(cache) [新生銀行] リスク・リターン分布図

各ファンドの過去実績に基づくリスクとリターンの程度を表示します。
チャート内の上にいくほどハイリターン、右にいくほどハイリスクであることを示しています。
各ファンドのポジションは毎週、最新のデータに基づき更新いたします。

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書にてご確認ください。

※リスク・リターンの計算方法について
この分布図は、過去の実績に基づく試算であり、将来の運用成果を示唆・約束するものではありません。
新生パワーダイレクト取扱の全ファンドを表示していますが、MMF、ブル・ベア型ファンドは除きます。

詳しい試算方法はこちら

　ご注意事項

本ツールは、情報提供を目的として、クォンツ・リサーチ社によって作成されたものであり、証券取引法に基づく開示資料ではありません。）
本ツールはクォンツ・リサーチ社のシミュレーション等に基づく参考表示であり、新生銀行が特定の金融商品を勧誘・推奨するものではありません。）
本ツールは作成およびデータ更新時点におけるクォンツ・リサーチ社の提供データに基づくものであり、内容について、将来予告なく変更される場合があります。）
本ツールを参考とした・しないに関わらず、資産運用の結果について当行は責任をもちません。運用に対する考え方やリスク許容度等ほか、様々な要素によって各人の最適なポートフォリオは異なります。資産運用の際は、お客さまの責任においてご判断ください。）
リスク・リターン等のシミュレーションは、原則として過去実績に基づくクォンツ・リサーチ社の試算であり、実際の計算とは異なります。）
本ツールのいかなる内容も、将来の運用成果を示唆・約束・保証するものではありません。）
本ツールは相当の注意をもって作成されましたが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。投資判断に際しては、必ず目論見書をご確認ください。）

　試算方法について

各ファンドのリターンの計算方法について
各ファンドのリターンは、過去3/5年間（週次）の基準価額と分配金の推移（修正基準価額）を用いて、以下の定義で算出されています。
リターン＝過去3/5年間の修正基準価額の変化率（年率換算値）
各ファンドのリスクの計算方法について
各ファンドのリスクは、過去3/5年間（週次）の基準価額と分配金の推移（修正基準価額）を用いて、以下の定義で算出されています。
リスク＝過去3/5年間の修正基準価額のボラティリティ（年率換算値））
その他の投資対象のリターンとリスクについて
その他の投資対象（外貨預金やＲＥＩＴ等）に関しては、各投資対象ごとに割り当てられたインデックス値の推移を用いて算出されます。算出方法は、各ファンドと同様です。（各投資対象に割り当てられたインデックス値は、ＮＲＩ社のデータに基づき、クォンツ・リサーチ社で算出されたものです。））
基準価額が3/5年に満たないファンドのリターンとリスクについて
設定来の運用期間が3年または5年に満たないファンドは、設定来の課税前分配金再投資基準価額、および設定前については類似資産のインデックスにより補完し、リターンとリスクを算出しています。各ファンドに割り当てられたインデックスは、NRI社のデータに基づき、クォンツ・リサーチ社で算出されたものです。ただし、補完するインデックスのデータ期間が3年または5年に満たないファンドは、ファンド選択画面には表示されません。表示されないファンドはこちら
リスク・リターンはあくまで過去実績に基づくクォンツ・リサーチ社の試算であり、将来の運用成果を約束するものではありませんので、ご注意ください。

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
※目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます（ネット専用ファンドの目論見書（目論見書補完書面を含みます）は新生パワーダイレクトでご確認ください）。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書（目論見書補完書面を含みます）でご確認ください。
お申し込み時…申込手数料（最大3.15％）がかかります。
運用期間中…信託報酬または管理報酬（最大年率3.0％）やその他信託期間中に発生する費用（監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等）がかかります。
換金時…信託財産留保額（最大1.0％）や買戻し手数料（最大3.0％）がかかります。
上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。





※	ご入力いただいた情報については下記の通り利用することがあります。本件をご確認・ご同意いただいたうえでご入力ください。なお、お客さまの投稿の著作権は当行に帰属します。あらかじめご了承ください。
1．	市場調査、ならびにデータ分析やアンケートの実施等による当行の金融商品やサービスの研究や開発のため
2．	ダイレクトメールの作成・発送等、当行の金融商品やサービスに関する各種提案、およびその他の情報の提供のため
3．	提携会社等の商品やサービスの各種提案のため


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