★　2008年10月10日 金曜日 ７時半更新

　非常に異常な状態！　ニワトリが、この数日大騒ぎしている。朝焼けも極めて激しく、震災級地震雲が出ている。前駆微震も続いていて、四川地震の直前にそっくりだ。
　全般に抑圧傾向で大型が起きない状態。
　「体感が当たらない」と書いておられる方がいるが、「耳鳴りは病院へ行け」の延長で、軽薄な指摘だ。筆者は体感と地殻変動の関係を１０年以上確認し続けている。ときどき実際に起きた地震と整合性が失われることがあるが、それは、地震だけが地殻変動のすべてではないからだ。噴火やスロースリップ、それに未知の変動もある。それらを、すべて把握できる段階に日本科学が達しているわけではない。体感や生物前兆は、科学機器による感度の数百倍も敏感なのである。

東北太平洋・伊豆諸島〜小笠原・ユーラシア中央部・アメリカ東海岸などで、巨大地震が差し迫っている可能性がある。早ければ今日から数日中に発生する可能性がある。海にお出かけのかたは厳重警戒。各地でゆらゆら型前駆微震のレポートがある。

　世界経済が溶けている！

■　大和生命倒産！

　【大和生命が経営破綻　10月10日9時34分配信 産経新聞　　大和生命は１０日、自主再建を断念し、更生特例法の適用を東京地裁に申請した。同日午前、日本銀行内の記者クラブで中園武雄社長が会見を開き発表する。】

■　日経平均　８１００円、今日にも７０００円台、史上最安値を更新か？

　【10月10日9時11分配信 読売新聞　１０日の東京株式市場は、前日の米国株式相場が大幅に続落した流れを継ぎ、幅広い銘柄で売りが先行している。　日経平均株価（２２５種）は、前日終値から４１０円を超える下落となり、２００３年６月以来、約５年３か月半ぶりに９０００円を下回った。さらに続落し、下げ幅は午前９時４２分現在、前日終値比１０４２円０８銭安となり、８１１５円４１銭となっている。 】

■　日本先物取引市場が停止した！

●　もちろん、保険加入者の財産は、ごく一部分しか保護されない。このまま破綻連鎖が続くなら、保険機構そのものが破綻するだろう。なぜなら保険機構のバックボーン保険はAIGだからだ。もう重保険を支払いする余力など皆無だ。
　それよりも、今日は週末で、このまま続々と破綻連鎖が続きそうだ。アメリカは一気に７０００ドル代に突入する可能性があり、そうなれば間違いなく金融凍結宣言に至るだろう。これで世界の金融機関が決済不能に陥り、来週月曜、世界中の銀行が預金封鎖に至る可能性が強い。ところが日本は休日で、この１日が、決定的なリスクになるかもしれない。すなわち、対策のない日本に、世界中から不良通貨為替交換が殺到するかもしれない。
　韓国・キューバ・アイスランドは、すでにデフォルト状態で、インドネシアやフィリピンが続き、次に中国が燃え始めるだろう。そして最期は日本だ。
　株式のような流動性資産が自己資本になっている以上、株市場の崩壊は金融体制の崩壊に直結するのだ。すでに、この株価では、営業自己資本比率を割ってしまっている銀行が多数出ているだろう。それらは、そのまま破綻となり、取り付け騒ぎの嵐を免れない。もう来週は存在しないかもしれない。
　農林中金・UFJ・みずほなどの預金は、今日にも引き出すこと。

■　AIGが強制倒産の可能性、アメリカ金融機関総崩れに！

【ネバダ情報：　金融危機情報（金融株のメルトダウンと鎖国主義） モルガンスタンレー　−２５．８９％　メリルリンチ　−２５．９２％　ＡＩＧ　−２３．６４％　ゴールドマン　−１０．３１％　バンカメ　−１１．１８％　　１０％の下げがたったこれだけ？と思える程、上記３社の株価は暴落しています。
中でも、【ＡＩＧ】は再度ＦＲＢから緊急融資を受けていますが、今やＦＲＢが命綱を握っていると報道される位、自主経営ができておらず、このままＦＲＢ（米国政府）が【ＡＩＧ】を支え続けるのが妥当かどうか近々に重大な判断が下されるかも知れません。世界中で取り付け・解約の嵐に見舞われている【ＡＩＧ】ですが、一日で１兆円もの資金流出になっているとも言われており、ＦＲＢがたとえ１０兆円投入しましても１０日間しか持たないということになっているのです。もはや保険・金融会社の体をなしておらず、格下げされれば、即、危機的な状況に陥ることになります。
その格下げと言えば【ＧＭ】株が３０％以上暴落していますが、Ｓ＆Ｐによる格下げもあり、いよいよ【フォード】とともに経営破たんが近いかも知れません。そうなれば日本の自動車会社に対する風当たりは強まり、海外からの輸入車全面輸入禁止という事態もあり得、輸出で利益を上げてきています【トヨタ】などは赤字に転落する事態も出てきます。『保護主義は自由主義の敵』と言いましても、自国を代表する巨大企業がバタバタ倒産する状況下では自由主義も関係ありません。
米国は鎖国への道を歩み始めますが、これが日本そのものの存在を脅かすことになることを、政治家・官僚・経済界は知りません。今起こっています金融崩壊が鎖国主義を呼び起こし、世界を暗黒の社会に陥れることになると我々は理解しておく必要があります。】

■　とうとうアイスランドで預金封鎖第一号、アメリカは底なしの泥沼へ、今日にも金融凍結か？

　【10月10日5時50分配信 読売新聞　９日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均株価（３０種）は急落し、前日終値比６７８・９１ドル安の８５７９・１９ドルで終えた 】

　【【ロンドン藤好陽太郎】欧州の金融混乱が拡大している。アイスランドのハーデ首相は６日夜、「国家は破綻（はたん）しかねない」と非常事態を宣言、すべての銀行を管理下に置ける措置を導入した。また、ロシア政府から４０億ユーロ（約５５００億円）の緊急融資を受ける意向も明らかにした。英国では政府が公的資金投入の検討に着手したとの見方から、一部の銀行株が急落している。　アイスランド政府は７日、通貨クローナの為替相場を対ユーロで固定すると発表。アイスランドの銀行の外資からの借り入れが、国内総生産の７倍にも達していることなどを材料に、クローナの対ユーロ相場は過去１カ月で、３０％近く下落していた。また５大銀行のうちランズバンキを国有化。２行目の国有化で、今後、政府はすべての銀行を対象に合併や資産売却などのリストラを手掛けると見られる。預金は全額保護する。ハーデ首相は７日の会見で、ロシアから緊急融資を受ける理由について「（欧州諸国からは）支援を求めたが得られなかった」ことを明らかにした。金融危機に乗じ、ロシアの欧州諸国への影響力が強まる可能性もある。
　また英国では、政府と複数の大手行が６日夜、公的資金の投入について協議した、との報道を受け、７日朝から銀行株が急落。公的資金を投入した場合、既存株の価値が小さくなるほか、株主責任を問われる可能性もあるためで、英ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド（ＲＢＳ）株は、前日終値比３割近く値下がりした。ＲＢＳは、米低所得者向け高金利住宅ローン（サブプライムローン）に手をつけていたオランダのＡＢＮアムロを共同買収した後、株価下落が続いている。】


★　2008年10月9日 木曜日 　７時更新

　東関東〜東北方面に出ていた前兆は、（信号機）
【10/08 18:07 39.1N 140.9E 10k M3.7 岩手県内陸南部()
10/09 02:53 41.1N 142.4E 40k M4.8 青森県東方沖
10/08 03:54 23.8N 142.8E 15k 4.7M A 小笠原南部)
10/08 15:07 35.6N 140.2E 80k M4.6 千葉県北西部】
　やはり、出ていた前兆に比べると全般に小粒で、他にすごい震源が浮上している可能性が強い。
　伊豆諸島〜小笠原も小さいが、火山予知連から全国規模の活性化警報が出ており、おそらく伊豆諸島の火山噴火が起きると予想している。

　20時追記
　今日は午後から強烈な地震雲が出続けた。当地では、おそらく内陸型震災級地震の前兆雲が確認できた。岩手内陸地震の前に出たものとにているが、これから中国で起きるかもしれない巨大地震の前兆かもしれない。
　１９時過ぎから、たびたび長い前駆微震を感じている。ひょっとすると岐阜県の地元で強震が起きる可能性も出てきた。当地から１００キロ圏の印象。もし地元震源なら岐阜市方面の震源である。

■　日銀が一日で４兆円の資金供給というニュースは何を意味しているのか？

【日銀、過去最大の４兆円緊急供給 １７日連続　日銀は９日の短期金融市場で、計４兆円を即日で供給する緊急の公開市場操作（オペ）を実施した。１日の即日供給総額としては過去最大。緊急資金供給は１７営業日連続となった。米欧の６中央銀行が協調利下げに踏み切ったが、市場の緊張が継続していることから金利安定のため大量の資金を供給した。　９日の短期金融市場では、市場の先行きへの不安から手元に資金を確保しようとする姿勢が強まり、資金が必要な銀行などは高めの金利を提示しないと調達しにくい状態が続いた。　外資系銀行の調達金利（無担保コール翌日物金利）は０・６％前後、邦銀でも地方銀行などは０・５％台半ばと、日銀の誘導目標（０・５％程度）を上回った。日銀は午前に２兆円を緊急供給したが、その後も金利が高止まりしたため、午後に追加で２兆円を緊急供給した。】

●　このニュースは重大だ。すでに先月と今月だけで日銀が国内銀行に供給した通貨は、すでに２０兆円を超えるはずだ。もちろん戦後最大で、超異常な巨額である。バブル崩壊のときでも、これほどの供給はなかったはずだ。これは何を意味するか？　円を刷っても刷っても、すぐに消えてしまう。企業に貸し出された形跡はなく、逆に多くの企業が貸しはがしに泣いているとの情報が伝わっている。
　つまり、供給されたカネは、どこかに消えているのだ。銀行から巨額の現金が際限なく引き出されている。それが、どこに消えるのか？
　一つのニュースとして、アメリカ・ダイヤモンド卸売り商店街に、多数の東洋人が押し寄せてダイヤモンドや金を買いあさっているとの情報がある。ダイヤモンド商たちは、すでに小切手決済を拒否し、現金か銀行送金しか受け付けていないらしい。これは、引き出された莫大な現金が、ダイヤモンド買いや、その他現物買いに回っているらしいということだ。
　一方で、銀行は、資金を調達するのに、もはや低利では借りられない。どこも相互不信に陥って、貸そうとしない。あらゆる証券が信用を失っている。アメリカの金融業界では、すべての証券類が紙屑になってしまっているので、それを日本に持ち込んで換金しているらしい。膨大なドルが円に換えられている。
　毎日、数兆円ものカネを刷りまくらないと持たない日本の銀行界は、世界中からドルやユーロなど不良通貨換金の餌食にされているようなのだ。

●　余談　解雇後の身の振り方を準備せよ

　もうすぐ、おそらく今月末にも、劇的な企業破綻連鎖が起きるだろう。その理由は、世界的な景気撃沈により、代表的な稼ぎ頭であるトヨタ自工ですら毎日数百（千）億円の赤字に陥っているからで、GM・フォードどころかトヨタでさえ倒産の危機から逃れられず、その、世界、数十万社のネットワーク企業群の大半が、今月中にも生産停止、従業員解雇に追い込まれることが確実だからだ。
【経済速報（トヨタ景気の終焉：愛知県）今まで【トヨタ】の輸出好景気で経済を下支えしてきていました【愛知県】の景気ですが、愛知県が発表しました中小企業業況判断指数（７−９月期）は過去最大の下落をし、完全に失速していることが明らかになっています。全産業ＤＩ　マイナス６８．８（−１２．２ポイント）＜内訳＞製造業　マイナス６３．１（−１６．５）輸送用機器　マイナス５２．９（−３３．７）上記の通り、激減したのが【輸送用機器】関連でここにきて一気に悪化していることが分かります。【トヨタ】景気の終わりがすべてですが、今後愛知県の景気は今までほかに比べてよかった分、落ち込み方は半端なものではないはずです。：ネバダ】
　日本でもっとも雇用情勢の豊かだった愛知県でさえ、すでに求人率が１．０を割っているとの情報が入り始めた。もう仕事がないのだ。

　年末までに、戦後最悪の膨大な失業者が生み出され、しかし、この不景気は少なくとも２０年続くとのソロス・ケネスなどの指摘を考えれば、もう当分の間、職にありつくことは極めて困難である。これから生き残る職種は、人間生活に最低限必要な衣食住・交通・通信・エネルギーなど限られたものにしかならない。
　今、筆者にデタラメ個人情報を公開するなど嫌がらせをして喜んでいる２ちゃんのクズどもや、通報趣味者なども、その矮小な性格が好感されることなどありえないから、もう二度と仕事もカネも手に入らなくなると覚悟すべきだ。それどころか、真面目に、普通に勤務している人でさえ、新たな仕事を求めるのは絶望的になるだろう。

　こうなれば、人間生活に本当に必要なニーズに沿って、自分で自給自足し、仕事を作り出さなければならない日が来ると、１２年前から、このホームページで腐るほど呼びかけてきた。ほとんど相手にされなかったが、細かいスケジュールは別として、社会の動向はおおむね筆者の予測通りに展開しているといってよい。
　まずは、生きてゆこうと思うなら、子供たちによりよき未来を準備してやりたいと思うなら、必ず自給自足体制に向かう必要があるし。なんとかして過疎の地方にでかけて、見捨てられた農地を苦労して開墾しながら食べてゆく算段を考えなければならない。

　もう法律なんか関係ない。取り締まるはずの役人の実態を見よ！　社会保険庁の詐欺集団が厚労省だけだと思ったらとんでもないことで、警察・検察・裁判所から地方の出先機関に至るまで、あらゆる役所は上層部が腐り果てていて、国民の財産生命を守る公務員としての使命に勤しんでいる者など皆無であり、自分たちの天下り利権以外のなにものも興味を示さず、真面目に取り組む姿勢などさらさらないのだ。ただ、下層部の安月給職員だけが、まだ真面目に働いているから、持っているだけだ。
　社会が劇的に崩壊し、給与もまともに出なくなったなら、法に基づいた施政など、どこかに消えてしまうのが当然であって、残るのは、自分と組織の利権だけなのだ。

　今後、今、安定している仕事のつもりでも、日本の企業の８割は倒産すると思うべきだ。ほとんどのサラリーマンが解雇されるだろう。それも事態は劇的に進行し、年末までにそうなる可能性が強いだろう。
　解雇された場合、もう旧来のパターンで雇用される仕事を得ることは無理だと思うべきだ。したがって、カネのあるものは、カネの必要な仕事を準備し、ない者は、カネのいらない仕事を準備しなければいけない。つまり、誰にも頼らず、自分自身の力、信頼のできる友人どおしが力を合わせて、新しい自分たちの仕事を作らなければいけない。
　
　当分の間、生活に必要な最低限のものしか売れない時代がやってくる。まずは食べることだ。食料を生産することだ。輸入は困難になるから、生産しかないのだ。次に住むことだ・高額な家賃のマンションなど追い出されてしまう。だから掘っ立て小屋だろうと、自分たちで作って住み、必要な家具も自作しなければいけない。衣料品は、当分、在庫品でしのがねばならない。
　そして、何よりも死への覚悟を決めることだ。周囲でバタバタと人が死ぬ時代がやってくる。肉体の死は本当の死ではない。ちゃんと本当の中身は残るから心配しないでいい。肉体は次々に作り替えられるが、中身の魂は不滅なのだ。死を恐れるな、ただ人情のためだけに生きよ。

　とにかく、仕事は金儲けのためではなく、他人の命と生活を守るための生活サービスだけが必要なのであって、このなかで仕事を作り出さねばならない。
　たとえば、筆者は、全然、雇用のない中津川市にの山奥にあって、生活費を稼ぎ出すために、これから激増するだろう燃料需要に目をつけて、豊富な森林資源から薪の供給を行うことにした。儲けなど考えていない。できるだけ安い値段で、良い薪をサービスして喜んでもらいたいという気持ちであり、とりあえず生きてゆければ十分だ。筆者の生活費など、月に３万以下だ。光熱費込みでも５万円以下で生きているのだ。
　土地のある者、借りられる者は、安い食料を供給して、貧しい人たちに喜んでもらえばいい。こうして志を立てても、「違法行為をしているから告発してやった」と嫌がらせを書き込むバカが絶えないが、そんなクズは、来年まで命が持たず、飢え死にしてしまうだろう。役所だって、いちいちゴミのようなチクリを相手にするほど真面目な人間など一人もいないのだ。

