は、パンとミルクの学校給食から始まり、子供の味覚を変えた。穀物メジャーが握っている小麦は、国内産より生産性に優れた米国産を買い付けた方が、はるかに効率的だった。
戦後の餓死寸前の国民にとって、栄養価の高い洋食文化の流入は、喜びでもあった。

おそらくそうした意思決定は、五十五年体制、すなわち自民党によるものだろう。それはアメリカとの関係悪化が無い限り、食料は保証されるという意味だし、主食のコメと成長分野、つまり野菜、果物などを押えておいたということは、評価せねばならない。
つまり、自給率の低下というのは、その背景と内訳を見る限り、少なくとも経済成長と併せて評価せねばならない。

ここまでは、間違えてはいない。
問題はそこからだろう。

80年代に、米国は財政収支と貿易収支が揃って赤字を膨らませる、いわゆる「双子の赤字」に陥る。
その解消策として、工業技術の進展によって自国のビジネスモデルが軌道に乗っていた日本に対して、日米貿易摩擦を強調し始める。いわゆる「牛肉・オレンジ輸入自由化交渉」ってやつだね。

農産物輸入自由化
http://kw.allabout.co.jp/glossary/g_politics/w007741.htm
農産物輸入自由化とは、GATT(関税貿易一般協定)では認められていない、農産物の輸入数量の制限を撤廃すること。日本は輸入制限で国内の果実や畜産農家を保護してきたが、アメリカなどからの圧力を受け、自由化をして行った。
1988年決着の日米牛肉・オレンジ交渉と農産物12品目の交渉で、1990年4月までに12品目のうちプロセスチーズとトマト加工品などの10品目を、1991年4月から牛肉とオレンジを自由化し、1993年12月には米の部分自由化を含む農産物の自由化に合意。GATTから世界貿易機関 (WTO)に移行した後は、さらに農産物の自由化が求められている。

食料属国ニッポン 青沼陽一郎
日刊ゲンダイ 9.25
日本は60年に日米安全保障条約を締結した直後から、畜産と果樹を「成長部門」と位置づけ、増産、保護を打ち出していた分野だったが、度重なる米国の圧力と貿易自由化の世界的な潮流には坑することができなくなり、この分野の「開国」を余儀なくされる。

85年9月のG8での「プラザ合意」が、世界的なドル安を容認し、日本にはかつてない円高が来襲した。そこで日本国内に沸き起こったのが、「バブル経済」だった。
円高ドル安の中で、日本企業は「強い円」を武器に、海外への直接投資によって、生産拠点を国外に設けるようになる。高度な生産技術を海外に持ち出し、現地の安価なインフラを利用して自社製品を低コストで生産し、これを日本へ再輸入する「開発輸入」を開始する。
これは食品業界も例外ではなく、温暖な気候、安価な労働力、それに冷凍技術の進歩も加わり、日本は積極的に食料の「開発輸入」に乗り出した。その向かった先が、折りしも改革開放政策を打ち出した、中国だった。

食料の大半を依存していた米国の都合によって引き起こされたバブルが切っ掛けで、日本は食の供給拠点を中国に移していく。その結果、日本はもうひとつの食料宗主国中国に支配されることになったのだ

正直言って、目から鱗。
バブル経済と自給率は、こうやって「繋がる」のか。こうやって横断的に繋げて理解するためには、既存の学問体系では無理なのは間違いない。
「自給率を上げる」のが課題だと言っていた、合コン兄ちゃんたちは、なぜそう言っていたのだろう。高度成長とバブルの結果が、君らのような非1次産業労働者の存在であり、そして自給率40%だったということなのだね。

既に経済の高度成長は止まっていたにもかかわらず、輸出を保つために、農産物を犠牲にしたということだろうね、自民党は。
当時の主要な輸出製品は、自動車だね。
なぜ農家が自民党を支持するのか、メーカ系労組が自民党を支持しないのか..、そんな単純な問題じゃないのかな。

-------以上書き掛け
これから非常勤

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まずメディアの側面。
・自給率を云々しながら、大食い番組、グルメ番組を垂れ流すメディア。(食料属国ニッポン)
ギャルそーね、とか医師ちゃんとか、日困ろなんてやつらは、早い話、自給率低下のお先棒担ぎでしか過ぎない。

