■（５）安全性分析

■６、過大な設備投資は事故のもと

　�@投資スケールの１つの目安とは

　会社が「設備投資」をしようとする場合、どれくらいの金額が妥当なのでしょうか？
　もちろんいうまでもなく、会社がこれから規模拡大をしたいのか、現状維持でいきたいのか、などにより異なります。それでも１つの目安として、多くの会社では次のような考え方を持っています。

『安全な範囲の投資規模は、毎期の減価償却費の範囲内である。』 
　つまり、減価償却によって価値が減少してゆく分だけ、つけ足してゆくというやり方です。
　固定資産の減価償却は、会社にとって資金回収を意味します。

　この考え方を踏まえて、毎年の減価償却費の金額を超える投資をする場合、その会社は拡大積極路線をとっているといえます。
　逆に下回る場合は、縮小路線をとっていることになります。 
　

　�A固定比率と固定長期適合率とは

　ここでは「固定長期適合率」について説明しましょう。

    この式の意味は、固定資産を調達するための資金を、純資産（自己資本）と長期借入金でどの程度まかなっているかということです。
　日本企業の場合、全業種平均で８０％強、製造業平均で７０％強となっています。
　この固定長期適合率は、１００％を下回らなければ危険です。
　１００％を上回るということは、固定資産の調達に必要な資金が、純資産（自己資本）と固定負債とでは足りず、短期借入金まで使っていることを意味するからです。
　それは１年以内におとずれる、短期借入金の返済が苦しくなることを暗示しているからです。 
　

　�B過大な設備投資は事故のもととは

    経営に必要なものの１つは計画性です。
　拡大路線を取ること自体は悪いことではありませんが、その場合、十分に販売計画、資金計画を立て、余裕を残した上で、設備投資規模を決めてゆく必要があります。
　少なくとも、短期借入金で固定資産を取得することはタブーと認識してください。