　もう一度、生活に必要なもの、命をつなぐものを挙げてみよう。
　�@食料　�A家　�B衣類　�C燃料　�D医療　�E道具・家具　�Fケア　�G移動　�H教育　�Iその他、であり、これらのものを人々に供給することだけが人生のニーズであり、観光産業などは、復活に相当時間がかかるかもしれないが、もし国際ネットワークが復旧すれば、日本は温泉地を中心に観光立国になるべきだろう。もし健全な社会が復活すれば、観光・レジャーは大切な産業になるはずだ。輸出産業は期待できない。当分の間、経済鎖国、地域通貨システムに変貌する可能性が強いからだ。
　上に述べた必要性の順番に、社会奉仕のネットワークを作り、最低限の生活を依存する必要があるだろう。とりわけ農業が基幹産業であるべきであって、若者たちを組織し、農業共同体によるヤマギシズム式の生産活動が社会の基底に置かれるべきだ。

　経済システムは、新自由主義者による市場原理経済は完全に破綻し、二度と復活できないだろう。筆者が主張する人情経済に変わるべきであって、つまり、余剰利益を前提に考えるのではなく、必要な人に必要なものが供給される社会経済であり、金儲けを目的とするのではなく、「他人の喜ぶ顔を見たい」という奉仕のモチベーションを根底に据えた人情経済社会を成立させなければならない。

　こうした方向性を念頭において、もう差し迫った解雇を予想し、その後の社会変動を見据えて、今からビジョンを作らなければいけない。
　都市部は仕事を失ってカネもないまま食料を求めて彷徨う人の群れが生まれ、地獄になると１２年前から指摘してきた。ノストラダムスの預言した「逃げよ逃げよ、すべての都市から」とは、この意味だったのだと思う。

　もし余裕があるなら田舎に向かうべきだ。本当に信頼できる友と手を携えて、子供たちのために新しい未来を切り開くべき時がきた。
　誰にも頼らずに、自分で、みんが生きてゆける仕事をつくらなければいけない。金儲けではなく、人が生きる喜びを共有する仕事を作らなければいけない。

●　有力な情報筋から、自民党政権、中枢議員たちの動向が耳に入ってきた。

　この数日、あまりの経済破綻のひどさに、自民党議員の会合では、もはや将来の見通しが立たず、これから起きる、あまりに悲惨な経済破滅から、どうやって逃げるかとの話題で持ちきりで、多くは海外に逃避したいが、どこに逃げればよいのか？という話が延々と続いているのだという。
　もはや自民党中枢議員の大部分が、政権存続を諦めるどころか一秒でも早く放棄し、これまでの失政のツケを、まとめて小沢民主党に背負わせて、自分たちは海外逃亡することを考えているのだという。すでに小泉はイタリアへ、竹中は元の住処のアメリカ・ハーバード大学へ逃げることが決定しており、他の幹部たちも、新自由経済路線における巨額なリベート、りそな銀行賄賂問題の摘発を恐れて、逃げることしか考えていない。
　もちろん、表向きはシラを切り通し、ごまかせるだけごまかし、先延ばしできるだけ先延ばし、破綻寸前まで知らんフリをして、寸前に高飛びするらしい。
　しかし、世界同時大恐慌ともなれば、逃げ先がなく、いっそヒマラヤ・ブータンあたりが安全かといわれるが、そこへゆけば「貧しくとも美しい人情世界」の価値観であって、新自由主義路線、つまり市場原理経済による贅沢三昧の奢った生活スタイルに慣れた彼らが生きてゆけるような世界ではなく、本当に行き場を失って、右往左往しているのが実情らしい。
　筆者としては、自民党議員たちの最高の行き先は、北朝鮮とミャンマー、悪くとも中国だと教えてあげたい。実にふさわしいと思わないか？

　それにしても、何でも掲示板に嫌がらせを書き込み続けるアホの、あまりの姑息・卑劣・矮小さに驚くばかりだ。どんなことでもイチャモンをつけて役所に通報すると脅しのつもりで書いてくる。こそこそ身元を隠しながら遠吠えをするだけの、人間としてもっとも侮蔑すべきクソ野郎だ。筆者も法商売ライセンス受験のため学んだことがあるので、基本的な法律は知っているつもりなので、引っかかるようなことはしていないが、まるきり基本法や運用準拠に無知の分際で、嫌がらせだけしてやろうと、どんなことでも食いついて脅しを書き込み、あまりに愚かな無知をさらけ出している。彼の周囲にいる人たちも、その人間性の矮小さ、卑屈・卑劣な臭いにうんざりして誰も近寄らないだろう。こんなことをしていると、最期は孤独死だな。
　
　嫌がらせ書き込みが激増しているため、筆者は、これまでの無視の姿勢を改め攻勢の姿勢に転ずることにした。すなわち、人は他人が妬ましいだけの感情による根拠のない誹謗中傷であっても、必ず自分を正当化しなければ精神の正常、プライドを保てない心のメカニズムを持っている。そこで、誹謗中傷に対して、「おまえの行為は、何一つ正当化できない人間のクズであり、愚劣・卑劣なものだ」と繰り返し徹底的に指摘し続けることで、そうした自己正当化を突き崩すことができ、書き込み者を精神的に追い詰めることができると考えている。
　読者にとっては、目障りになるかもしれないが、身元を隠した嫌がらせをやめさせるために、他に手段がない以上、やむをえず、これまでより激しく、誹謗中傷者に日本人の恥、クズ、ゴミと書き続けるつもりなので、あしからずご了承ください。不快ならば見ないでください。

　日本人が次々にノーベル賞、受賞者に決定しているが、これを素直に喜ぶのはオメデタイ。もとよりノーベルはダイナマイト発明により戦争でボロ儲けしたことで、このために莫大な命が失われていることに後悔して、得た巨額の資金を財源に、「科学振興に功績のあった人物に授与」と、いわば「悪魔の発明」を正当化するために作ったものだ。
　ノーベル死後、財団やスエーデン政府が顕彰を行っているが、これが政治的に利用されているのは有名な話で、たとえばアメリカと卑劣な密約を重ねて、日本国民の人権侵害に多大な貢献をし、平和に何一つ功績のなかった佐藤栄作が平和賞を受賞した例が典型だ。選考を行うのは、ロイターや、巨大資本家たちが関係していて、欧州ロスチャイルドグループの政治的、企業的利益に貢献する人物を選定している疑いが強い。
　現在は、不景気・大恐慌になってしまったため、せっかくアル・ゴアを使って大宣伝を行い、大規模に再開したばかりの原発ラッシュにブレーキがかかることを恐れて、現在、世界でもっとも原発建設に関わっている日本の科学者に授与させることで、日本における科学ブームを再来させ、原発投資に結びつけようとしているのだと筆者は考えている。

●　すでに国内銀行で取り付け騒ぎが進行中！

　都内の銀行で、預金を引き出す人が激増し、取り付け騒ぎが始まっているらしい。昨日の情報によれば、都内、ミズホ支店で５０万円を引き出したとき、うち十数万円分が旧一万円札だったという情報が入った。これは円札を大増刷していながら、供給が追いつかないで、銀行から大規模に引き出して現金化する人が激増していることを意味している。
　すでに取り付け騒ぎが始まっていると理解されたい。

■　ロシア株市場閉鎖へ

　【10月8日21時4分配信 産経新聞　米金融危機で際だった打撃を受けているロシア株式市場は８日、取引開始直後から暴落し、約３０分後に取引が停止された。主要市場のＭＩＣＥＸは前日比１４％の下落で２日間の閉鎖、ＲＴＳも１１％下げて金融当局の許可が出るまで取引停止とされた。ＲＴＳの指標は今年５月の最高値から７割の下落。米金融危機やグルジア紛争に伴う資金流出に加え、原油価格の下落が強く嫌気され、エネルギーや金融関連の主要株式が軒並み売られている。ロシア市場は６日に２割の急落を見せ、一時閉鎖されたばかり。政府はこれまでに２１００億ドル（約２１兆円）規模の緊急経済対策を打ち出したものの、“ロシア売り”に歯止めがかかっていない。（モスクワ　遠藤良介）】

【ネバダ解説引用：　金融危機情報（鉄のトライアングル） 【ＮＹダウ】は協調利下げを受けて上下の激しい動きとなりましたが、結果１８９ドル余り下落し、９，２５８ドルで終わっています。高値は１８１ドル上昇し９，６２８ドルまで上昇していましたが、この上げを維持できなかったもので安値は９１９４ドルとなっており、上下の幅は４３４ドルとなり、方向感がない激しい動きとなっていました。昨日も記載しましたが、今回の緊急利下げは世界の金融当局が＜追い込まれて＞行った緊急対策であり、市場からしますと「とうとうここまで追い込まれたか」という感覚となるのです。。今、金融当局に必要なことは腰を据えて対応することですが、世界中の金融当局者は浮足立っており、市場からみますとこれほど怖いことはありません。ではなぜ金融当局者は浮足立っているのでしょうか？答えは簡単です。事態を読み違えていたからです。
今起こっています金融危機は＜通常の金融混乱・景気後退＞ではなく、最後は＜金融恐慌＞にまで発展するという認識であれば、対応も違っていたのです。ところが、金融当局者、特にヨーロッパの金融当局者は事態を完全に甘く見て対応を場当たり的にしかしてこなかったために、後手後手に回り市場は恐怖を覚えてしまったのです。ワールドレポートでは、【ブッシュショック】のことを解説したことがありましたが、米国はすでにこの準備を終えており、いつでも発動できる体制にありますが、ヨーロッパ（ＥＣＢ）はそれだけは避けて欲しいと懇願しているはずです。アメリカが一人勝ち政策を発動すればロシアが追随し、そしてフランスもユーロから脱退しフランスフランを復活させアメリカに追随します。
今後、世界をリードしていく≪米国・ロシア・フランス≫という鉄のトライアングルが自国一人勝ち政策を発動すれば世界経済は麻痺し、金融恐慌に突入し、資源・穀物を持たない【日本】は生きていけなくなります。今回のロシアの株式市場閉鎖が第一弾とすれば、次にはフランスが次の一手を打ってきます。日本に残された選択肢は極めて限られており、最悪の事態を想定して対応するしかありません。
また、【ブラジル】はドル売り介入を行っていますが通貨安がおさまらず、８月上旬からすでに６０％以上の暴落となっており、【韓国】ウオンも一ドル１３８０ウオンまで下落し、１０年ぶりの安値となってきています。今、世界的に金融メルトダウンが進み始めており、金融市場は次第に追い込まれています】


★　2008年10月8日 水曜日 ８時更新

　今朝も相当な非常体感、赤焼けが激しくなっていて、大型、超大型接近の様相、中央アジアの活性化が著しい。行徳やピスコにも大きな振幅があり、伊豆諸島に規模の大きな群発地震や噴火が迫っているのは間違いないだろう。また東北方面にもＭ６前後の震源が浮上しているようだ。生物前兆に緊迫感が増しており、地方では熊被害に警戒が必要だ。当地でもニワトリがオオタカに襲われている。これらは、超大型接近前兆だろう。


■　チベットで大きな被害地震（中央アジアでＭ７近い地震が連鎖している。これはスーパー地震の前兆かもしれない）

　【中国国家地震台網によると、チベット自治区ラサ市当雄県で6日午後4時30分（現時時間）、マグニチュード6．6（M）の地震が発生した。震源の深さは8キロで、ラサ市中心街より82キロ離れた地点という。　中国国家地震台網によると、チベット自治区ラサ市当雄県で6日午後4時30分（現時時間）、マグニチュード6．6（M）の地震が発生した。震源の深さは8キロで、ラサ市中心街より82キロ離れた地点という。7日付で燕趙晩報が伝えた 】

■　緊急案件　ネバダ情報　今週末にも預金封鎖へ！　日本も、来週半ばに追従の可能性

【金融危機情報（世界金融恐慌を救う方策）今、【金融市場】は急速にメルトダウンに向かっており、早ければ今週末にも危機的な事態に陥ります。この破滅的な事態はもはや避けることができませんが、今、世界の指導者がとるべき方策は≪すべての金融取引を停止すること≫です。具体的には、株式・為替・商品先物市場を閉鎖し、銀行を閉めることです。そしてじっくり時間をかけてデリバティブ・株式・為替・商品先物取引の＜強制解けあい＞を行い、入り組んだ取引を単純化させるしか道はありません。
この＜強制解けあい＞には膨大な資金が必要ですが、すべての預金を閉鎖し、預金・株式・投信等の金融資産に３０〜８０％課税を行い、これを原資にして金融機関の損を消し去ることしか道はありません。
＜具体的な課税率＞
預金・ゴールド・現金に対して５０〜８０％課税　株式に対して３０〜５０％課税　不動産・各種会員権に対して１０％課税　骨董品・宝飾品に対して５％課税　そんな無茶な話があるかと言われましても、＜国家破産＞と＜個人の権利＞とでは＜国家が優先する＞わけであり、現下の金融非常事態化では致し方ありません。どのような対策が取られるか１０日のＧ７で分かりますが、日本は連休になっており、危機対応が世界より一歩も２歩も遅れることになります。】

●　預金封鎖はいつになるのか？　

　１４時半、たった今入った最新情報によれば、今日の段階で、アメリカダイヤモンド市場は、小切手の受付を拒否、停止したようだ。昨日から、韓国・中国・日本人の大金持ちが現金をダイヤモンドと金に置き換えるべく大挙して押しかけているそうだが、その決済に、小切手に類する証券類は拒否された。現金と銀行送金以外、ありえないとうことのようだ。
　こうした動きが出る背景は、もはや銀行が機能していない、見限られたということであり、すでに大規模な取り付け騒ぎの渦中にあり、今週末か、遅くとも来週早々までに預金封鎖・金融凍結は確実と見る必要があるだろう。
　筆者は、今日にも発表があると予想していたが、未明シティグループによる記者会見は打ち切られ、なんらかの圧力が加わったようだ。
　こうなれば、日本も連動して封鎖せざるをえないので、来週までに預金封鎖が起きることを覚悟すべきだ。早めに卸しておかないと、取り付け騒ぎのなかでは肉体的に大変なことになるだろう。覚悟されたい。

■　小切手の死滅が！

【ネバダ情報：　金融危機情報（取引ができない状態） 今、世界的に＜銀行間＞の金融市場がマヒしてきていますが、現在滞在中の【ニューヨーク】のダイヤモンド街でも異常事態が起こっているのです。目の前にある店同士でも【バンカメ】の小切手では信用せず、送金を要求する取引が出てきているのです。今までは何ら問題なく取引を行っていた業者が突然、小切手を信用しなくなってきたのです。米国社会で小切手を信用しなくなるということはありえない事態であり、まさに今、＜信用＞が崩れ、金融恐慌状態に陥りはじめていると言えるのです。】

■　全世界に拡大する金融危機、世界中の銀行がつぶれる！

　【ネバダ情報：　金融危機情報（パニックになりつつあるアジア金融市場） 【アジア金融市場】で翌日物ドル金利が６．５％にまで急騰しており、市場では全くドル資金を取れない銀行が多数出てきており、このままいけば破たんする銀行が続出するのは必至となっています。各国の中央銀行はドルを市場に放出していますが焼け石に水となっており、大規模な銀行連鎖破たんが現実味を帯びてきています。すでにワシントンでは＜ＩＭＦ＞が救済に動きべきとの議論がされていますが、＜ＩＭＦ＞としましても資金がなく、手持ちの＜金＞を売ってドル資金を調達する必要があり、今後大規模な＜金売り＞が起こるかも知れません。
とにかく、今ヨーロッパの金融危機が深刻化してきており、アジア市場は忘れられていますが、【パキスタン】、【韓国】の金融危機が深刻化しており、近々にデフォルトを発すかも知れませんが、同時に両国は、ＩＭＦ管理下に入ることになるのでしょうが、【パキスタン】はそのような管理は嫌い、対外債務を破棄する動きをすることもあり得、そうなれば世界中の金融市場は大激震に見舞われます。今は何でもありの金融市場になってきており事態は悪化の一途をたどっています】

●　アメリカによる日本への、アフガン戦費１兆７千億円の負担要求に加えて、なんと、近日中に、さらに２００兆円のアメリカ国債購入を要求するらしい。麻生内閣は、小泉以上にブッシュのポチ、飼い犬の姿勢を鮮明にしているので、下手すると応じる可能性もある。そうなれば、アメリカ特権階級、年収数百億の連中の失敗のツケを日本国民が支払うことになる。
　NHKの報道によれば、６月〜９月の三ヶ月間、年金運用利回りが７％ずつマイナスだったそうだ。つまり２００兆円の投資運用資金のうち、２０兆円あまりが、わずか三ヶ月で、すでに消失したことになる。恐ろしい話で、素人官僚の軽薄な見通しのために、国民積み立て年金資金が消え去ろうとしている。

