桜井淳カリフォルニア事務所のブログ

【講演要旨】桜井淳所長は、1989年、JR東海の内部エンジニアの協力を得て、東海道新幹線の安全実績と課題を整理して、月刊誌論文として、社会に問題提起しましたが、その論文の影響力があまりにも大きかったため、JR東海取締役がある人物を介して、桜井所長に面会を求めてきたため、桜井所長は、受け入れて、面会し、その主張に耳を傾け、その後、JR東海広報担当者がセットした技術幹部との討論、具体的には、新幹線安全本部長・車両部長・設備部長等に面会し、東海道新幹線の安全性の考え方に関する話に耳を傾けましたが、その主張内容は、要約すれば、「新幹線は絶対に脱線せず、台車に金属疲労と亀裂を想定している程度」ということであり、あまりの非現実的な想定に、不賛同の意を表明し(『新幹線「安全神話」が壊れる日』、講談社)、その後も討論を繰り返し、さらに、JR総研・東日本(及び同労組)･西日本(同西労)とも討論を繰り返しましたが(『新幹線が危ない!』、健友館)、それらのJR共同体の安全性の考え方に対する不賛同から、距離を大きく取るようになり、接点を持たないようにし、その後、ドイツ新幹線ICEやフランス新幹線TGV、さらに、新潟県中越地震の時に上越新幹線が脱線し、脱線が現実のものとなり、次々に繰り返される中、時たま、週刊誌･月刊誌等での対談や講演依頼等の依頼を受けたものの、本質的には、JR共同体に対する良い印象は、まったく持てず、不賛同のままにおり、そんな折、JR西日本の脱線事故が発生し、JR西日本とJR総研の発表資料に目を通しましたが、JR総研の脱線速度算出(133km/h、この脱線速度がもっともらしく受け止められたのは、現場では、制限時速の2倍が脱線速度のめやすという虚構の神話が蔓延していたためです)に対する質点系力学程度の計算能力とその内容を理解すらせず、ただ、社会にそのまま公表したJR西日本の無能力さ(京阪電鉄の側溝コンクリートふたによる脱線事故を曲解して置石原因説まで捏造主張)に深く失望し、さらに、当時、脱線速度が105km/hとだけしか発表されていなかったにもかかわらず、元車両メーカーのエンジニアがその速度で脱線すると主張しましたが、後の航空･鉄道事故調査委員会最終報告書に記されたように、115km/hでも脱線しないことが分かり、事故直後は、JR共同体と元車両メーカーのエンジニアを含め、誰も何も正確なことは、理解していなかったことが明らかになり、JR共同体の技術力の低さと安全性の考え方の未熟さが社会に曝されることになったため、やむをえず、再度、基本的な安全性の考え方を社会に示しておきました(『JRのレールが危ない!』、金曜日)が、最近では、JR東海が、700系16編成の新幹線試験車両が、浜松の引込み線で、レール磨耗により、最後尾2両が脱線するというまったく信じがたい幼稚園児並みの運転･技術管理をしており、それでは、通常運転時において、安全確保は、不可能であり、さらに、迫り来る東海大地震や東京圏直下型地震(力武常次『東京圏直下大地震が迫る』、講談社)に 対してさえ、現実的な脱線シミュレーションすらしていない無責任さを露呈しています。

