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対象年齢マーク

　テレビゲームソフトに、内容に応じてレーティング（年齢区分）が表示されているのを知っていますか－－。レーティングの審査をしているＮＰＯが、アンケート調査で全国のＰＴＡや自治体などにこんな質問をしたところ、「知らない」が６割近くに上った。子どもへの影響を考慮して、年齢に応じた適切なゲームを選べるよう、０２年１０月から導入された制度だが、認知度が低く、十分機能していない実態が浮かんだ。

　レーティング制度は業界の自主規制で、ＮＰＯ法人「コンピュータエンターテインメントレーティング機構（ＣＥＲＯ）」（東京都千代田区）が販売前の新製品について審査を行い、Ａ（全年齢対象）、Ｂ（１２歳以上）、Ｃ（１５歳以上）、Ｄ（１７歳以上）、Ｚ（１８歳以上）の５種類に分ける仕組み。製品のパッケージや広告宣伝などに表示される。Ｚは他のゲームと別に陳列され、購入の際は年齢確認が必要。愛知県や大阪府など１２府県はＺのゲームを「有害図書」に指定している。

　アンケート調査は、現行制度を見直すために０７年度に実施。ゲームに関する苦情や相談が寄せられることが想定されるＰＴＡや自治体、消費者団体など全国の５００団体に質問紙を送り、１４２団体から回答を得た。レーティングについては５８．５％が「知らなかった」と回答。一方、７０．４％が「必要だと思う」としており、認知度と必要性のギャップが際立った。

　また、これとは別に保護者ら３９人に実施したインタビュー調査でも「子どもに買い与える時に参考になる」「ダメだという理由を説明しやすい」など評価する声が目立つ一方で、「知り合いに聞くと知らない人が多い」「表示マークが目立たない」との指摘があった。認知度を高める方法については、ゲームソフトのテレビＣＭでの告知のほか、「学校などで児童や保護者に教えるべき」との意見もあった。

　ＣＥＲＯは「レーティングの効果を上げるために、どういうことができるか詰めていきたい」と話している。【三木陽介】