　世界の株価が際限なく下落している。この理由は、各国の中央銀行やファンドが国境を越えた活動を行い、もたれあいの世界同時心中構造を作ってきたからだ。銀行間決済も国際的であって、アメリカの決済が不可能になれば、ただちに全世界の銀行決済が不可能になる仕組みだ。アメリカのCDS引き受けては、アメリカにとどまらず、欧米日本をはじめ世界の金融機関が、その債務を引き受けざるをえない関係にあり、当面の危機、喪失額１０００兆円を世界の金融機関が分け合うことになる。
　そしてアメリカは、同盟関係にある日本やイギリスに、超巨額の負債押しつけ（アメリカ債購入）を迫ってきた。アメリカ特権階級の損失を、日本がカバーせよと要求し、さもなくば、アメリカは日本安全保障を廃棄すると脅しているわけだ。そして北朝鮮などを焚きつけて、日本を脅す陰謀を仕組むことだろう。

　身元を隠さねば書けないほど無知と愚劣を露呈する２ちゃんのクズどもが、ほとんど痴呆症ではないかと思われるような幼稚な嫌がらせを続けている。筆者が見たこともない本から引用した著作権侵害をしているとわめいているが、これまで、あまりの低脳さに相手にするのも恥ずかしく、放置していたが、昨今、非常に困ることがあり、本格的にゴキブリ駆除に乗り出す必要が生じた。今後、彼らに名誉毀損賠償訴訟をして、当ＨＰ維持資金に役立てるつもりなので、彼らの身元情報をお持ちの方は、ぜひともご協力ねがいたい。

■　日経平均１万円割れ、これは年金資金介入を売りの好機とみて外国資本が売り抜けをはかっているためだが、この数日で１０００億円を超す国民の資産が、アホ官僚による無謀な買い支えのために消失してしまった。もはや、永久に戻る可能性はない！
　
【10月8日15時6分配信 毎日新聞　８日の東京株式市場は、前日の米国株価が急落したことなどを受け、取引開始直後からほぼ全面安の展開となった。日経平均株価は５営業日続落、一時、前日終値比９９６円０９銭安の９１５９円８１銭まで値下がりした。終値は同９５２円５８銭安の９２０３円３２銭だった。下落率は９．３８％で、戦後３番目の下げ率となった。終値で１万円を割り込んだのは０３年１２月以来４年１０カ月ぶり。この株価は０３年６月３０日以来約５年３カ月ぶりの安値水準となる。　ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も５日続落し同７８．６０ポイント安の８９９・０１で取引を終えた。９００ポイント割れは０３年６月２６日以来５年３カ月ぶり。
　一方、アジアの主要株式市場でも大幅下落が続いた。　香港株式市場のハンセン指数や台湾市場の下落率が５％以上となったほか、中国の上海総合指数も３％下落した。シンガポール、豪州も同５％近く、韓国市場は６％以上下落している。インド市場も７％を超す下落幅となっており、世界同時株安の連鎖が止まらない状況だ。】

■　原田武夫ブログより　これから明らかになる１０００兆円の損失

【（１）米国由来の証券化された金融商品（サブプライム証券がその典型）に基づく損失額が、場合によっては1,000兆円に達する可能性がある。
（２）ファンドや投資銀行といった“越境する投資主体”たちはあの手この手を使って、こうした驚きの損失額を隠そうとするが、ある段階で、隠すことがもはや不可能という瞬間が来る。
（３）本来、中国やロシア等が抱えている国営ファンド（ＳＷＦ）が300〜400兆円の資金をもって、この巨額の損失額という“大穴”を埋めることが期待されていたのだが、およそそれでは足りない状況となってくる。
（４）その結果、最後の手段として“戦争”が限定的にではあっても激しく行われる危険性がある。これは、それによって軍需という有効需要が創出され、同時に有事に強い金（ゴールド）、そして場所によっては原油が乱高下することで「マネーの潮目」が生じるからである。
「まさか1,000兆円なんてあり得ないでしょ？」。そう思われるかもしれない。実際、私自身もそこまでの実態が明らかになることは無いものと信じていた。】

■　ヤスの備忘録より　Web bot
　
【・10月7日に予定されている感情価の高いエネルギーの開放は、9・11の同時多発テロのときにも起こった。ただ今回とは規模がまったく異なっている。
・9・11では、9月11日前後から感情価の高いエネルギーが開放が7日間続いた後、次の5日間で次第にエネルギーが衰えもとのフラットな状態に戻るというパターンであった。
・それに対し、今回の10月7日の開放の期間ははるかに長く、7日どころか来年の3月まで衰えることなく続く。開放されるエネルギーの量も9・11どころではない。
・したがってこの開放は、われわれの生活が根本的に変えてしてしまうくらいの変化が起こることを暗示している。この開放以前と以後では、われわれは違った世界に住むと思ったほうがよいだろう。
・ところで感情価の蓄積の過程と開放の過程の違いについて説明しておきたい。まず感情価の蓄積の過程だが、それはたとえば戦時下でいつ空襲があってもおかしくない状況で、緊張して怯えて生活しているような状況に似ている。つまり、空襲は実際にはまだ起こっていないが、将来の出来事へ向けた緊張と不安感がどんどん蓄積されてゆく過程である。
・一方、開放の過程は、予想を超えた出来事が次から次へと起こり、何が起こったのか理解するのにさえ時間がかかるような状態を示している。この過程が高い感情価の放出を伴うというのは、起こったことを実際に理解すると、その予想を超えた内容に驚愕し、高い感情価のエネルギーを放出するからである。
・したがって10月7日が表しているのは、これから3月まで続く一連の系列の出来事の出発点であるということである。
・また、この一連の出来事はアメリカ国内に集中はしているが、基本的にグローバルな規模で発生する。アメリカだけに限定された出来事ではない。
・いま、「革命・内乱」のキーワードのエネルギーが急速に高まってきている。これは2009年に一気に放出される。だが、これはアメリカに限定されてはいない。「革命・内乱」は世界的な規模で起きると考えられる。 】

●　余談　刑務施設の集中という考えについて

　筆者は、全国で分散して行われている犯罪者の懲罰的刑務について、日本海の孤島に巨大な集中施設を設けて、一括管理する必要があると主張してきた。
　ところが、この考えに対して、あたかも監獄島（イフ・モンサンミッシェル・デビルズのような？）のようで、中央集権的発想が面白くないと、協力者から指摘があった。

　【死刑板から引用：　翌檜氏書き込み：　問題の所在は、岩瀬さんの発想そのものにあるのです。私は岩瀬さんは、国家主義、大企業中心主義、アカデミーの権威主義、等々に強く反対するレジスタンスだと思い、シンパシーを寄せています。数社の大企業しか参加できない原発よりも、コジェネや風力発電といった、中小企業や個人の参加の余地が大きく、民間の知恵の出し易い、トップダウンよりもボトムアップの思考をすると理解していました。しかし、監獄島案は岩瀬さんの忌み嫌う権威主義＆アカデミーの発想そのものでは無いでしょうか？
リサイクル事業は素晴らしい事業です。多くの人々が参加して欲しいし、リサイクル事業を通しての更正・救済はよく理解できます。しかし、一箇所に集約され世間から隔離されたリサイクル事業施設という発想そのものが、単一価値の押し付け=人間性の否定という考えは持たないのでしょうか？人は夫々違った多様な価値観、特性を持っています。私は、最も適した、あるいは希望とする技能を学習し、業務に就いてこそ更正も救済もあるのだと思います。】

　上の指摘に対して、筆者の見解を述べておきたい。

　今まさに、長く続いた資本主義体制が、それ自身の矛盾によって根底から瓦解する動乱の時代に入った。社会は疲弊し、膨大な失業者が生まれ、誰も経験したことのないような深刻な生活苦が起きてくる。　もう、人の言いなりになって生きてゆける時代ではない。しかし、奴隷根性に洗脳された人たちは、自分の力で生きてゆく術を失っているのだ。そこで、飢えて彷徨う膨大な人の群れが登場するだろう。

　こうして、これまでの常識・良識は通用せず、多くの価値観が交錯し、未来への展望を見失った人、自分を見失った人、絶望に苛まれて暴走する人など、いわゆる「犯罪者」が激増する時代がやってきたわけだが、たとえば、下関駅・仙台アーケード無差別殺人に続いて、土浦駅事件の金川・秋葉原事件の加藤らのように、社会に対する疎外感・絶望感を衝動的な暴走殺人に転嫁する人が激増している。
　今後、ありふれた「普通の人」が、突然、無差別大量殺人を起こす可能性が、ますます広がってきたと見る必要がある。また、こうした凶悪事件は犯罪ピラミッドの頂点に立つものだが、これは、万引き、ひったくりやイジメ、傷害など犯罪の底辺の巨大な拡大をも意味するものだ。社会の崩壊期には、膨大な犯罪者が生み出され、この社会に依存する、すべての人が、ある日突然、犯罪者に変わる時代がやってきたと認識すべきである。

　すなわち、国民、皆犯罪者の時代がやってきそうだ。ものすごい数の犯罪者が生産されるのだ。彼らを、これまでの制裁思想の延長で「処理・処分」するつもりなのか？　いったい誰が？　役人か？　その役人が何をしているのだ？　社会保険庁や厚労省などの職員こそ、人々の未来を奪う組織犯罪に手を染めているではないか。彼らこそ、処理・処分されるべき対象ではないのか。いったい役人のどこに、えん罪事件を繰り返して何の反省もない警察・検察・裁判所のどこに、犯罪に対処できる資格・能力があるというのか？

　こうした犯罪は、社会体制が安定しているときには起きにくいもので、逆に言えば、悪政・失政から派生した社会問題に起因するのであって、加害者個人に、その責任をすべてなすりつけることなどできない。それを批判する思慮の浅い者ほど、今後、自分自身も社会から追い詰められ、同じ立場に立たされると覚悟すべきである。
　ニワトリと卵の、どちらが先か？　という議論でなく、明確に、社会が悪化したから人も悪化したのである。人が自分に依存せず、社会に盲目的に依存させられる奴隷社会だからこそ、このような結末を招くのだ。もしも、すべての人が社会よりも、自分自身を深く見つめ、優先して考えていたなら、つまり、自分に優しくし、結果、人に優しくすることができていたなら、社会の作り出した事件は起きないのである。
　
　我々は、社会の矛盾から生み出された犯罪すべてに、暴走した個人を制裁するという発想ではなく、原因になった問題を解決し、暴走が間違っていたことを教育し、正しい道に更正させなければならないのだ。すなわち、すべての犯罪は、犯罪でなく過誤にすぎず、また心の病気にすぎないのであって、制裁ではなく、治療しなければならないのである。
　こうした視点で、これから生み出される膨大な「犯罪者」を、どのように治療し、どのように更正させるのか？　そのプロセスを綿密に計画しなければ、おそらく誤りの上に誤りを繰り返し、暴走の上に暴走が繰り返される悲惨な事態が生み出されるだけだ。

　そこで、このまま何の手も打たず、これから推移する事態に手をこまねくならば、結局のところ、旧来のシステムの上に、それを、ますます苛酷化させるやり方で、「犯罪者の制裁という思想で処理・処分される」というスタイルが続くしかないわけで、収容者が激増する事態が何をもたらすかといえば、おそらく死刑の爆発的増大、収容所・刑務施設の超苛酷化が生み出されるしかないと考える。
　刑務者の人権は無視され、あたかもゴミ・雑草のように処分という発想でしか扱われなくなるだろう。軽い罪でも重罰になり、多くは殺害されてしまう事態となるだろう。

　しかしながら、加藤・金川のような凶悪に暴走した人物を、放置することは許されず、もし、そうなったなら民衆の自警団によるリンチ殺人に至るしかないわけで、不幸の再生産が生み出されるだけのことだ。だから、犯罪者の人権は、できるだけ民衆から隔離された場所で、計画的に守られる必要がある。
　人権に目覚めない民衆の近くに犯罪者を置くならば、それはリンチや強烈な被差別階級を生み出すことにしかならない。したがって。「犯罪者」は隔離されて治療され、更正プログラムを受ける必要がある。民衆も、忌まわしい犯罪者が消えてなくなれば、一定の安心を確保できるわけで、それは絶海の孤島に収容するのがふさわしい。

　「絶海の孤島」に建設された巨大な刑務施設で、犯罪者たちは、自分たちの過ちを反省する機会を与えられ、共同生活を安全に行えるよう教育されなければならない。
　そして、何よりも彼らの人権が守られなければならない。このためには、全国の各地に分散して刑務が行われるよりも、一定地域に集中して、統括的管理が行われた方が統一的基準に基づいた人権擁護が行いやすいのは自明である。
　そして、ただ一カ所の刑務施設は、全国民の注視を集めることができ、若者たちの体験入所などのイベントや取材を受けやすく、また人の叡智も集まりやすいのである。

　そして、国民大衆にとって、忌み嫌い軽蔑すべき犯罪者たちを再び社会に受け入れるために何が必要か？
　それは、犯罪者たちが、その刑務施設で、実社会に対して大きな貢献をしているという事実を積み重ねることである。すなわち、巨大な刑務施設では、合理的な生産体制を構築することができ、大きな生産力を持つことができ、具体的な物資を生み出すことができる。
　筆者は、全国の廃棄物資を、刑務施設に集中して、そのリサイクル業務を行うべきだと提唱してきた。つまり、モノを直して再生させる仕事を通じて、自分を再生させるのだという思想的メッセージなのだ。そして、あらゆる浄化を行い、その刑務施設が、社会にどれほど巨大な貢献をしているか、国民大衆にアピールできるなら、大衆は、刑務施設と囚人たちに対して感謝の念を抱くことがでいるだろう。
　この感情によって、囚人は誇りをもって社会に復帰できるのである。
　このために、刑務施設は合理化され、大きな貢献を生み出せる実力が必要であり、集中した、あらゆるスケールメリットを備えるべきなのだ。

　そうして、やがて社会も復活し、生産力にも余裕が生まれ、国家における差別も消える日がやってくる。このとき、すでに、「人の犯罪」という概念は消え去り、誤った人の治療・更正という発想しか残らないだろう。すばらしい世の中がやってきたとき、この巨大刑務施設は死滅するのである。

★　2008年10月7日 火曜日 　７時半更新

　ホームページビルダー（２０００）を利用しているが、恐ろしく変換が重くなってしまい困っていた。ところが、ADーAWARE　をかけてみたら、なんと５０近い悪意送信ファイルが検出削除され、その後、嘘のように軽く正常復帰した。これは悪意スパイファイルが、キー入力をコピーして送信していた（クレジットデータなどを盗むため）ことによるらしい。数日前からマカフィーを利用していたが、このセキュリティソフトは使い物にならないことが分かった。
　とともに、これまで利用していたパソコンも、同じように重く、こちらはいくつかの対策ソフトやADーAWをかけても軽くならない。おそらく既存データにない、個人狙いのデータを盗むスパイファイルが仕込まれているのだろう。実は、筆者のような反体制サイトには、その人脈やデータを収集するために、こうしたスパイソフトがたくさん送り込まれてくる。副島・藤原・船井などのサイトにも送り込まれているはずだ。やるのは内閣情報局やCIA、あるいは創価学会などだろう。反体制を表明する読者に警戒を呼びかける。本当に大切な情報は、絶対にネットに接続しないこと。キー入力は全部盗まれていると思うこと。（ルータを利用しているが完全にすり抜けてくるし、VISTAファイアウオールも反応しない）

　本日も、かなり深刻な体感、中国奥地や、伊豆諸島などに大きな変動が起きている。これによるものだろう。とりわけ、伊豆諸島〜小笠原を注視されたい。大規模な噴火や大型群発の懸念がある。

　１６時追記
　午後より、曇天のなかに北東〜南西の筋模様、直線シャープで天の端から端まで架橋、推定M６前後、方位からみて、主要震源は東関東〜北海道東方、おそらく東北太平洋、中津川市の方から、東の方向に激しい赤焼け朝焼けがあったとレポートをいただいた。そこで、M６前後の震源が東北太平洋方面に浮上と思量する。

