桜井淳カリフォルニア事務所のブログ

(1)主催　桜井淳水戸事務所(代表　桜井 淳)
(2)実施概要

10:00-10:30 物理学と方法―古典力学･相対性理論・量子力学・場の理論の構造―

(柳瀬睦男『科学の哲学』岩波新書(1984)を基に論理化)
10:30-11:00 物質の階層的構造―原子・原子核・基本粒子―

(柳瀬睦男『科学の哲学』岩波新書(1984)を基に論理化)
11:00-11:30　科学革命の歴史構造

(トーマス･S･クーン『科学革命の構造』『構造以来の道』を基に論理化)
11:30-12:00　ふたつの博士論文をまとめて―自然科学と社会科学の構造―

(大型コンピュータ等15000ジョブ入出力処理・34編原著論文・20冊著書のまとめ経験から得た真実)
13:00-14:00 論理学－演繹法と帰納法－

(柳瀬睦男『科学の哲学』岩波新書(1984)を基に論理化)
14:00-15:00 唯我論・不可知論

(柳瀬睦男『科学の哲学』岩波新書(1984)を基に論理化)
15:00-16:00 世界の主要な大学･研究機関における科学方法論－主に原子力機構・加速器機構共同建設のJ-PARCの事例分析－

(柳瀬睦男『科学の哲学』岩波新書(1984)を基に論理化)
16:00-17:00 自由討論

(3)担当者　桜井 淳
(4)配布資料　
(5)応募資格 科学哲学に興味を持っている者(大学院生歓迎)。
(6)定員 20名
(7)実施日時場所　2008年11月27日(木)、水戸市民会館3F小会議室(水戸市中央1-4-1) 水戸市役所隣接施設（水戸駅南口徒歩5分）
(8)申込先　セミナー事務局(申込先については日本原子力学会HPのメーリングリスト発信文書のバックナンバーに記載されています)
(9)参加費 10000円
(10)締め切り　2008年11月21日(金)

今後も繰り返し実施します。

(1)主催　桜井淳事務所(代表　桜井淳)
(2)実施概要(2007年10月26日に下された浜岡訴訟判決書300頁の内容を技術論から詳細に分析し、志賀訴訟との比較において、地震と工学の妥当性と不確実性を明確にする)

10:00-11:00 浜岡訴訟の論点(地震評価の妥当性(国の防災会議が定めた地震加速度応答スペクトルの妥当性、プレート固着域評価の妥当性、S1とS2評価の妥当性、発生確率の低い大地震の評価の妥当性)、老朽化評価の妥当性)
11:00-12:00 判決書の構成と特徴(志賀訴訟との比較)
13:00-14:00 個々の論点の検討論理(志賀訴訟との比較)
14:00-15:00 判定基準の絶対性と相対性(志賀訴訟との比較)
15:00-16:00 地震と工学の不確実性の問題(新潟県中越沖地震における想定を越える地震加速度に襲われた柏崎刈羽発電所の瑕疵の要因分析)
6:00-16:30 自由討論

(3)担当者　桜井 淳
(4)テキスト　当日配布
(5)応募資格 原子力施設、特に、原子力発電所の耐震安全性に興味を持っている者。
(6)定員 20名
(7)実施日時場所　2008年4月14日(月)、水戸市民会館3F小会議室(水戸市中央1-4-1) 水戸市役所隣接施設（水戸駅南口徒歩5分）
(8)申込先　セミナー事務局(申込先については日本原子力学会HPのメーリングリスト配信文書のバックナンバー参照)
(9)参加費 10000円(テキストと会場費分担含む)
(10)締め切り　2008年4月7日(月)

(1)主催　桜井淳水戸事務所(代表　桜井 淳)
(2)実施概要

10:00-11:00 中部電力浜岡原子力発電所の現地調査及び聞き取り調査の内容(2006年1月22日、2006年10月31日、2007年10月17日)
11:00-12:00 東京電力柏崎刈羽原子力発電所の現地調査(3号機と6号機の原子炉建屋、タービン建屋、野外施設)及び聞き取り調査の内容(2007年7月20日、2007年8月14日、2007年9月25日、2007年12月3日、2008年4月24日、2008年5月26日、2008年6月4日)
13:00-14:00 耐震指針及び海底活断層探査法(瑕疵の要因分析)
14:00-15:00 多度津耐震試験及び浜岡原子力発電所耐震補強の内容
15:00-16:00 柏崎刈羽原子力発電所の耐震安全性の考察
16:00-16:30 自由討論

(3)担当者　桜井 淳
(4)テキスト　当日配布
(5)応募資格 原子力施設、特に、原子力発電所の耐震安全性に興味を持っている者
(6)定員 20名
(7)実施日時場所　2008年10月22日(水)、水戸市民会館3F小会議室(水戸市中央1-4-1) 水戸市役所隣接施設（水戸駅南口徒歩5分）
(8)申込先　セミナー事務局(申込先については日本原子力学会HPのメーリングリスト配信文書のバックナンバー参照)
(9)参加費 10000円
(10)締め切り　2008年10月17日(金)

