富士見町の県厚生連・富士見高原病院（井上憲昭院長）は、２００９年４月からの分娩取り扱い再開を目指し、準備を進めてきたが、再開は困難な状況であることが３日、明らかになった。昨年３月に着任した産婦人科の深井宣子医師（５２）が年度内に退職するためで、新たな産婦人科医の確保に向けた努力を継続するが、全国的な医師不足のため、めどは立っていない。

　深井医師は取材に対し、茅野市の諏訪中央病院が６月から産婦人科を再開し、お産の「受け入れ態勢が整ったことが大きな要因」と退職の理由を説明。諏訪中央病院が茅野、富士見、原の３市町村をカバーすることで、富士見高原病院の医師として分娩を再開する「役目は終わった」と判断したという。産婦人科医の常勤２人態勢への「ハードルは高すぎた」とも語った。

　常勤は１２月末だが、来年３月末までは婦人科の外来診療をこれまで通り週４日担当する。井上院長は、４月以降の婦人科外来について「継続できるよう努力する」とし、山梨大学、信州大学の医学部と周辺の病院に対し、パート医師の派遣などの支援を求めている。

　富士見高原病院は０４年８月に産婦人科の常勤医師が開業に伴い退職。医師の確保ができず、分娩の取り扱いを中止してきた。０５年５月には小児科の常勤医師も退職した。深井医師は昨年３月に着任し、４月から婦人科外来を再開。今年４月には小児科の常勤医師２人が着任し、再開に向けた準備は整いつつあった。

　同病院は、産婦人科医が１人体制のため、急患に対応できるよう、病院内に医師の居住施設を確保。当時は町所有だった医局棟の２階を居住施設に改修した。事業費２２００万円の半分は町が地域医療推進事業として補助した経過がある。