　●　今夜、シティグループが重大発表！　内容不明だが、デフォルトの様相

　●　プロクシチェンジャーで、こそ泥のように身元を隠す、臆病で卑劣なクズの分際で、偉そうに、筆者の文章が盗用であるかのような批判を書き込んだ馬鹿がいるが、基本的に、ネット社会では、有償メッセージでもない限り、原則として引用が許されるのが当然だ。これまで筆者の文章も、どれほど明示のない無断引用をされたか分からないが、文句をつけたことなどない。
　このとき文章の主要な核心であるとともに、長ければ、引用先を明示する慣習があるが、数節程度の短い文章で、変えない方が良いと判断した場合、そのままコピペすることもある。たとえば、史実などは、コピペだろうが、創作だろが、同じ内容を書くのであって、無理に変更する必要などないし、いちいち断る必要もない。
　筆者は、ネットにあふれる文章のなかで、どちらかといえば、独創性の多い方だと思うが、それでも引用なしに、すませることは不可能だ。文章の確度を高めるために、信頼のおける情報を引用するのは正しいことだ。それに、いちいち断りを入れる必要も認めない。筆者自身が自分の引用をする者に不快に思っていないからだ。
　こういうことが分からない者は、資本主義利権社会に洗脳され、なんでも自分だけの金儲けに結びつけたいクズであって、人間の意識には、本来、独創性などというものは存在しないことを知らない無知な愚か者なのだ。人の心は、ユングの指摘した集合無意識で包摂されており、自分で独創的に発明したと思っていても、本当は、集合無意識から情報を引用しているにすぎない。その証拠に、世界のあらゆる発明は、多くの場合、同時につくられる。たとえば、ライプニッツとニュートンが同時に微積分を発明し、実はそれより前に関孝和が発明していた例や、電話機のベルとグレイの例など、コンピュータや原子力にも枚挙に暇がないほどだ。つまり、人には独創性を主張し、それに利権をかけて主張する道義的権利など、本来は存在しないものであり、あらゆる知識・発明は共有されるべきであり、あらゆる文章も共有されるべきである。
　身元を隠さずにいられない卑劣なクズには、自分を守り、利権を確保する利己主義以外、想像もできないだろう。こんな低俗なヤツは、一秒でも早く滅び去れ！

■　アメリカ、日本にアフガン侵略戦争のための巨額の軍事負担を要求　アフガン民衆の虐殺を日本人のカネで行えと！

【【ワシントン６日共同】米国防総省当局者は６日までに、治安が急速に悪化しているアフガニスタンの国軍増強のための費用として、米政府が少なくとも１７０億ドル（約１兆７０００億円）の負担を日本を含む同盟諸国に要求したことを明らかにした。ロイター通信が同日伝えた。　ロイターによると、米政府が費用負担を求めたのは、米同盟国のうち、日本やアフガンに展開する国際治安支援部隊（ＩＳＡＦ）に派兵していない北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国など。　モレル国防総省報道官はロイターなどに対し、アフガン国軍増強について「少なくとも１７０億ドルが必要。これは誰かが支払わなければならない」と指摘した上で、「アフガンに軍隊、特に戦闘部隊を派遣することに消極的な国は、財政的な貢献をするべきだ」と述べた。　同報道官によると、米政府は既に日本に費用負担を要請済みだが、要請は福田前政権に対し行われたため、麻生政権に対してもあらためて要請する方針という。】

■　韓国デフォルト近い様相

　【ネバダ情報：　融危機情報（深刻化する韓国の金融危機） 【韓国】の金融危機が深刻化してきており７年半ぶりの安値である１３５０ウオンにまで売られてきています。政府が危機はないと発表していますが、日々減少する外貨準備高もあり、このままいけば、韓国は国家破産するのではないかとの懸念が出てきており、資金が韓国から流出しているのです。ここニューヨークのダイヤモンド街では、韓国人グループが近々に２０００万ドル（２０億円）もの現金を持ってダイヤモンドを買いにくるとのうわさが流れており、韓国の資産家が＜韓国ウオン＞を売って＜ドル資産＞でもある【ダイヤモンド】を買いにくるのかもしれませんが、前回の金融危機の前にも同じような動きがあったそうで【韓国】の国家破産で紙くずになる前に＜韓国ウオン＞を売ってドルに換える動きが激化しているのかも知れません。今は【日本円】は円キャリートレードの巻き返しで＜高い＞ですが、これが一気に＜円安＞に変わる日も近いはずであり、そうなれば日本も【韓国】と同じ状況に追い込まれますがその時には世界には買うべき【現物】資産は残っていないかも知れません。】

■　アイスランドもデフォルトへ

【【ロンドン＝吉田ありさ】アイスランド政府は6日夜「金融市場の混乱で我が国は危機に直面した」と非常事態を宣言し、民間銀行を政府管理下に置く法律を緊急に制定した。すべての銀行を国有化し、海外資産売却など再建策を政府が手掛ける。預金は全額保護する方針を示している。ハーデ首相がテレビで国民に「アイスランドの銀行が6日に金融市場で資金を調達できなくなった」と報告。同国の国民総生産（ＧＮＰ）の何倍もの負債を持つ民間銀行の「実質破綻」により「最悪の場合、銀行とともに国家が破産する危険もある」との認識を示した。
過去数年アイスランドの銀行は市場から資金を調達し英国など海外で事業を積極的に拡大していた。昨年以降の世界的な信用収縮で市場ではアイスランドの銀行の資金繰り不安が浮上し、政府は9月末、資金調達に行き詰まった大手銀1行を国有化。「金融危機対応でアイスランドの財政負担が膨らむ」との懸念から外国為替市場では同国通貨が急落していた。 (日経ネット 2008.10.7 10:45)】

■　予想通り１００００ドル割れに！　東証も１００００円割れに追従の見込み

　【10月7日5時40分配信 読売新聞　週明け６日のニューヨーク株式市場は、米景気後退への懸念が強まり、ダウ平均株価（３０種）は一時８００ドル超の下げ幅を記録し、９５００ドル台まで急落。　その後持ち直したが、２００４年１０月以来約４年ぶりに１万ドルを割り込んだ。　終値は、前週末終値比３６９・８８ドル安の９９５５・５０ドル 】

■　本日の１万円割れ阻止は、実は年金資金の介入だった！

　【ネバダ引用：　金融危機情報（なんとか１万円台割れを防いだ日経平均） 日経平均１万円台を守るためにいったいいくらの年金資金が使われたでしょうか？今日１日で数百億円が使われたと見られていますが、既報の通り、【アイスランド】の金融危機で年金資金が外国株等を売ってくることになれば、これに追随する国も出てくるはずであり、今までは政府系ファンドの買いで株高が演じられていましたが、今度は【政府系ファンド・年金ファンド】の売りで株安が演じられることになります。まさに＜株の負の連鎖＞が起こるのです。
【政府系ファンド】については、証券界等では皮算用がしきりにされていましたが、今や誰もこの【政府系ファンド】のことを述べません。その理由はこの【政府系ファンド】の投資で成功した事例がないからです。今まで投資した先の株価が暴落しており（シティが一番良い例です）当該国で非難の嵐になっており、とても追加投資できる環境になく、反対にすべて処分しろという指示が出ているとも言われており、そうなれば株価は底抜けすることもあり得ます。底抜け株では、【政府系ファンド】の売りでありませんが、純投資失敗ですでに膨大な売りで急落した株も出てきています。自動車部品メーカーに【マグナインターナショナル】という株式が米国にありますが、金融危機に陥っていますロシアの大富豪が２，０００万株を投げ売りして株価が２３％も急落しているのです。株価収益率８倍の高収益会社ですが大株主の投げ売りで一気に急落したのです。
今後、【政府系ファンド・外国年金ファンド】が大株主になっている大企業は膨大な売りが持ち込まれ株価が急落することもあり得、日経平均一万円台を今、守ったとしましてもそれは今の出来事でありしばらくは一万円をはさんでもみ合うかも知れませんが、いずれは８，０００円割れ、７，０００円割れと暴落し、最後には金融恐慌となり取引が停止されることになるはずです】

●　もう止まらない！　この凋落・暴落を止めないと、実体経済が破壊される。あらゆる企業の資金供給が絶たれるのだ。このため、おそらく明日にも金融凍結・封鎖が発表されると予想している。十日程度、預貯金出し入れも封鎖される可能性が強いと思う。その後も取り付け騒ぎが加速するだろう。

　今後の短期展望としては、世界規模の金融凍結が必至であり、中長期展望としては、おそらく新ドル（アメロ）リセットに対応して、新円を発行し、タンス預金、海外の死蔵円を廃棄する方向に向かうだろう。新円の交換レートはアメロと、アメリカ国債デフォルトや徳政令などの状況如何であろう。
　なお原油相場が、どこまで暴落するかといえば、筆者はバレル８０ドル段階で、備蓄圧力が強まり上昇に転ずると予想していたが、ネバダは３０〜５０ドルまで落ちると予想している。このまま流動性資金の凍結が続くなら、備蓄も無理かもしれず、そうれなれば、やはりバレル５０ドルの線も出てくるかもしれない。

　今後、産業として絶対に必要であり、維持される順位をあげるなら、�@食料供給農畜産業と廉価飲食業　�A農林水産第一次産業全般・暖房・炊事・入浴など生活に伴うエネルギー産業　�B生き残る企業としては、太陽光発電・通信全般・電気供給　�C運送　�D医療　�Eケア
　要するに、人が生きて生活するための基礎的事業に伴う産業以外のすべての産業が淘汰される可能性がある。一番大切な農業に、若者たちをすみやかに吸収するシステムが必要だ。ヤマギシズムに倣え！　今こそ、自給自足農業共同体を準備せよ！

　なお懸念材料としては、こうした崩壊期には予想もしない巨大事故が連鎖することだ。ソビエト帝国の末期に起きたチェルノブイリ事故を思い出されたい。倫理・規律の腐敗崩壊した巨大組織にあっては、責任統制体制が緩んだ瞬間、個人のモラルが崩壊して、勝手な暴走を始めるのだ。それまで押さえつけられてきた組織統制のタガが緩んだ瞬間、人は自由奔放に背伸びして暴れたいものだ。このとき、統制下でしか機能しない高次システムが破綻し暴走を始めるのだ。これから、数年間、世界は暴走の嵐に晒され、巨大事故が頻発するだろう。中国や韓国の原発群が破壊され、放射能が日本列島を襲うかもしれない。三峡ダムが崩壊し数億の人たちが死ぬかもしれない。日本でも恐ろしい事故が頻発するはずだ。

■　ネバダ警告！

　【金融危機情報（暴落し始めたヨーロッパ株式・通貨） ユーロ　１３５円５４銭　ポンド　１７３．９７銭　スイスフラン　８７．８２銭　為替市場に恐ろしいまでもの破壊が起こってきています。特にヨーロッパ通貨は壊滅的な動きとなっており【ポンド】に至っては１０円もの暴落となっています。また、株式も暴落しています。
イギリス（ＦＴ１００）　−７．８５％　　　＊バークレイズ銀行　　　　　　　−１４％　　　＊ロイヤルバンクスコットランド　−２０％
ドイツ（ＤＡＸ）　　　　−７．０％　　　＊コメルツバンク　　−１６％　　　＊ヒポ不動産　　　　−３７％
日本・アメリカより下落率が激しくなっているのですが、より打撃が大きい市場は【ロシア】です。−２０％売買停止を交え、２０％も暴落したのです。
今、世界中のリスクマネーが逃げているのです。世界中から過去５年間にわたって世界中にばら撒かれた＜円キャリー＞資金が一気に日本に戻ってきており、このため＜円高＞になっているものですが、同時に投機資金がその分世界中から消えてしまっているために、世界中の株式・為替が大変動を起こしているのです。世界中のバブルを日本が作り、日本が潰しているのです。今後、日本の責任が追及されることになりますが、その責任追及が起こる時には世界は金融恐慌に陥っているかもしれません。
すでに皆さんには＜この時＞をお知らせしてきましたので、『やっときたか』と思われていると思いますが、本当に恐ろしい事態はこれから襲ってきます。すべての金融資産が吹き飛ぶことになりますので、みなさんにおかれましては、＜守るべき資産＞と＜捨ててもよい資産＞を今一度検討されますように。
事態はものすごい勢いで進んでおり、最後の段階まで小休止はあると思いますが、その小休止がない事態も考えられますので、準備ができる間に可能な限りの準備は必要です金融危機情報（大荒れになった金融市場と個人破産） 金融市場は大荒れになっていますが、同時にこの混乱で株式・為替・商品先物・不動産取引を行った個人・法人の破産が続出しており、文字通り＜勝ち組＞＜負け組＞にはっきり分かれてきています。現在、ニューヨークに来ており、現物取引の最高峰とも言える【ダイヤモンド取引】の現場におりますが、投資で損をしてパニックになってどの価格でも売りたいという＜負け組＞と、よいものをじっくり安値で拾うという＜勝ち組＞にはっきり別れてきています。＊売り急ぎがある今、資産家はじっくり下がってくるのを待てばよいわけであり、現金を用意して良いものをじっくり待っています。
ところで、今日の金融市場で注目すべきはダウの８００ドル安でも３６９ドル安でもありません。ウオーレンバヘット氏が投資をした【２社：ＧＥとゴールドマン】の株価動向と相次ぐ救済に動いた【バンカメ】の動きです。ＧＥ　　　　＄２１．３８（−０．８８％：引け後＄２０．９４　−２．０６％）ゴールドマン＄１２４　　（−３．１２％、引け後＄１２２．７５　−１．０６％）バンカメ　　＄３２．２２（−６．５５％　引け後＄２９．３２　　−９％）
【ＧＥ】は一見強い動きに見えますが増資価格（＄２２．２５）を大きく下回っており、バヘット氏は膨大な含み損を抱えていることになります。【ゴールドマン】は、バヘット氏が引き受けた＄１１５まで下がって１２４ドルまで戻していますので、この＄１１５で買い支えが入っていることが分かります。ただ、徐々にこの＄１１５に向かって売られており、金融市場が本当に危機に陥った際には、一気にこの＄１１５を切ってきます。
また、【原油】は６．４７％安の＄８７．８１まで急落しており今後＄１０、＄２０という急落を演じながら妥当な価格にまで下落していきます。【金】は反対に急騰していますが、実需は伴っておらず、下落するまで時間の問題だと言えますが、最後の安全資産として買い上げる資金もあり、売り買いが交錯しています。【バンカメ】ですが引け後に売られており、この先悪材料が出てくると噂されており、最悪の場合＜救済した立場＞から＜救済される立場＞に移るかも知れません。】

■　一路、ハイパーインフレに向かって、ドルと円が大増刷の真っ最中！

　【株式日記　田村秀夫の指摘】　
　刷れば刷るほどに通貨は木の葉に変わる。もうすぐ、あらゆる預貯金、証券が紙屑に変わる日がやってくる！　恐怖のハイパーインフレが始まるのだ。タバコ一箱買うのに、ボストンバッグいっぱいの紙幣が必要な時代だ。

　【10月7日11時1分配信 時事通信　日銀は7日午前、外資系金融機関などに対し、担保を取った上で米ドル資金を貸し出すオペ（公開市場操作）を通告した。供給額は200億ドル。今回のドル供給は欧米などの中央銀行との協調行動で、当初は100億ドルを予定していたが、金融危機の深刻化を受けて増額を決めていた。　資金の貸付期間は09年1月5日までの3カ月。決済需要が高まる年末に向けて大量の資金を供給することで、市場の安定化を図る。　一方、日銀は国内の短期金融市場でも1兆円の即日資金供給を実施。日銀による大量資金供給は、米証券大手リーマン・ブラザーズの経営破綻（はたん）後15営業日連続となる。】

★　2008年10月6日 月曜日 ７時半更新

　激しい生物前兆、蛇、鶏、カラス、そして、全国で熊の出没・襲撃が相次いでいて、すでに二人が死亡した。
　２００４年１２月２６日、スマトラ沖で発生したM9.1のスーパー地震の１年近く前から、日本全国で熊の異常な出没が続いた。これは報道されなかっただけで
、もちろん東アジア一帯で同じ現象が起きたはずだ。
　鳥島大深度M5.6以降、強い抑圧状態にあるようだ。大きな地震が起きないのに非常に激しい体感・耳鳴りが絶え間なく続いている。鳥島や伊豆諸島の活性化が続いていて、行徳データ三宅島の振幅から、群発地震か噴火が起きると予想される。

■　キルギスで大地震　多数の死者
【【モスクワ＝瀬口利一】米地質調査所によると、中央アジアのキルギス南部オシ地方で５日夜、マグニチュード（Ｍ）６・６の強い地震が発生、ロイター通信などは７０人以上が死亡、約５０人が負傷したと報じた。　震源は隣国タジキスタンの山岳部。キルギス非常事態省が救援隊を派遣し、救助を行っているが、被災現場は医療施設から約８０キロ離れた山間部で、犠牲者は増える恐れがある。　中国に近い国境のヌラ村（人口約９６０人）では、行政府の施設や民家など１２０戸以上が倒壊、道路が寸断され、通信も途絶しているという。周辺の他の集落でも被害が出ている模様だが、詳しい情報は不明。】