明らかにメディアによって作られたのが「ラーメンブーム」だが、ありゃ小麦粉だ。そこに穀物メジャーを見てしまう。学校給食がコメ回帰になったのを見越したものと見るのは穿ちすぎか。
どちらかと言えば「と本」系のもので読んだが、ご当地ラーメンのある場所って、尚武の気風がある土地なんだね。和食から出来る限り離れさせることで、気質を変える効果があるとか...。

ご当地ラーメンブーム
1960〜70年代にかけて、日本各地の独特のラーメンの文化の存在がしだいに知られるようになった。1980年代後半以降、日本全国の各地に独特のラーメンの文化が形成されていることに注目が集まる様になり、町おこしの手段として注目され、各地で名物ラーメンのPRが行われるようになった。これが「ご当地ラーメン」と称される食品群である。(Wiki)

確かにバブルと重なっているか。


・自給できない食物は、海外からの輸送によるが、それに伴い排出される二酸化炭素量は莫大なものとなる。(食料属国ニッポン)

輸送に伴うものは、国内排出量という数字には出てこないわけか。「エコの重要性を主張した番組での大食い企画は、地球温暖化を助長している・食料属国ニッポン」

「食料属国ニッポン9.19」で、の指摘。
デブタレが大量の食材を食べつくす姿は、メタボリックシンドロームを煽っているようにか思えない。糖尿病を招き、さらに動脈硬化による脳卒中、心疾患は、がんとならぶ日本人の三大死因となっている。
なんのことはない、そうした番組のスポンサーには米国外資系の保険会社がついていた。三大生活習慣病の入院や死亡保障を宣伝しながら、大食い企画をサポートしている。

あれ?AIGって、アメリカ国営になったわけだろ?
国内で言えば、アリコジャパン、AIU保険、アメリカンホームなど6社を抱え、生保3社だけで、契約数1082万件に達する。米国に次ぎ、世界の1/4を占める市場である。(日刊ゲンダイ)



日本人の大半の健康情報が、アメリカに握られていると言うことか...。

日本でAIGグループが成長した原因が、広告戦略、メディア戦略にあるのは否定できない。あのサウンドバイトと言うかジングルの多用、電話ポーズなど、まさにアメリカ流「情報スタイリング」の典型だ。AIG破綻懸念のニュースにも例のCMが付いていたのは、自信なのか、それともテレビ局のアホさを示すのか。

来週「テニスAIGオープン」開催って、アメリカ経済を扱ったまさにそのニュース自体が流してたし。

ジャパン・オープン・テニス選手権(Japan Open Tennis Championships)は、10月初頭に有明コロシアム及び有明テニスの森公園で開催されるテニスの国際大会である。一時期はサントリーがスポンサーを務め、「サントリー・ジャパン・オープン」と呼ばれた時期もある。この頃は高額賞金を提供できたため、多くの世界トップ選手を招聘できたが、サントリーのスポンサー離脱後は賞金額が減り、トップ選手の招聘も以前に比べてやや難しくなった。その後、東京フロンティア・朝日生命カップ→世界都市博覧会・朝日生命カップ(朝日生命と東京都の外郭団体・東京フロンティア協会と東京都観光連盟がスポンサーとして参加)→朝日生命カップ等を経て2001年からは、AIGグループの協賛によりAIGオープンとして行われている。(Wiki)
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保険屋がずっとスポンサーってわけか。
今見てみれば、確かに絶対に破綻はしないのだろうが。

くそー、保険と食料が繋がった。
だれがこういう絵を画いたんだろう。

-------
では、自給率の低下が何故悪いのか。なぜ自給率を上げねばならないのだろうか。ナショナリズム的な観点を除いて、考えねばならない。それに、合理的な理由があるのか。

他国に握られるというのは困るでしょ?って言うのはわかる。

「日本国民は、恒久の平和を念願し、人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであって、平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した。」
って言っちまってるんだぜ。
「諸国民の公正と信義」を主張することが政治の仕事ではないのか。

すっきり答えが出ない。

食について、考えることはたくさんある。
ただ60年代以降の方向性は、当時の背景を考えると決して間違えてはいないだろう。
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