建設業界では住宅景気が10年前のアジア通貨危機当時よりも低迷しているという話が聞かれる。実際に最近の状況は、通貨危機当時を思い起こさせる側面が少なくない。通貨危機当時と現在を比較すると、住宅価格急落と金利上昇が似通っている。

　国民銀行の年間住宅価格指数によると、1997年初めまで上昇傾向を示していた住宅価格は通貨危機直後の98年に急落した。97年に55.8ポイントだったマンション価格指数は翌年には48.2ポイントに下落した。指数の上は14％の下落だが、当時ソウル・首都圏の大部分のマンションの価格は1年足らずで20％以上暴落した。厳しい企業の構造調整と統廃合で所得が減少したためだ。韓国銀行によると、97年10月に13.8％だった譲渡性預金証書（CD）金利は98年1月には23.1％まで跳ね上がった。金利の急上昇で融資顧客は悲鳴を上げた。　

　最近の住宅価格下落も金利上昇と関連がある。CD金利が低かった02年末（4.9％）から05年末（4.04％）には住宅価格は上昇基調だった。これに対し、金利が06年末（4.76％）から上昇傾向を示し、07年末（5.73％）に金利上昇基調が確認されると、市場は冷え込み始めた。売れ残り住宅物件が08年7月現在で16万1000戸に達したのも、98年当時の10万3000戸と似ている。

　もちろん現在は金利自体が通貨危機当時よりはるかに低水準で、当時ほど実体経済が深刻ではない点が明確に異なる。また、2000年以降に住宅価格が上昇したのは、景気回復や金大中（キム・デジュン）政権の住宅景気浮揚策など他の側面による影響が大きかったとの分析もある。高金利や金融危機が実体経済の不況につながる点は通貨危機当時と似ているが、それぞれ住宅市場を取り巻く状況には相違点もあり、過去の状況だけで今後の住宅価格動向を予測するのは容易ではない。

卓相勲（タク・サンフン）記者