●　この数日、中央アジア一帯で、M６〜７の震災級地震が相次いでいる。（信号機より）
　10/06 00:52 39.5N 73.8E 28k 6.6M A キルギス(日本時間)
10/06 01:11 39.5N 73.9E 35k 5.7M A 中国西部(日本時間)
10/06 07:56 33.9N 69.5E 10k 5.9M A アフガニスタン中部(日本時間)
10/06 17:30 29.8N 90.3E 10k 6.6M A 中国南西部(日本時間)
　あまり地震の起きる場所でなく、そのメカニズムもプレート型ではないので、よく分からない部分が多い。先の四川地震や、あるいは周辺の核実験に起因する可能性もある。上に書いたように、熊の出没は、スマトラ前と同じであり、これらの地震も、ことによると中央アジア周辺におけるスマトラ級巨大地震の前兆かもしれない。


■　日本株市場がメルトダウンへ、今夜にも１万ドル割れ、明日にも１万円割れ

　【ネバダ情報：　金融危機情報（ゴールド・原油の急落とファンドの終焉）【金（ゴールド）】、【原油】の暴落が避けられないかもしれません。金は一オンス３００ドル台が妥当な価格であり、３００ドル以上はいわば＜投信＞による買い上げバブルであり、今、この＜投信バブル＞がはじけてきており、当面は一オンス６００ドル台に急落し、その後３００ドル台に"里帰り"することになるはずです。
【原油】も３０〜６０ドルが良い線であり、今後６０ドルまで急落し、そこからだらだらと３０ドル以下に下落していくことになるかもしれません。今や商品ファンドバブルが終わり、金融恐慌後の社会、すなわち、大不況下の需要減を読み始めていきます。空売り規制から＜ヘッジファンド＞が破たんの危機にひんしておりゴールド・原油・穀物の急落で、＜商品ファンド＞の破たんも相次ぐことになるはずです。更に、＜不動産ファンド＞の破たんも今後急増するはずであり（今日の東証不動産リート指数は１，０００ポイントを割り込み９４４ポイントで終わっています）、ファンドは一つの時代を終え、ファンド淘汰の波が金融市場を襲うはずです。
金融危機情報（メルトダウンが始まった株式・為替市場）
日本の株式市場がメルトダウンを始めました。今日の日経平均は午後１時５０分時点でマイナス５４０円、東証株価指数で５４ポイントのマイナスとなっており、東証株価指数は１，０００ポイントの大台を割り込んでいます。また、為替も大荒れになっており、＜０％金利：円キャリートレード＞で海外に流れていました円資金が一斉に海外から日本に戻ってきており、一気に円高になっており、中でも【ユーロ】は暴落状態になりつつあります。
ドル　　　１０２．９７円
ユーロ　　１４０．２５円
ポンド　　１８０．９２円
豪ドル　　　７７．０４円
ＮＺドル　　６６．７４円
【ユーロ】は１４０円割れも時間の問題で１３０円台割れまで一気に進むかも知れません。今、金融市場が＜静かな崩落＞から＜大規模な崩落＞へ移りつつあり、このままいけば早ければ今週末に＜金融恐慌＞に突入するかもしれません。今晩のヨーロッパ市場・ＮＹ市場は大荒れになるでしょうが、すでにＨ株指数は５％もの急落を演じており、ＮＹダウの１万ドル割れは避けられないはずです。そしてこの１万ドル割れが金融恐慌への＜合図＞になります】

●　すでに欧州各国ではユーロに見切りをつけて旧通貨の復活が俎上に登っていて、リラが復活の様相で、フランがそれに続きそうだ。

●　余談　　死地に向かう群れ

　サブプライム問題やファニー＆フレディ、リーマンなどの破綻で、国内金融大手の大部分も取り返しのつかないほどの深手を負ったと報告されている。
　傷が大きい順からいえば、農林中金・三菱UFJ・日生などで、これらの会社は、もう助からないと副島隆彦が指摘していた。もちろんミズホなど他のメガバンクも似たような状態だ。いずれも、経常利益の数年〜数十年分、数兆円規模の損失を被ったはずだが、まだ、その全貌は明らかになっていない。
　最終的に、損失を子会社に転嫁させて破綻させる「トバシ」の実態が明らかになるまで、全貌が確定することはないし、小泉・竹中路線によるグローバルスタンダードがもたらした時価会計システムから、劇的な変動の多い流動資産など含み損益の全貌が確定することは事実上、不可能なのだ。ただ、その規模が、資本経営を許す範囲を数桁も超えてしまっていて、いかなる救済策も存在しないという現実が待ちかまえているだけである。

　彼らは、人を煙に巻くような小難しい屁理屈を並べて、いかにも有能そうに自分を飾り、知識人たちが難解で高度な理論を習得して、金融資本を運営しているように見えるが、その実態は、幼児の単純な欲望、生活、見栄、突っ張りのメカニズムとなんら差がないことを知っておく必要がある。この経済破綻を、もっとも素早く直観できる人がいるとすれば、それは洗脳された先入観のない保母さんたちではないだろうか？
　金融用語も難解なように見えるが、そのメカニズムは実に単純で、システムの仕組みを見抜いてしまえば、今回の一連の破綻劇が、低俗な金儲け欲に突き動かされ、盲目的に行動して溝に落ちただけの、実にケチな失態の積み重ねだという事実が容易にわかるはずだ。

　これらの金融資産グループが、どうして、「レバレッジ」（註：　見せ金、保証金を積むことで元手の数倍の運用が可能だが、利益も損失も桁違いに大きくなり。破綻が取り返しのつかない規模になる）　のような無謀な資金運用を大規模に続けていたかといえば、第一に、JPモルガンの開発したCDS（クレジットデフォルトスワップ、債権破綻保証保険）が提供されていたことによって、投資リスク（破綻の危険）を回避できると考えたことだが、これは結果として、保険引受手のAIGやリーマンなどが破綻して、その保険支払いが事実上デフォルト（投げだし）していることから、もろくも崩れ去った。
　そもそもCDSが商品になったとき、ウオーレン・バフェット（世界最大の投資家）は、これを拡大再生産（ネズミ講資本主義）の前提でしか通用しない「時限爆弾・金融核兵器」と形容し、危険な運用を厳しく諫めたが、大部分の金融関係者は甘く見て、無謀なバクチ投資の安全を保証する保険と都合良く解釈し、経済破綻時における保険システムそのものの破綻を、まるで予想しなかったのだ。

　第二に、小泉政権によって、世界最大級の運用財団である、年金・郵貯・簡保資金の投機・バクチ運用が認可され（それまではリスクの大きな金融商品への投資は禁止されていた）、世間知らずの親方日の丸・官僚的感覚に追従したことがある。この総額は少なくとも４００兆円を超える（郵貯１８０兆円、年金９０兆円で、昨年度損失、十数兆円と公表されているが、公債部分が不明瞭で詳細不明）　ようだが、こちらの全貌も明らかな資料が入手できない。官僚による責任回避システムがあり正確な情報が公開されないからだ。
　もちろん、運用資金は国民の年金積立資金であり、爪に火を灯すように貯められた郵便貯金である。これも、すでに投資先のリーマン・フレディなどの破綻によって半分程度は失われているとの噂があり、最終的には、ほぼ全額消失する見込みだ。つまり、預金者が数割でも引き出したなら、もはや金庫は空っぽということだ。安全なはずの日本国債や地方債だってデフォルトするのだから。「親方が莫大なカネを投資しているのだから安心だ」と勘違いしたわけだ。

　第三に、小泉・竹中（ロックフェラー傘下出身）政権が、もっとも簡単・手軽に莫大な利益を上げることのできる金融産業を推奨し、日本を工業生産国からアメリカのようなバクチ金融立国に変えようとしたことであり、そのための制度を整備し、金融運用者に対して大きな利便性が提供されるようになり、いわば金融運用を国策とした流れがあるからだ。
　額に汗水垂らして世界人民の利便のために優れたモノを生産することをやめて、資金の流れのスキをついて立ち回り、人の金をかすめ取る産業を推進したのである。この政策を受けて、企業幹部も、「良いモノを作れる人」よりも「より多く金を儲ける人」の地位が高まり、人間性を見失う利益第一主義が蔓延した。企業幹部のモチベーションは、「世間のお役に立ちたい」から、「自分がカネ儲けの手柄を立てて、高額の給与と、高い地位を手に入れたい」に変わったわけだ。

　こうして、日本の金融業界は、いつのまにか、「顧客のカネを良心によって預かり、安心安全に運用して、増殖して返す」　という信頼・誠実の理念を見失い、より儲けの大きなバクチ投機に熱中し、金儲けだけが、すべての価値であり、顧客は利用するものであって、利益など与える必要もなく、破綻すれば、損失を押しつけるだけのオメデタイ存在であると認識するに至ったのである。

　そして誰も予想もしない巨大な破綻がやってきた。サブプライム問題から始まったその規模は、当初は数百兆円と見積もられていたのが、破綻の連鎖が続く中で、とうとうバフェットが指摘していた金融時限核爆弾、CDSにまで延焼し、数千兆円損失という、地球経済をまとめて吹っ飛ばすほどの巨大爆発が避けられない事態にまで至ってしまった。

　もうすぐ究極の経済破綻がやってくる。この数日のうちにも、株価の際限のない暴落を抑制しなければ、金融機関が時価会計・自己資本を失い、営業能力を失い、あらゆる預貯金・貸し出し・回収・決済が不可能になり、あらゆる資本主義企業が、当座融通資金を失い、決済不能から倒産宣告をされる運命が避けられず、結局のところ、唯一の延命手段は、金融すべてを凍結し、決済も凍結し、非常救済機関を設けて不良債権を処理させるという手段しかないわけだ。
　　ところが、それには、地球上に流通する、すべてのカネを集めても、とうてい足りないほどの超超巨額の資金が必要になり、世界中の民衆から、あらゆる資産を集めても、契約義務を果たすことなど絶対に不可能なほどの巨額であって、もはや、いかなる救済策の有効性も存在しないのである。

　アメリカに必要な当座の融通資金は１０００兆円に上るとジョー・ソロスやケネスが指摘している。しかも、それは端緒にすぎず、最後には地球上のカネ全部を集めても足らないことになるのだ。つまり、それほどの虚構マネーを流通させてしまっていたのだ。
　したがって、おそらく数日中に地球規模での金融凍結が発生し、アメリカはデフォルト宣言をし、ドル通貨を廃止し、新通貨に切り替えて徳政令を発布するしかないわけで、このため現在ギリギリの綱渡り経営を強いられている韓国・フィリピン・インドネシア・ブラジルなど相当な国家群もデフォルトに追従することになり、さらに、その影響をまともに受けて、わが日本政府もデフォルトに追い込まれることになるのだ。
　こうなれば、新しい通貨管理システムが成立し、新しい国際貿易・決済システムが成立するまで、あらゆる物資が凍結され、とたんに日本や韓国など食料輸入依存国で飢えが始まると繰り返し書いてきた。
　
　事態は、解決どころか、ますます深刻・破滅の一途であるのに、恐ろしいことに、上に述べた、農林中金・三菱UFJ・日生など死亡宣告されたような巨大金融資本が、自らの置かれている悲惨な事態に気づくことなく、なんと、新たな企業買収や、すでに死んでしまったアメリカ巨大金融機関の救済に超巨額の資金を融通するという信じがたいニュースが流れている。
　たとえば、三菱UFJが瀕死のモルガンスタンレーに一兆円の救済資金を出したというニュースに、船井幸夫も驚いて、こいつらのアタマの中は？　というような半ば呆れた警告をしているし、日生が破綻したAIG保険会社の一部を買収するというニュースも同じだ。
　彼らは、この金融危機が一過性のものであって、すでに底を脱したと信じがたい勘違いをし、その盲目ぶりが世界の物笑いになっているわけだが、どうしてこんな狂気の沙汰を行えるのか？　といえば、結局、サブプライム破綻を指摘されながら、自分たちの置かれた状況を直視することができず、損失の本質に背を向けて、かつての栄光にしがみつきながら、タイタニックのような死を迎えるということなのだろう。

　すでに自分たちが死んでいることに気づかないまま、金融社会のエリートであることに自己陶酔し、盲目的に歩き続けているのが、日本の金融機関だが、これをみていると、本当に、彼らは自分たちの行く先が厳冬の死地であることを理解できない、奴隷の群れにすぎないと思い知らされるのである。
　こうして、自分の置かれた状況が理解できない金融エリートたちの群れをみていると、今から４５年前、北アルプス薬師岳で起きた大遭難事件を思い出さずにはいられない。

　筆者が、まだ小学生だった頃の事件だが、愛知大学山岳部１３人は、１９６３年１月正月登山として薬師岳（富山県）頂上を目指した。しかし、後に ”サンパチ豪雪” と名付けられた豪雪吹雪の中で山頂を目前にして登頂断念、下山途中ルートを誤り１３人全員が遭難死した。彼らは、自分の置かれている状況も、位置も理解できないまま、お粗末なリーダーの命令に盲従して全員命を落とすことになったが、まるで「八甲田山死の彷徨」の再現をみているようだ。

　愛大パーティは、１月２日、頂上まであとわずか３００ｍ（時間にして２０分位）を残して薬師岳登頂を断念した。そして下山途中で、正しいルートから９０度ずれている東南尾根に入りこんでしまった。遭難の原因は豪雪吹雪にあったのではない。進むべき方角を取り違え、それに気づかず下り続けたことにある。彼らは地図とコンパス（磁石）を携行していなかった。決定的遭難原因を自ら作り出してしまったことになる。
　遺体発見は二ヶ月後のことである。１３名全員が寄り添うように凍死体で発見された。

　筆者も後に、この現場を雪深い春先に訪れ、本田勝一がヘリで降り立ち世紀のスクープをものにした太郎小屋から薬師に向かったが、本当に迷いやすい危険な地形で、ここを地図もコンパスも持たずに厳冬期に往復したら、自分も生きて帰ることはできないと思った。
　筆者は、その年、数百回も登って慣れきった鈴鹿・鈴ヶ岳に鞍掛峠から登る容易なハイキングコースで、猛吹雪のなかでホワイトアウトに晒され、数百回登っている地形の、どれ一つも正しく認識できず、自分の位置を理解できず、彷徨った恐怖の経験をしていた。

　今、経済界には厳冬の猛吹雪が吹いている。あらゆる人が流通が凍り付こうとしている。これが、どれほど恐ろしい事態か？　多くのアナリストは百年に一度の混乱といい、ソロスは千年に一度といい、筆者は、３０００年前、ユダヤ教徒バリサイ派の思想が成立して以来、その終焉を告げる数千年に一度の、おそらく人類史最期の経済崩壊であり社会崩壊であると認識し、来るべき猛吹雪を予想して、何をすべきか必死に模索しているわけだが、農林中金・三菱UFJの金融エリートたちは、すでに底を脱したと勘違いし、凄まじい豪雪、明ける見込みのない猛吹雪に、新たなカネを求めて歩き出したのである。
　それは、八甲田や薬師岳の死の彷徨にも勝るとも劣らない、恐怖の行進になるだろう。彼らの誰一人生きて還ってくる者はいないのだ。

★　2008年10月5日 日曜日 　10時更新

　連日連夜、きわめて深刻な耳鳴り、体感が続いているが、おおむね原因となっている変動がわかってきた。
　行徳三宅島データと、この数日の伊豆諸島・鳥島周辺の活動から、伊豆火山帯で噴火か大規模な群発地殻変動が発生し始めているということのようだ。
　おそらく東海関東スーパー地震の前駆活動だろう。予測よりも相当遅れているが、着実に巨大変動に向かっていると思う。

●　熊出没、これは大きな生物前兆である、スマトラや中越地震の前を思い出せ！
　【クマに襲われ、男女重傷＝民家近くの林や路上−新潟10月5日11時58分配信 時事通信
　5日午前6時40分ごろ、新潟県南魚沼市黒土新田の民家脇の林の中で、クルミ拾いをしていた近所の無職戸田ハツイさん（75）が体長約1メートルのクマに襲われた。約20分後には約2キロ離れた同市山崎の路上で、近くの農業石田計正さん（68）が体長約1メートル60センチのクマに襲われた。いずれも命に別条はないが重傷。　県警南魚沼署によると、戸田さんは背後から突然襲われ、頭部をつめで引っかかれた。石田さんは頭部陥没骨折。】