T先生

私は、前々回の手紙で、運転時のチェルノブイリ4号機とそれ以外のRBMKの炉物理的相違点を吟味してみましたが、どのような原子炉でも、何をしても安全が保証されるわけではなく、チェルノブイリ4号機の場合、規則だけで、制御棒がすべて炉心上端まで引き抜ける機構であったことは、不適切な設計であって、マニュアルで定めたり、オペレータに注意を喚起しただけでなく、工学的に引き抜けないようにロックする安全対策が不可欠であって、そうしていなかったのは、ポジティブスクラム特性と共に、技術欠陥と位置づけられると思います。1991年に刊行されたソ連政府事故再調査報告書「シテインベルグ報告書」には、確かに、AZ-5を押す前には、著しい異状はなかったと記されており、初期の政府事故調査委員会報告書とは、正反対の記載内容になっており、改めて、真の事故原因と破壊のメカニズムを吟味する上で、大変有用な資料です。炉物理特性の検討をしたKarpan(私のセミナーに参加していただいた時にいただいた資料「キエフ・チェルノブイリ旅行(2008.5.23-6.1)メモ」のp.13に彼の写真が掲載されており、確認しましたが、誠実な人のように受け止めました)のロシア語の著書の一部をいただきましたが、これから、じっくり、解読してみようと思っております。私は、圧力管がいつ破損したか等まで詳細に解明しようと思いませんが、誰しもできないでしょうが、印加された反応度から、実際の破壊規模を定量的に説明できるか否かを吟味してみたいと思っております。日本の原子力界は、スリーマイル島2号機の炉心溶融事故やチェルノブイリ4号機の反応度事故は、歴史に刻まれた過去の事故と位置づけておりますが、特に、後者は、過去の出来事ではなく、真の事故原因と詳細な破壊のメカニズムさえ解明されておらず、さらに、被ばくの影響は、現在進行形であって、決して、過去の出来事と位置づけられるほど軽い事故ではありません。先生は、何度も現地を訪れ、事故の真実を解明しようとしておりますが、そのような研究姿勢に心より敬意を表し、そのような研究は、他のいかなる研究論文に優る内容であると位置づけたいと思います。チェルノブイリ4号機の反応度事故については、まだ、真実の半分も解明されていないのでしょう。すべてはこれからです。

桜井淳

桜井淳所長は、1999年9月30日に、茨城県那珂郡東海村で発生したJCO臨界事故の原因と企業内教育レベルの低さを重く受け止め、また、自身が日本原子力学会に設置した「モンテカルロ法による粒子シミュレーション｣研究専門委員会(1998.10-2002.9)の委員人選過程において、大学･研究機関・原子炉メーカー等の日本でも一流どころの研究者・エンジニアだけに声をかけ、JCOのような核燃料サイクル施設を構成する燃料加工工場のエンジニアのような二流どころには、声をかけず、まったく無視していたため、米LANL(Los Alamos National Laboratory)で開発された連続エネルギーモンテカルロ計算コードMCNP(Monte Carlo N-Particle Transport Code)をインストールした高速PCを利用して、厳密な三次元臨界計算が容易に実行できることをすべての関係者に知らしめる機会を作ることを怠ったため、そのような問題を克服し、日本のどの組織にも高い安全解析能力を育成するために、まず、「第1回 モンテカルロ法による核燃料サイクル施設の未臨界安全解析セミナー」を開催し、つぎに、炉物理理論を中心とした「第1回 モンテカルロ基礎理論セミナー｣、・・・・と計8種類に及び、何度も繰り返し開催することによって、レクチャーと計算演習の内容を充実させ、これまでに約400名の修了者に達し、参加者は、最初、研究機関・原子炉メーカー・ソフト会社の研究者･エンジニアでしたが、最近の数年間は、大学教員・修士院生･博士院生が半数以上を占めるようになり、桜井淳水戸事務所は、日本で最大のモンテカルロ計算・安全解析の専門家を養成するための研究･教育機関となり、これまでの約8年間に、それらの研究成果をまとめ、日本原子力学会和文論文誌に論文3編が掲載され、さらに、臨界国際会議(ICNC2003)で1回発表(そのプロシーディング論文1編)、それから、来年3月に刊行される『炉物理の研究』(No.61, 2009.3)に1編掲載されることになっており、いまでも、たとえ、事務所の研究予算は少なくとも、哲学とアイディアだけで、1年から2年に1編の割合で、論文を発表し続けており、今後は、国内だけでなく、海外での開催も視野に入れることを計画しています(国内大学、具体的には、東大･京大･阪大との共同研究も進めています)。