【講演要旨】東海地震の発生確率は、非常に高くなっていますが、それに伴い、中部電力・浜岡原子力発電所やJR東海・東海道新幹線の安全性、さらに、当然ですが、関係太平洋沿岸の木造住宅の倒壊に伴う火災等による死傷者の発生等、大惨事が予想され、浜岡訴訟等では、現実問題として、大変厳しい議論が展開されておりますが(桜井淳事務所主催学術セミナー「原発耐震安全性セミナー｣と「浜岡訴訟・志賀訴訟判決書検討セミナー」実施内容参照、本欄バックナンバー参照)、現実的には、浜岡原子力発電所に匹敵するか、それ以上の被害が予想される東海道新幹線においては、JR東海により、三島-豊橋間において、現在、東海地震の地震加速度の600gal.を想定した高架橋・橋脚の耐震補強(鉄板の貼り付け･巻き)が実施されており(対象19600本、工事費700億円、2009年3月完了予定、JR東海HP参照)、盛り土軌道区間の6.5kmにおいても、2010年3月完了を目指し、170億円かけて、軌道垂直シートパイル方式と軌道直下水平タイロッド方式の併用によって(JR東海HP参照)、耐震補強しておりますが、それらによって、高架橋･橋脚・盛り土の部分の信頼性は、高まるものの、たとえ、地震波を地震直後に検出して、架線への電力供給を停止し、自動緊急ブレーキが作動しても、曲率半径の小さな曲がりの急な軌道部での地震による横揺れにより、しこ型やせり上がり型による現象により、脱線･転覆する可能性も考えられるため、事前に、大型コンピュータによる考えられる最大地震加速度を想定した地震時走行シミュレーションを実施し、問題の把握と弱点に対する工学的安全対策を施しておかなければなりませんが、実際には、耐震補強のみで、地震時走行シミュレーションを十分に実施しておらず、桜井淳所長は、JR東海に対し、JR東海HPをとおして、そのようなシミュレーションを実施し、解析結果を公表するように要請しました(東海道新幹線は、東海地震に対して、非常に危険であるにもかかわらず、わかっていながら、長い間、放置され、最近になり、上記のような工学的安全対策を実施するようになり、いかに、安全に対する認識が低いか、世の中に曝す結果になりましたが、桜井所長は、すでに、20年前から、「新幹線脱線転覆論」を展開してきました)。

【講演要旨】原子力発電所には、送電線から電力が供給されており(講演ではこの外部電力について約10分説明)、また、発電している時には、逆に、電力を送電していますが、最初、外部電源によって制御系や冷却ポンプへ電力を供給して発電を開始しており、定格定常運転に達すれば、発電した電力の一部を自己消費し、外部電源を解除できるシステムになっており、問題は、送電線異状や停電等により、必要な時に外部電源が喪失することがあるため、最初から、そのような事象を想定し、発電所全体に必要な電力を供給できるだけの能力を備えた非常用ディーゼル発電機（(講演では内部電力について約10分説明）を2台並列に設置してありますが（1台の起動失敗確率は、1000の1以下、それでは信頼性が低いため、2台設置し、起動失敗確率を100万分の1以下にしており、最近の最新鋭の柏崎刈羽発電所等の場合には、ひとつの原子炉に3台設置されています、なお、講演では、非常用ディーゼル発電機の信頼性の国際比較について約10分間説明）、もし、内部電源が起動できなければ、2時間半から3時間で炉心溶融に至たり、致命的な大事故に陥りますが（講演では炉心溶融のメカニズムについて約20分説明）、以上の物の考え方は、原子力発電所だけでなく、原子力を動力源とする原子力潜水艦や原子力空母でもみな同じであり、たとえば、10月16日に横須賀港に一時入港した米原子力潜水艦"オハイオ"では、最初に、艦内や原子炉を起動する時の制御系・冷却ポンプ等への電力供給をどうしているのか、さらに、原子炉が故障した時に、どのようにして、艦内電力を供給し、作戦続行のために航行しているのか等を考えれば、電力供給と非常用推進力用の非常用ディーゼルが欠かせず、原子力空母では、さらに、厳しく、やはり、横須賀港を母港とした原子力空母"ジョージ・ワシントン"では(横須賀港に9月26日に初めて寄港)、約6000名が乗船しているため、ひとつの街の生活に匹敵し、毎日、艦内で生活・作業・作戦遂行のために必要とされる電力は、膨大になり、たとえ、熱出力700MWの原子炉を2基搭載していても(冷却材喪失事故の際、崩壊熱除去運転なしでも炉心が安全に確保できる熱出力レベルは、原子力試験船「むつ」のような約30MWで、700MWというのは、そのレベルの20倍強)、2基とも故障することを想定しておかなければならず、その時でも、艦内に必要電力を供給し、なおかつ、作戦続行のための推進力を確保できなければなりませんが、入港時には、湾内への復水器からの温排水の放出が禁止されているため、原子炉を停止し、非常用ディーゼルで電力供給(起動失敗すれば、原子炉は停止していても、崩壊熱除去運転ができないため、炉心溶融します)・推進力確保(港から海洋に出るまで)しているものと推定されます(緊急時危機管理は、商用技術でも軍事技術でも非常に厳しくなされており、原子炉が故障したら戦争お休みでもないだろう)。