　上のニュースの北里にお住まいの長い読者の方からメールをいただいた。すぐ家の裏手にあるクルミ林で事故が起きたと。熊は、養蜂場、シバクリやクルミ林、カキが大好物で、こうした果樹の近くにお住まいの方は気をつけていただきたい。
　これで熊に襲われた人は、この一ヶ月で６名にのぼり、死者も出た。筆者宅でも、昨日、オオタカの襲撃があったようで、今朝、ニワトリにエサをやりにいったら、飼育場一面に羽毛が散乱し、二羽が剥げ状態で可哀想な状態になっていたが、幸いまだ生きているものの、脅えきって、なかなか小屋から出てこない。昨日は、もう涼しいのに庭に大きな蛇が出ていた。
　こうした現象は、明らかに深刻な生物前兆で、中越地震の前にも似たような現象が起きていた。またまた国内の震災が起きそうな雰囲気だ。まだ行徳やピスコには、それらしいデータは見えていないが、日本海側は村山情報に頼るしかなく、仙台の小林レポート（JA７HOQ）を注視されたい。

■　ドルの恐るべき危機（田村秀夫の経済ブログ）

【米国はこの9月一ヶ月だけで、もう一年分以上のドル札を増刷したことをご存知だろうか。いくら供給しても「まだ足りない、助けて、振り込んで」という電話が米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）にはひっきりなしにかかってくる。振り込め詐欺のことではない。米国ばかりではない。英国、アイルランド、フランス、ドイツ、ルクセンブルグなど欧州からもかかってくる。日本でもその恐れが強い。そこで、米欧日の中央銀行が協調して、ドル資金を流す取り決めもした。なぜ国際的に市場ではドル資金不足が続くのか。金融商品バブルが崩壊したためで、歴史的には前代未聞である。】

■　陰の銀行が崩壊する（宇宙の法則研究会提供）

　【９月２１日付ファイナンシャルタイムズ紙のヌリエル・ルービニ教授が書いた記事で「影の銀行システム」が崩壊するプロセスが簡潔に説明されている。
最初に投資ビークル（SIV）などがつぶれ→株式仲買売買（ベアスターンズなど）の取り付け騒ぎが起きて、破綻や銀行との合併が起きる。→つぎに、ファニーメイとフレッディマックの崩壊と短期金融市場パニックが起き、非常にレバレッジの高いヘッジファンドに対する取り付け騒ぎになる。→それから、１兆ドルほどに膨らんだレバレッジド・バイアウトに対する取り付け騒ぎが起きるかもしれない。GMやクライスラーもかなり厳しいリスクを直面している。FRBによると「影の銀行システム」は、約１０兆米ドルだという。（表の銀行システムとほぼ同額】

■　アメリカが通貨をリセットする可能性（ベンジャミン・フルフォード未確認情報）

　【10/04/2008アメリカの嘘にはもう騙されない
ロシア当局と英国王室からの情報によると、アメリカはＡｍｅｒｏという新しいお札を8000億程刷り中国に持っていったようである。そして中国の以前賄賂を渡した人物への働きかけや新たな人物への賄賂と脅迫作戦により、この新しい通貨を認めさせるうとしている。しかし中国は嘘に基づいた紙（米ドル札）を、別の嘘に基づいた紙（Ａｍｅｒｏ）で交換される程愚かではない。米連銀が崩壊されればアメリカは再び健全の国に戻るであろうから、これまでに軍事的な理由で封印してきた様々な技術を中国や世界に提供すべきである。そうすることにより今まで30年間世界から借りてきたものを返済していくことができるだろう。同時にサハラ砂漠やオーストラリアを緑にすることや、海を復活させることなど、大掛かりなキャンペーンを始め、地球を良くするためにアメリカ人を働かせるべきである】

　●　未確認情報ではあるが、来週、500兆円近いCDS決済を迫られているアメリカ経済にとって、75兆円救済法案など、ほとんど焼け石に水程度の効果もないわけで、だから株価も救済法案成立後にも暴落を続けている。
　追い詰められたアメリカ国家にとって、残された手段は　�@金融封鎖（預貯金出入り停止を含む）　�A金融ルールを勝手に変える（すでに時価会計の放棄を決めた）　�B通貨をリセットする　�Cデフォルトおよび徳政令を出す　以外にほとんど手段がない。
　このうち、通貨リセットについて言及する情報は、ほとんどなかったが、フルフォードが初めて出してきた。これは、明確な根拠に欠けるものの、必然性としてはもっとも確率の高い方向だと思う。　世界中のドルが廃止され、新通貨に変更される。その交換比率によっては数百兆円や数千兆円のゴマカシが可能になるだろう。
（世界中に隠匿されている闇ドル・タンスドルが紙くずになる分、そっくりアメリカの利益となるわけだ。少なくともFRBの新規印刷分を担保することが可能になり、インフレ抑制に効果がある）
【【香港５日時事】香港紙・明報は５日、中国政府が米国の金融安定化措置を支援するため、新たに２０００億ドルの米国債を買い入れると伝えた。　第１段階として７００億−８００億ドル分を購入する予定。この方針は既に米側へ伝えたという。中国の米国債保有高は日本に次いで多く、５０００億ドル以上に達している。（2008/10/05-17:38）】

■　アメロ新通貨に関する情報（研究会提供）

　【今日クレムリンを循環する恐ろしいレポートは、米国財務長官が、米国が合衆国、メキシコ、およびカナダの経済の合併であることに基づくことになっているAmeroと呼ばれる新しい通貨の800ドルのBillionを北米のUnionとして呼ばれることに出荷したことを中国Development Bankに知らせたと述べます。
年内に50パーセント価値を減されるように設定すると、現在、2.5ドルのTrillionの驚異的な合計になるように中国への現在米ドルに基づいている現在のアメリカの負債義務を見積もって、現在の米貨はこの負債の400ドルのBillionですが、この新しいAmeroを交換するでしょう。
実際にはアメリカ国民にとっての未知、それは彼らの米国国家財政委員会部の現在のリーダー、ヘンリー・M.ポールソン、Jr.です; 米国、カナダ、およびメキシコの経済を接合するための努力を導くためにブッシュ大統領によって仕事を課されて、北米のDevelopment Bankのヘッドも、それらの経済の合併を促進するために合衆国とメキシコによって設立された両性愛者の国立金融機関です; そして、Border Environment Cooperation委員会(BECC)(北米自由貿易協定(NAFTA)の実現を促進するために合衆国とメキシコの政府によって創設された組織)のリーダー。
NAFTA Agreementに関する最終規定が2008年1月1日に実行されたとき、これは注意するために重要です、達成されるために米国、メキシコ、およびカナダの経済を北米のUnionに合併する私たちが読むことができる決勝だけを残して:
「ブッシュ大統領は北米のUnionを作成するためにグローバリスト議題を追求しています、事実上、メキシコとカナダの両方との境界を消して。」 これはブッシュ政権の本当の通行自由の国境方針の後ろの隠された動機でした。
秘かに、ブッシュ政権は政治的にNAFTAを広げるためにその政策を取っています、米国、カナダ、およびメキシコを取り囲むように設計された北米のUnionの必要な準備をして。 本当に、ブッシュ政権が欲しいものはメキシコとカナダとの通行自由の国境の向こう側の人々の自由で、妨害がない運動です。
「ブッシュ大統領は米国主権を北米のUnionに廃棄するつもりです、社長が静かに形成している新しい経済の、そして、政治上の実体、ヨーロッパ連合が形成されたように。」
また、アメリカ人のエコノミストがAmeroとの米ドルの取り替えを警告していることに注意するのもおもしろいです、中国からの圧力のため、およそ2年、私たちが今年の12月に読むことができるように、Analystsと題をつけられた2006年のレポート: ドル崩壊は'ameroをもたらすでしょう(言います):
「WNDが今週珍しい移動で、より早々報告したように、ブッシュ政権は北京木曜日と金曜日に「戦略の経済対話」のために中国を訪問するために実際には全体の経済「A-チーム」を送ります。」 ヘンリー・ポールソン財務長官と米連邦準備理事会議長のベン・バーナンキは代表団を率いています、他の5人の閣僚級の高官と共に、商務長官のカルロス・グティエレスを含んでいて。 代表団には、エレイン・チャオ、Health、Human Servicesマイク・リービット長官(エネルギー長官サムBodman)、および米通商代表部スーザン・シュワブ労働大臣は、いるでしょう。
しかし、旅行が、連邦政府が遅いドルを設計するのを助けるというチャップマン疑問は滑ります。
「自分は中国人がしたがっていることをするでしょう、私たちが彼らにして欲しいと思うことでない」と、彼は言いました。 「私は、中国人がポールソン財務長官の、そして、バーナンキ連邦政府議長の家を追い払うだろうと信じています、旅行のために示している少しか無で。」
次のドル崩壊はどれくらい厳しくなるでしょうか?
「米国の人々は強く打たれるでしょう。」と、チャップマンは警告しました。 「私たちが今入っている深刻な不景気では、ブッシュは、私たちがユーロと競争するために北米のUnionを形成しなければならないと主張するでしょう。」
「ameroを作成するのは管理のドル回復の解決策としてアメリカの一般市民に提示されるでしょう。」と、チャップマンは説明しました。 「ameroを作成することの途中に、ブッシュ政権はただドルを捨てます。」
本当に、アメリカ人のエコノミストが全体として破壊されて、米国株式市場の利得の価値が9月だけに10年間通ったので通るようになっていて、銀行が走らせるこれらの予言的な警告は13の銀行の失敗、それらの最も大きさのいくつかに通じる大恐慌の数日と米国政府によって予測されたもう117の差し迫っている失敗以来初めて、現在、合衆国に現れています。
しかしながら、米財務長官のポールソンは、ほぼ完全に価値のない米ドルを完全に捨てるのを除いた他の選択がなくてAmeroへのその交換品を残して、合衆国を完全に潰すことによってそれら自身の終焉への'最終的な釘'をアメリカ国民に押しつけるのを試みる料金を導き続けています。
「メディアへの災害資本主義複合体のクリープ膨張は新しい種類の法人の相乗作用であると判明するかもしれません、90年代でとてもポピュラーな垂直統合での1つのビル。」 確かに、それは健全なビジネスセンスを作ります。 より多くが慌てれば慌てるほど、私たちの社会はなります、あらゆるモスクに潜むテロリストがいると確信していて、複合体は売れて、ニュース格付けの飛翔、よりバイオメトリックなID、および液体爆薬探知装置が高ければ高いほど、それが建設するハイテクフェンスは、より多いです。
開いていて、ボーダーレスの「小さい惑星」の夢であるなら、90年代の利益へのチケット、聖戦論者と不法入国者、palysからの攻囲での脅迫的で、fortressedされた西洋の大陸の悪夢は新世紀で同じ役割でしたか?
「どのとても多くの富で好景気の災害経済を脅かす唯一の見通し、依存、-、特許をとられることへの監視への工学に油をさす兵器、ドラッグ存在、ある程度の天気の安定性と地政学の平和を達成する可能性、」
選ぶ無理矢理強力な力か北米のUnionかDisaster Capitalism、アメリカ国民が結局なるこれらには、私たちが知るのにおいてそれがありません。 しかし、私たちが知るのにおいてあるものは完全に分かるか、または生き残る方法を知るために想像可能なあらゆるレベルで悲惨にこれらのアメリカ人にほとんど持たせるというわけではないということです、恐ろしい未来が彼らのために計画されていて。
http://www.whatdoesitmean.com/index1148.htm】


■　ヨーロッパ救済の失敗

　【ネバダ情報：　金融危機情報（吹き飛んだヨーロッパ救済策）
フランス・イギリス・ドイツ・イタリアのトップとＥＣＢ総裁が一堂に会し、今起こっています金融危機につき対策を協議し、事前情報では２，２兆円（１２０億ポンド）の基金を作り、中小企業向け金融に使おうと決まっていたようですが、土壇場でまとまらず、今回の首脳会談は事実上失敗したと言えます。ヨーロッパのリーダーが集まって何一つ決められなかったことは非常に重く、下落をしています【ユーロ】、【ポンド】の下落は週明け加速していくことは必至だと言えます。
アメリカの＜救済策＞も実行性に疑問がつけられており、このブルグでも問題点を指摘しておりますが、＜改定救済策＞の改定部分には首をかしげたくような内容も含まれています。
その典型は、預金保護の限度額の引き上げです。国民の預金を守るとして現行の１０万ドルから２５万ドルへ引き上げるというものですが、そもそも預金を守る保険機構（ＦＤＩＣ）に十分な財源が残っておらず、しかも、大多数の国民は２５万ドルも預金をもっていません。結果、国民とためとしているだけの絵にかいたモチなのです。今週以降世界経済は大混乱に陥るかもしれません。】

★　2008年10月4日 土曜日 ６時半更新

　きわめて深刻な体感・耳鳴りが長い時間続いているが、一向に結果が見えない。こうなると、経験上、巨大地震が起きると思うしかない。
　今のところ【04日04時23分頃　震源地は浦河沖 （ 北緯41.9°、東経142.3°）で震源深さは約60km、地震の規模（マグニチュード）は4.5と推定】
　これは問題外だ。本命は南西諸島〜赤道方面、M7.5〜８プラスと思う。

■　9月の国債決済不能、2兆円超す＝リーマン破綻で市場混乱

　【10月2日21時0分配信 時事通信　　米証券大手リーマン・ブラザーズの経営破綻（はたん）に伴う市場の混乱で、金融機関などの投資家が国債の受け渡しを実行できなくなる「フェイル」が9月中に額面総額で2兆1620億円も発生したことが2日、日本国債清算機関の集計で明らかになった。前月の13．8倍に当たり、2007年の年間発生額（1兆8421億円）をも上回る規模。その大半にリーマンが関係していたとみられる。　フェイルが発生したのは、銀行や証券会社が国債を一定期間貸し借りする「レポ取引」が中心。リーマンの破綻後、日本法人のリーマン・ブラザーズ証券は金融庁から業務停止命令を受け、民事再生法の適用を申請した。この結果、返却期限が来ても国債を返せない事例が相次いだ。】

■　終わりの始まり

　【ネバダ情報：　金融危機情報（下院可決で終わりの始まり） ＜救済プラン＞が下院で可決されましたが、これが＜終わりの始まり＞ということは金融関係者なら誰でも知っています。その理由はこの＜救済プラン＞が『機能しない』、かつ『規模が不十分』だからです。
今、起こっています【金融崩壊】を救おうと思えば１００兆円では到底足らず、まともに救済しようと思えば一桁違う１，０００兆円は用意しなくてはいけないからなのです。しかも、今回の救済プランは【米国金融機関】だけに限定されており海外は含まれていません。
結果、海外は独自で救済プランを策定しなくてはいけないのですが、例えばＥＵにはそのような資金も力もなく、個別の国で解決するしかありません。
結果、つぎはぎだらけの救済策となり、しかも個別対応となりますから、仮に数行の経営破たんが現実化した際には到底対応できません。
＜最後の金融危機が＞市場を襲うまでそう時間はかからないかも知れません。

金融危機情報（急落したNY株と今後） 『知ってしまえば終わり』
今回の議会での＜救済プラン＞の可決で株式市場は見事にジンクス通りの動きをしたことになります。『売り』です。【ＮＹダウ】は下院での可決前は１５０ドル以上上げていましたが、その後急落し、結果、ほぼ安値引けの１５７ドル安の１０，３２５ドルで引け、１万ドル大台割れまであと３２５ドルとなっています。
【Ｓ＆Ｐ指数】も１５ポイントマイナスの＜１０９９ポイント＞と１，１００ポイントを割り込んでおり、いよいよ底抜けが近くなってきていると言えるのです。今回の下院での再議決で、これ以上の良いニュースがあるでしょうか？　来週以降、市場は良い知らせを求めて漂流するでしょうが、何もないことが分かり、株価は下落を続け、何度も指摘しますが、最後の段階で１０００ドル以上の暴落を記録して、市場が閉鎖に追い込まれることになります。そこで、全てが終わることになるのです。-- 】

●　アメリカの金融危機を救済するために、本当に必要な金額は、とりあえず！　１０００兆円である。その後、最終的には、その数倍になるらしい。
　つまり、７５兆円など焼け石に水どころでないということ。月曜日にフレディ＆マックのCDS決済５００兆円が迫っている。誰が払うの？　払えるの？
　総額で世界の実態経済、つまり人類のカネすべてを上回る負債を、誰が払えるの？　これは金持ちほど損害がひどくなる。世界中の金持ちを襲う巨大な嵐、殺戮なのである。

