サイエンス

　常勤麻酔医が半減し手術の実施に支障が出ている国立がんセンター中央病院（東京都中央区）で、空席だった麻酔部門の責任者に横浜市立大麻酔科の准教授が１０月１日付で着任することが分かった。今後、他大学の支援を得て常勤麻酔医の数を従来の数まで戻し、この非常事態は来年春までに解消の見通しが立った。

　国立がんセンター中央病院は国内最大のがん治療の拠点。約１４０人の常勤医が１日約１０００人の外来患者と年間約５０００件の手術に対応してきた。ところが今年３月、運営方針をめぐって退職が相次ぎ、１０人いた常勤麻酔医が５人に半減。手術件数を３割減の年間約３５００件に減らさざるを得なくなった。

　麻酔部門の責任者も事実上不在となり、患者団体から「精神的なよりどころである国立がんセンターの医師不足は不安を駆り立てる。麻酔医不足は、痛みをコントロールする緩和ケアの充実にも影響する」との声が上がっていた。

　この事態に、多くの麻酔医を抱える横浜市大と東京大が協力を申し出、まずは横浜市大の准教授が１０月１日付で赴任することが決まった。今後、両大学を中心に若手の非常勤麻酔医を派遣し、手術を徐々に増やす。来春には従来の常勤麻酔医１０人体制に戻し、手術数も回復させるという。

　中央病院の土屋了介院長は「意欲ある麻酔の司令塔のもとで信頼回復を図りたい」と話す。【河内敏康】