産科の医療体制「相互理解がカギ」
11月9日に広島県が開いた「ひろしまドクターズ・ナビin東京」でリレートークに参加した広島大大学院の工藤美樹（よしき）教授（産婦人科学）は、地域で産科の医療体制を確立するには、関係者の相互理解が重要になるとの見方を示した。
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ハイリスク妊娠加算 補償制度加入が要件に リレートークで工藤氏は、同県の産婦人科や小児科の医師数が全国平均に比べて少ないにもかかわらず、周産期死亡率と妊産婦死亡率が全国平均に比べて極めて低い点を指摘。「広島県は日本一安心してお産できる県」だと述べた。
工藤氏は、産科施設の集約化が進んでいるほか、総合周産期母子医療センターが広島市内に2施設あることが、安心の体制の確保につながっているとの見方を示した。
また、「地域の病院の産婦人科部長が血相を変えて電話をかけてくれば、絶対に断れないとすぐに分かる」と述べ、関係者間で相互理解が進んでいることも好成績の要素だと強調した。
今後の課題としては、▽周産期施設のさらなる重点化・集約化 ▽各医療機関による得意分野への集中特化－などを挙げ、施設の集約化を進めるには、地元住民や患者の理解も不可欠だと訴えた。
更新：2008/11/10 15:14 キャリアブレイン
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