■　船井幸夫、三菱UFJの狂気の自爆投資を語る

【三菱ＵＦＪのモルガンへの出資　私は経営のプロだと思います。　ただ経済や金融については「セミプロ」以下の知識しかありません。　それでも９月２６日のこのページで書きましたように、すでに世界は経済恐慌に突入していると思っています。
　その理由については、私の新著『有意の人』（１０月８日、徳間書店刊）や『生きる！！』（１０月１日、あ・うん刊）に詳述しているので、お読みください。　
　ところで先週びっくりしたのは、９月２３日付けの日本経済新聞によりますと、三菱ＵＦＪはモルガンに９０００億円出資して、２０％の株式を保有するとありました。これで持ち分適用会社にしてしまうということになります。　私は、ここ１年くらい、戦略専門家として、アメリカのこの面での戦略を研究していましたが、現在の金融情勢では、日本に米金融機関を助けさせようという圧力がかかると思っていました。
　これは、それを引き受けたところが大損をすること、ひいては日本の銀行の株主や預金者だけでなく、日本国民も大損することになると思えますので、「そんなことを日本の金融関係者はしないだろう」と思っていたのですが、とうとう恐れていたことが実現したようなので、びっくりしたのです。私も三菱ＵＦＪの株主の一人です。　このことについて、金融の超プロのＫさんはつぎのように言っています。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　「三菱ＵＦＪは、基本的に世界の金融危機は峠を超えたと考え、現在はチャンスと認識しているらしいですが、日本の最高蜂がこの程度か、とあきれるばかりです。つい先日、ファニーメイ、フレディマックの救済で冷や汗をかいたという感覚は皆無なようです。モルガンも、ヘッジファンドに巨額の資金を融資して、大量の証券化商品を抱え、合併なしでは生きられない、と報道されていたばかりです。２０％も出資をするということは、完全に、欧米金融機関の持つ巨大な闇（巨額不良資産）を引き受けるようなものです。昨年からの欧米金融機関への資本参加で、中東の投資家もアジアの投資家も日本のみずほコーポレート銀行も、投下資金は半分以下になり、現在のこの手の投資の危険性は嫌というほど、わかっているはずです。誰も手を差し伸べなかったモルガンですが、いったい、どんな情報や裏があって今回の決定に至ったのでしょうか？　信じがたい決断です。今回、三菱ＵＦＪのとった行動は象徴的で、このアメリカのツケを共有するという流れは結局、日本国そのものの流れとなって、全米の住宅バブルのツケを日本国民が支払わざるを得ない形になっていくでしょう。世界的危機の共有化のもと、全世界で力を出し合って、お金も出し合って、乗り切ろうという将来のスローガンが聞こえてくるようです。
　ジョージ・ソロスはテレビインタビューに答え、＜金融危機は収束したとは思わない、我々は嵐から出たというより、嵐に向かっている、という状況なのです＞と述べました。知らぬ間に、日本国民も嵐の中に導かれています」と。　私もほぼ同感です。これは、びっくりだけでなく、非常に気になることです。】

★　2008年10月3日 金曜日 　１１時半更新

　昨日から、希なレベルの猛烈な耳鳴りに繰り返し襲われている。キーン音圧力性で、経験則からフィリピンプレート、南西諸島〜赤道方面の超大型または噴火のはずだが、昨夜の内に起きるだろうと思っていたのに、なかなか起きないので、予想より規模が大きいかも知れない。
　
　関東各地で鳥類の異常行動、方向感覚をなくし窓に激突したりするレポートが寄せられている。これは、いつか映画で見たような気がする。地磁気の変化から地球が破滅するというような内容だったように記憶している。
　鳥類は地磁気に依存して飛んでおり、地磁気の乱れが感覚異常につながるらしい。JA７HOQレポートにもあるとおり、現在、太陽活動が過去の観測経験から大きく乖離した異常活動になっていて、まだ回復していない。黒点が消えてしまったり、誰も理解できない奇怪な活動が続いていて、これにともなって、地磁気に大きな異常が起きているらしい。どうもポールシフト（地軸遷移）があるかもしれないとのレポートが少なくない。
　かつて、地球は５０万年に一度程度の地軸遷移があったらしいことが明らかにされている。この原因は、巨大惑星衝突によるものだったり、太陽活動異常や巨大な地殻変動によって起きたらしい。先のスマトラ大地震のときにも、北極で１５ミリのポールシフトが起きたと指摘されている。
　また、別の理論によれば、地球はコアの周囲に滑り面を持っていて、地核と外皮との間が絶えず滑っていて、１２０００年に一度ずつ、大きな滑りを起こし、環境が大激変しているとのハップグッド説もある。これなどは、人類史が１２０００年ごとに文明の消長を繰り返しているという指摘と整合性のあるもので筆者は注目している。
　いずれにせよ、鳥類の飛翔異常は、明らかに地磁気の異常を示すものであり、コアと外皮（地殻）が滑って巨大な地殻変動を起こしているという指摘の傍証となるのではないかと考えている。

■　預金封鎖に関する最初の情報（未確認）
　【バンク・オブ・アメリカの支店長がたった今、米国連邦準備制度理事会から、当座預金・預金口座・クレジットカード・ATMへのアクセスを含む「全銀行システムの1週間にわたる地球規模での閉鎖がありそうなので、それに備えてください」と指示する米連邦準備制度理事会ワイア・システムによるメッセージを受け取ったという信頼できる証言があります。】

■　韓国がデフォルト目前で日本に協議を持ちかける

●　今週末か来週早々に韓国のデフォルトが発生しそうだ。日韓には一兆円援助協定があるので、韓国が日本に協定をタテに支払いを求めているようだ。もちろん竹島や対馬の併合も要求するのだろう。日韓の貿易量が多いので、韓国デフォルトによる膨大な倒産ラッシュが起きるかもしれない。
　韓国の食糧自給率は日本以下で、たちどころに飢餓と暴動が始まり、日本に起きるはずの事態を先取りして見せてくれるだろう。

【日中韓財務相会談を提案＝金融危機で協力強化−韓国大統領　10月3日16時20分配信 時事通信　
　【ソウル3日時事】韓国青瓦台（大統領府）によると、李明博大統領は3日、米金融危機を受けた経済状況点検会議を開き、地域の協力強化のため日中韓3カ国の財務相会談を開催すべきだとの考えを表明した。また、「最悪の可能性も念頭に置いた段階別の非常対応策」の作成を指示した。】

■　東証　明日にも１万円割れか
【３日東京株式、日経平均大幅続落・216円安の終値１万938円10月3日18時30分配信 テクノバーン
【Technobahn 10/3 16:00】３日の東京株式市場は大幅続落。日経平均株価は前日比216円安の終値１万938円で取り引きを終えた。業種別では小売業や水産農林業や医薬品など33業種中3業種が上昇。その他金融業やその他製品やガラス土石製品など30業種が下げた。 】

■　NY原油　予測最低ラインのバレル８０ドルに近づく（筆者は、そこから再暴騰と予測）

【＜ＮＹ原油＞急落　１バレル＝９３．９７ドル10月3日10時23分配信 毎日新聞　【ワシントン斉藤信宏】２日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は、世界的な景気減速懸念が強まったことなどを受けて急落した。指標である米国産標準油種（ＷＴＩ）の１１月渡しの終値は、前日終値比４．５６ドル安の１バレル＝９３．９７ドルまで値下がりした。終値ベースでは９月１６日以来、約半月ぶりの安値水準で取引を終えた。　欧米で金融危機が深刻化していることに加え、米雇用情勢の悪化を示す指標の発表もあり、エネルギー需要が減少するとの観測から売りが膨らんだ。】

■　NY株、明日にも１万ドル割れ（下院再否決後は８０００ドル割れに）

【【ワシントン斉藤信宏】２日のニューヨーク株式市場は、米下院での金融安定化法案の採決の行方に対する不安などを受けて急落した。ダウ工業株３０種平均は、前日終値比３４８．２２ドル安の１万４８２．８５ドルまで下落して取引を終えた。ハイテク銘柄主体のナスダック総合指数も急落、終値は同９２．６８ポイント安の１９７６．７２と、０５年５月以来、約３年５カ月ぶりの安値となった。　新規失業保険申請件数が市場予想を上回るなど経済指標の悪化が相次ぎ、市場に米景気の先行きに対する懸念が広がった。前日に発表された新車販売台数が大幅に落ち込んだこともあり、低所得者向け高金利住宅ローン（サブプライムローン）問題に伴う金融市場の混乱の影響が実体経済に波及しているとの観測が台頭。ハイテク株や建設機械株など景気動向に敏感に反応する業種での下げが目立った。】

★　2008年10月2日 木曜日 　８時半更新

　今朝も猛烈な耳鳴り、非常体感！　大型連鎖が続くようだ。
　予測の南西諸島方面、やっと解放があったが、まだ規模が小さすぎる。
　【01日18時39分頃　鳥島近海 （ 北緯30.3°、東経139.5°）で震源の深さは約410km、地震の規模（マグニチュード）は5.6と推定・01日16時35分頃　宮古島北西沖 （ 北緯26.0°、東経125.3°）で震源の深さは約130km、地震の規模（マグニチュード）は4.8と推定】
　この地震は、９月２５日頃のピスコ神奈川ピークに対応するものと考えている。タイムラグは４・７日のケースが多い（例外もある）

　ラジオルーターの誤作動など、電磁波前兆は、上のような大深度地震に特有のものだ。今朝も非常に激しい。後続がある。

　９時半追記　９時１０分現在、希なレベルの猛烈な耳鳴り、今日にも日本列島で強震が起きるようだ。震度５クラスかもしれない。警戒していただきたい。

●　アメリカはゾンビに襲われている！

　もしウオール街救済法案が成立でもすれば、アメリカは恐ろしいことになるだろう。一斉にゾンビに襲われるのだ。バイオハザードならぬモラルハザードゾンビだ。すでに、預金保険機構や自動車業界など、あらゆる産業が「カネ・カネ・カネをよこせ！」と政府に押しかけている。倒産寸前のカネの亡者どもだ。

　話は変わるが、今、佳境といわれる「振り込め詐欺」だが、その末路は哀れなものだ。家族思いの良心ある老人たちを騙し、有り金を巻き上げて、贅沢三昧にふけり、自分のアタマの良さに酔いしれている愚か者たちの末路を考えてみよ。
　彼らは自分の良心をカネに換えたのだ。生涯、自分が騙して貶めた良心を軽蔑し、人に対する善意を軽蔑し、贅沢こそ人生のすべてと思いこんで、死ぬまで詐欺を繰り返すのだ。人に対する誠意、良心を失うことが、どれほど恐ろしいことか考えてみよ！
　人の温かい心を軽蔑し、カネだけの暗く冷たい世界に、自ら死ぬまで閉じこもるのだ。どれほど困っても、軽蔑すべき人の良心に依存することなどできるものか。周囲のすべてが自分を騙す人間だと思いこむだろう。自分が、そうしたのだから。
　こうして、振り込め詐欺グループは、仲間内で疑心暗鬼となり、誰一人信用できず、最期には騙し合い、殺し合い、恐怖と絶望のうちに死んで行き、死後もまた、永久に人を騙す地獄にしか居場所がないのだ。

　翻って、アメリカ経済を振り返るなら、それは、まさしく振り込め詐欺とまったく同じ、利己主義、詐欺の経済ではなかったか？　金融工学と言えば聞こえはいいが、その実態は、良心を失った、詐欺師たちと同じことをやって、カネを増やすことだけを目的にし、カネと贅沢だけが人生最高の価値と勘違いし、自分たちを正当化し、破綻した今になっても、なお、アメリカ国民のみならず、世界人民に自分たちの失敗のツケを支払わせようと目論んでいるのだ。

　こうして、良心を失った者どもの最期は実に哀れな地獄しか存在しない。アメリカ政府が、詐欺師たちを救済するという。それならば、乗り遅れまいと、オレもオレもと続々とアメリカ中の詐欺師、つまり良心のない金儲け主義者たちが、救済にすがりつこうとしているのだ。
　彼らはモラルを失ったゾンビどもだ。もう、すでに、どこにもカネは存在しない。ありそうなところに向けて両手を伸ばして、オレによこせ、オレによこせと続々と政権に集まっているのだ。バイオハザードのゾンビをイメージすればいい、似たようなものではないか。

　彼らは、アメリカ政府の最期の利権に食いつき、噛みちぎり、なんとかカネを引き出そうとしている。彼らの人生唯一の価値がカネなのだ。良心を見失ったものが拠にするのはカネ以外ないのだ。それが消えた今、人生が消えたも同然ではないか？　巨大な振り込め詐欺師グループなのだ。
　こうして、アメリカ経済界はカネに餓えたゾンビとなって、カネの臭いのするところに両手を伸ばして歩き始めるのだ。
　
　戦争を起こせ！　人を殺せ！　奪い取れ！　そうすればカネになる！　と叫びながら、地獄に向かって歩いているのだ。


■　欧州の銀行が、アメリカよりもはるかに債務レバレッジが多かったという意外な事実
　（レバレッジとはテコという意味から派生した金融用語。　購入資金を借入によってまかなうことで、自己資金以上の投資を行う。購入した有価証券を担保として更に借入を起こすことでレバレッジ比率を上げることもできる。信用買いなど。例えば100万円の自己資金で株を買い、その株を担保に資金を借り入れるとする。このとき担保掛け目が80%なら80万円借りられる。その80万円でさらに株を買い増して合計180万円とすると、180%のレバレッジと表現する。
証券価格が上昇すると担保価値が上がり、さらに借入が可能となるが、逆に証券価格が下落すると担保価値も下がり追証が発生することになる。ポジションの含み損が拡大し、担保不足が継続的に発生するようになると、投資家の財務状態悪化として借入可能な信用枠（クレジットライン）自体が削減されることもある。このとき不足分の現金を用意できないと強制売却となる。こうしたリスクは流動性リスクともよばれる。）

　欧州はAIGに３０００億ドルもの債務保証を受けていた。AIGを倒産させなかった本当の理由は、フランスやスイスの外相・経済相がアメリカに圧力をかけたことのようだ。

■　アメリカ徳政令　ネバダ情報
　【金融危機情報（徳政令が発せられる日：米国）今、世界の金融市場で指摘されていることがあります。【徳政令】、即ち、借金踏み倒しです。
米国政府が国債等の連邦債務を帳消しにするリスクが高まってきており、この『保険料』が異常な高騰を見せているのです。１０億円をヘッジしようとする場合、今年１月には＄７．５００払えば破綻リスクはヘッジできたのですが、今やこれが＄３１，３００にまで急騰しているのです。異常な高騰と言えますが、それだけ市場が米国政府を信用しなくなってきている証拠であり、この先、市場が暴走することもありえ、今や金融市場は異常な緊張に包まれています。
【徳政令】は、究極の米国一人勝ち政策になりますが、ブッシュ大統領がいつこれを発表するのか。全ての準備が今整いつつあり、後はタイミングだけということになっているのかも知れません】
　（筆者註　「ヘッジ」とは｛将来の価格変動から生ずるリスクを回避ため、源資産に対し行う保険行為。「保険つなぎ」とも言う。外貨建て債権と債務を相殺するマッチング、リーズ・アンド・ラグズ、フォワード取引などの取引により、為替や債権などの相場の変動から生ずる損失を防ぐ行為。｝）

【米国が自国を守るために債務不履行宣言（徳政令）を出す確率とも言えるリスクが過去最高にまで高まってきており今日は３７ポイントにまで急騰してきています。昨日は既報の通り３１．３ポイントでしたので一気に１８％以上急騰したことになります。
今、米国は【金融メルトダウン】がさけられないとして自国のみを守る政策手段発動準備に入っていると言われており、このため米国債に対する破たんリスクデリバティブとも言える＜ＣＤＳ＞が急騰しているのです。もし、米国が債務不履行宣言を発した場合、巨大債務国でもある【ロシア】も追随すると見られており、世界中で債務不履行宣言が発せられることになり、【世界金融恐慌】に突入します。＊すでに【ロシア】はタイに対して借金を返済できずにおり、代物弁済となるようですが、世界の金融市場で【ロシア】の資金繰り難が懸念されてきています。】

■　世界の株、時価総額2000兆円目減り　金融危機が直撃
　【 　世界の株式時価総額が急減している。9月末の主要な証券取引所の株式時価総額合計は、過去最高だった2007年10月末に比べ2000兆円以上減ったもようだ。米金融危機で株安に拍車がかかり、世界の名目国内総生産（ＧＤＰ）の4割強に相当する価値が目減りした。株安による家計や年金の資産減少が消費や投資を冷やし、世界の実体経済に影を落とす懸念が広がっている。
　国際取引所連盟（ＷＦＥ）が集計する世界の株式時価総額は8月末で49兆628億ドル（約5100兆円）と、昨年10月末に比べ14兆ドル減少。一方、世界の株価動向を反映する指数で、米モルガン・スタンレー系が算出する「ＭＳＣＩ世界株指数」は8月末に比べて直近は14％下落している。(07:00) 】

■　参考情報　CDS問題　ニューズウィーク記事より

■　７７７はキリストを意味する　Walk in the Spirit より

【ユダヤ暦5769年の新年 2008年 - 9月29日 日没後に開始 2008年 - 10月1日 日没前に終了 （筆者註、このとき経済大クラッシュが起きた！）
広義には、ティシュリーの月1日から10日のヨーム・キップールまで続く期間を指すが、狭義には特に1日・2日を指す。ティシュリーの月1日にラビがシナゴーグで角笛（ショーファール、ラッパ）を吹く。
「主はモーセに仰せになった。イスラエルの人に告げなさい。第七の月の一日は安息の日（安息日ではない）として守り、角笛を吹き鳴らして記念し、聖なる集会の日としなさい。あなたたちはいかなる仕事もしてはならない。燃やして主にささげる献げ物を携えなさい。
主はモーセに仰せになった。第七の月の十日は贖罪日である。聖なる集会を開きなさい。あなたたちは苦行をし、燃やして主にささげる献げ物を携えなさい。この日にはいかなる仕事もしてはならない。この日は贖罪日であり、あなたたちの神、主の御前においてあなたたちのために罪の贖いの儀式を行う日である。…」（レビ記23:23〜28）
実は､NYが月曜日に777ドル安で引けた時､NYダウ、下げ幅史上最大の777ドル安チョっと気になっていた､777という数字､この数字だが､(本ブログ開設777日目でチェックしたとき､)英文Wikipediaによれば､ 777 = 3 × 7 × 37, Sometimes given the title of "Jesus' number," as the numbers 3 and 7 were both "perfect numbers" under Hebrew tradition.だそうで､キリストを表す､7の数字自体がへブル文化ではPerfection(完全､完成)であり､掛け算で表しても(完全数の)３と７で表される､そうキリストなのだ､
そのキリストが､ユダヤ暦の新年初日(9/29)に､NYDJの下落数字となって出現したことになる､ しかもラッパが吹かれた日でもあると､気になるのは､十日の贖罪日(ヨム・キプル)､ユダヤ暦5769年のヨム・キプル：2008年 - 10月8日 日没後に開始 2008年 - 10月9日 日没前に終了 いったい､何が始まろうとしているのか】

■　北朝鮮は本当に核ミサイルを発射するかもしれない！

　【北、新型ミサイル発射準備か＝テポドン2号改良型−韓国紙10月2日9時28分配信 時事通信
　【ソウル2日時事】2日付の韓国紙・東亜日報は、北朝鮮が咸鏡北道舞水端里のミサイル発射基地を大幅に改修するなど、テポドン2号を改良した最大射程1万キロに上る新型長距離ミサイルの発射に向けた準備の兆候が出ていることが確認されたと報じた。複数の韓国政府筋の話として伝えた。　同筋によると、ミサイル発射台を支えるタワークレーンの交換作業などが把握されたという。またミサイル発射準備の時間を短縮させる装置も設置したもようだ。】

　●　北朝鮮は建国以来最大の国家存亡の危機にあり、金正日（ホンモノは２００２年に死亡、現在、危篤状態にあるのは影武者１号）は、脳梗塞で瀕死状態、有能なブレーンをすべて殺害してしまったために、無能なヨイショの取り巻きしか残っておらず、政権運営能力は皆無である。　ほとんど崩壊寸前の山口組というイメージだ。（山口組は現在強固で、今後日本の主役に躍り出るかもしれないが）
　コケオドシだけで他国を脅してカネを巻き上げていたのに、世界恐慌や李政権によって、それも断たれたわけで、あとは空虚な見栄の暴発以外に存在理由を示すものは何一つ残っていない。上層部特権階級に至るまで餓死を待つばかりの状況で、最期に大花火を上げて散ってみたいという思惑しか残されていないだろう。　こうなれば、アタマの弱いチンピラ暴走族の特攻のようなもので、手元にある大量破壊兵器を使ってみたい誘惑にかられ、暴走する可能性が非常に強い。実際に、核兵器や生物化学兵器を、何の構想もなく思いつきで使用する可能性が強いと考えるべきだ。


★　2008年10月1日 水曜日 　１０時半更新

　昨日から猛烈な耳鳴りと、ラジオルータの強いブロッキング現象が起きていた。南西諸島方面の巨大地震と予想していたら、先ほど足下がグラグラと揺れた。昨夜から前駆微震が頻発していたし、ニワトリも大騒ぎを繰り返していた。何度もアライグマの侵入を疑って飼育場に行ったほどだ。

【01日09時25分頃　震源地は岐阜県美濃中西部 （ 北緯35.4°、東経136.5°）で震源の深さは約20km、地震の規模（マグニチュード）は4.2と推定】
　結局この震源だった可能性もあるが、１０時半現在、体感は極めて深刻なまま継続。

　１９時追記
　相当に激しい生物前兆・体感が続いている。M7連鎖が起きると予想している。ラジオルーターのブロッキングが著しい。
　前駆微震が止まらない。ユラユラ、デカイのが来そうだ！　国内

■　アメリカの若者たちへの手紙　（宇宙の法則研究会提供情報）

　【未来の)納税者の皆さんへ
アメリカ合衆国政府がいわゆる金融安定化救済案を成立させるまであとどれくらいかかるかわかりませんが、お知らせしたい事があります。
最初に...お話ししたいのは20歳未満の皆さんです。議会が納税者達にぺこぺこ頭を下げるのは、それなりの裏があります。議会がほとんどの市民達をだまくらかして無責任な財政を続ける事ができるのは、現在の有権者達もなんだかんだいって無責任財政の恩恵を受けているからです。議会が本当にやらなければならないことは、将来の有権者達、すなわち罪のない若者達をだまし続けて、「今の世代の」餌食とすることなんですよ。
議会は今回の救済案に関して、現在の納税者達にはビタ一文請求しませんよ。だって、大統領候補は二人とも減税を宣言しちゃったんだもん。じゃあ、誰がこの救済案に必要なお金を払うのでしょう？　アメリカの公的負債はざっと１１兆ドル。　そして、まだ確定していない将来の支出義務がざっくり５０兆ドル。　もちろん、議会にはそんな大金払えるはずないっての。
でも心配無用。議会はちゃんと「お金」をとってきますよ。いつもの場所から！　今回の危機を生んだのと同じ方法で！　要は借りてくればいいんですよ。大抵はアジアの中央銀行達が貸してくれます。貸してくれない時はどうするって？　大丈夫。貸してくれるんですよこれが。貸し続けないとドル資産が下落しちゃうから貸さざるを得ないんです。そして借り続ける私たち、つまり今の世代は将来の事などまったく考えません。なぜなら、返済するのは私たちの世代ではないんですから。
未来の納税者の皆さん。私がこの手紙を書いたのは、次の助言を聞いてほしいからなのです。　経済、国際情勢、そして政治についてできるだけ早いうちに勉強しておいてください。　そうすることで、皆さんの将来の生活水準を下落させる仕組が見えてくる事でしょう。
議会が「納税者のお金を使って」誰かを救済すると決定する時、それは「私たちのお金」ではなく、「皆さんの世代のお金」なのです。私たちの世代は、将来を担う皆さんからお金を借り続けているのです。そして皆さんはこの負債を、今よりもっともっと高い税率か、今よりもっともっと価値の低いドル通貨という形で返す事になるでしょう。
政府は皆さんのお金を、実に非生産的なことに消費しようとしています。銀行の株価を支えようとか、そういうことにね。そして創造的なことにはビタ一文使う事はないでしょう。代替エネルギーの開発とか、そういう切羽詰まった分野にはお金は流れません。そういうものなのです。
なかなか学び取れないこともあるでしょう。今回の救済案にドサクサまぎれで差し込まれているある法案は、わけのわからない中央銀行の歴史における革命的な一歩を踏出しているのです。FRBは、デポに対して利息を払う事ができるようになったのです。
ほとんどの人は、「だから何なの？」と思う事でしょう。でも、この新しい仕組により、FRBはバランスシートを無限に拡張できるようになったのです。このことにより、FRBは米ドルの価値をいくらでも下げる事ができるようになったのですが、なぜそうなったのかは皆さんの宿題としましょう。いずれにしても、これは重要な話です。なぜなら、皆さんは将来の「ドル」稼ぎ柱なんですから。さて、お話はここまでです。どうせ、若い人は年寄りの話など聞く事はないでしょうけど...追伸: こんな大人達ばかりでごめんね　敬具　Mr. Practical.】

■　金融危機　ネバダ情報

【金融危機情報（ブッシュ緊急演説とＮＹダウ高） ブッシュ大統領は緊急演説を行い、議会に対して救済策の可決を促し、今回反対した共和党議員に対する働きかけを積極化し、何とか再議決する道を作り上げたとの観測で株の買戻しが入り、４８０ドル以上も上昇して引けています。と、同時に既報の通り【米国住宅価格】は過去最大の下落を見せており、下落は日々拡大していることも明らかにされており、実体経済は過去最悪の状況になりつつある中、政治的な背景だけで株価が上昇しています。
以前、市場の末期には５００ドル以上の上下動が現れると指摘しておきましたが、今まさに７７７ドル、４８５ドルという猛烈な上下動がここ２日で現れており、いわば市場が相場観をなくしはじめているのです。今後もこのような上下動が続きますが、すでに"良い材料"（再可決で議決予想）で買い上げてしまっていますので、議会で再可決されましても反対に『材料出尽くし』という形で売られることになるでしょうし、週末にかけ、金融機関の破綻が出てきた際には実態悪という形で余計に売られることになります。
また、インディーマック・リーマン・ワム・ＡＩＧといった巨大金融機関の処理問題は時間との戦いとなっており、今、法案がないためにいたずらに時間が経過しており、このままいけば時間切れとなる恐れも出てきています。【ブッシュ緊急演説】はまさに市場に恵みの雨となりましたが、果たしていつまで効果があるでしょうか・】

■　中国　チベット地区でペスト発生！

　【「原因不明」で死亡の2人、「肺ペスト」と判明―チベット自治区10月1日7時38分配信 Record China
2008年9月30日、チベット自治区衛生庁は記者会見を開き、26日に同自治区ニンティ地区ナン県卓康村にて村民2人が原因不明の病で死亡したとの報告を受けたが、その後の調べで2人が肺ペストに感染していたことが判明したと発表。「新華網」が伝えた。】

　●　ペストが野ネズミなどに保有されて、感染流行の原因になるという説には大きな疑問がある。過去８０年間の流行を調査すると、例えば、日本人７３１防疫部隊が、中国人の感染爆発による殲滅を意図して、生物兵器として散布し、数万人以上の死者を出した事実があり、過去の流行の多くが、生物兵器テロとして行われたものだった。今回も、中国政府がチベット人の殲滅を意図している可能性に注意を払っておきたい。
　中国政府は、法輪功弾圧で数万人の人々を生きたまま内臓を摘出して世界に売りさばいてみせたように、関東軍７３１部隊を遙かに上回る残虐さをもっており、生物・化学・核テロを陰謀として行う可能性が非常に高いと思うべきだ。

●余談　金融崩壊に介入して、再び人が人を搾取し、命を弄び、家畜のように使役する社会に戻せというのか？

　下院の金融支援法案否決について、金融体制の安定を損なうものだと批判的論調が多いが、 目先の景気回復に目を奪われて問題の本質を見失ってはいけない。アメリカ議会は絶対的に正しい選択をしたのだ。

　これで、民衆の命を利用し、生き血を搾り取って肥え太るグローバルスタンダードという特権階級のための強固なシステムが、やっと崩壊し、人情よりも金儲け優先という、あらゆる誤った価値観が崩壊し、アメリカの民衆は、人間に本当に必要なものと、勘違いさせられていたものとの区別がつくようになるのである。
　これで、２００年前から続いてきた、自分たちの利益のためなら、他人の生活や命を利用しても構わないというアメリカ建国以来の国是、すなわち地獄の利己主義カルマから、やっと解放される日がやってくるのだ。

　贅沢が許されず、貧しい生活を強いられるのは良いことだ。人間に本当に必要なものと、虚飾・虚構の区別がはっきりとつくようになるだろう。
　車の代わりに自転車生活を強いられるなら、あらゆる贅沢病、現代病、成人病から解放されることになり、真実の健康を取り戻すことができるだろう。　物資の不足は、助け合い社会を復活させ、人に思いやりと人助けの素晴らしさを思い出させてくれるだろう。

　今回、世界経済を破綻に追い込んだ投機資金を運用するウオール街などの連中は、基本的に、利己主義的蓄財と特権を謳歌する目的で、マネーゲームを行った挙げ句、自らのカネ金儲けと欲望の論理によって破滅したのだ。　
　ロスチャイルド直系のゴールドマン・サックスを例にとれば、ポールソン財務長官がCEOを勤めていたときの収入は、給与が３８００万ドル、４０億円程度で、ボーナスが７０億円、併せて１００億円を超える年収を得ていた。また、全世界２万人の社員の平均年収は６０００万円を超えていた。
　こうした収入を得ることがステータスと勘違いした連中が、自分たちの特権を維持するために、あらゆる知恵を働かせて、世界からカネを吸い上げる仕組みを作ったのだ。
　
　一部の超大金持ち、資本家たちが労働者を利用し、家畜のように扱い、生かさず殺さずの報酬しか与えず、余剰資金を全部、自分の懐に貯め込み、ますます、それを増殖させようとして欲がぶつかり合って失敗したのである。
　もし、ここでアメリカをはじめ、日本、欧州など全世界の民衆の税金を使って彼らを救済するならば、特権階級はほくそ笑み、今後もますます格差は拡大し、民衆の生き血が搾り取られ続け、世界は結局のところ、差別格差の地獄へと堕ちるだけではないか。

　今、本当に必要なことは、特権階級を救済することではなく、人間にとって真の価値観を問い直すことである。
　人の価値は、地位・権力・財産のように他人から羨望を受けることではない。人は他人によって生かされているのであり、他人との間に人情の交流を作り、他人のために役立つことこそ人生最高の価値である。
　これは決して特別な宗教的信仰ではなく、日本では、昔からありふれた、あたりまえの人生観であり、価値観であった。今でも他人に親切にすることに最高の喜びを感じて生きている人はたくさんいる。これこそ本当の人生であり、もっとも素晴らしい人生観ではないのか？
　金儲けと人助けと、どちらが充実、満足を得ることができるのか？

　我々は、人が地球に生きるということは、どのような意味を持っているのか？　きちんと問い直し、他人より優れること、大きな権力や財産を持ち、他人から畏敬されることが、人間にとって本当に価値あることなのか？　はっきりと徹底的に問い詰め、確認する必要がある。
　この問い直しができないまま、これまで通りの、他人を押しのけて、出し抜いて、自分だけ特権を得て羨望の的になるような人生を求めようとするならば、まさしく真の地獄を体験し、この宇宙から永遠に消滅することになるだろう。
　なぜなら、この宇宙の本当の秘密は、「人情が実在を作り出す」ところにあるからだ。人情なき者は、存在すら許されなくなるのだ。

　これまでの人類の歴史は、人が、そうした真理を発見するのに必要な実体験を重ねるプロセスであった。
　もう、すでに十分な体験を重ねた。人は、あまりにも多くの失敗をし、あらゆる体験をした。どんな人でも、人が一番大切にしなければならないものを十分に知っているはずだ。これ以上、無理に体験する必要もないだろう。
　我々は、最期の審判を仰ぐべき段階に至ったのだ。本当に大切なものが分かっていながら、それよりも金儲けや権力が好きでたまらない人たちが、いよいよ本当に淘汰されるときが来たと気付くべきだ。

　今回の経済崩壊が何をもたらすのか？　アメリカ政府や特権階級は、数年前から十分な予測を行い、たくさんの準備をしてきた。例えば、チェイニーの経営するハリバートン社が、全米４００カ所に、民衆暴動鎮圧のための強制収容所を設置し、大量殺戮のための設備さえ国内に建設してきた。
　サブプライムにより家を奪われた人たちの暴動に備えて、十分すぎるほどの準備が重ねられ、彼らを殺害するための準備さえ完成している。
　アメリカ政府関係者や、特権階級は、これから本当にもの凄い殺戮を実行することだろう。

　だが、死など怖くない。人は必ず死ぬのだ。問題は死んだ後に起きるのだ。
　死んだ後に、一切の虚構の通用しない真実だけの人生が待っている。このとき、我々は、人生の本当の意味と、これまで行ってきたことの意味を、ひとかけらも残さず徹底的に問われることになる。　死んだ後に、本当の地獄が待っている。
　生きている内に、人情を大切にしなかった者は、死後、その存在を問われることになるのだ。死後の世界が実在することを知らせるために、今、あらゆるメディアで、気づきのための情報が送られはじめているのだ。例えば「ワイス博士の著作集」や「オーラの泉」のような。

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