桜井淳カリフォルニア事務所のブログ

"カリフォルニア"は、サンフランシスコにあるのに、なぜカリフォルニアかと言えば、命名者の桜井淳所長に拠れば、それには、ふたつの意味を重ねており、ひとつは、カリフォルニア州にある事務所の意、もうひとつは、サンフランシスコ市街地を東西に走る最大のカリフォルニア通りの意で、桜井所長とスタッフの心の中には、サンフランシスコの代名詞として、カリフォルニア通りを位置付けています。

桜井淳所長は、30歳台初め、日本原子力学会研究専門委員会の活動をとおし、東大理学部物理卒の東大工学部助教授のN(M)に出会い、当時、N(M)も30歳台初めでしたが、委員会幹事であったのに対し、桜井所長は、その他大勢の委員に過ぎませんでしたが、原研材料試験炉部を代表して参加していたため、N(M)は、特に、桜井所長に対して気配りし、殊の外、ていねいに扱い、単に面倒を見るだけでなく、いくつかのチャンスも演出してくれる等(学位審査の便宜)、同時に、桜井所長は、N(M)の東大銀時計組(オール優で学部主席者が対象)の能力と社会対応の完璧さに、感服し、その後、30年間、人生の手本とし、謙虚に学び、数年前、それまでの感謝の気持ちを込め、桜井所長が設立した日本原子力学会研究専門委員会の主査をお願いし、補佐するため、自ら幹事になりましたが、礼儀を尽くしたと満足しており、もうひとりの影響を受けたN(Y)は、桜井所長が、30歳台後半から接点を持ち、献身的に務め、連名論文を20編作成することになった京大理学部物理卒の原研燃料サイクル工学部長であり、N(Y)は、桜井所長を利用し、原研研究委員会委員の人選や委員会運営を任せる等、いくつかのチャンスも演出し、桜井所長が感心したのは、N(Y)は、大学の先生でもないのに、常に、数式が流れるように出て、話の初めに、まず、相対性理論や量子力学から始まり、柔軟な思考の下に、新たなアイディアを示す等、指針となるようなものを示し、研究をリードしましたが、特に、桜井所長がN(Y)に感心したのは、原研退職後も、ソフト会社を設立し、会社経営に専念しただけでなく、炉物理研究でも次から次へとアイディアを示し、国内学会や国際会議で発表し、それだけでなく、国際的プロジェクトOECD/NEA"International Criticality Benchmark Experiment Project ; ICBEP"(Nuclear Science and Engineering, Vol.145, pp.1-159, (Sep. 2003))や"臨界安全解析のための不確定解析計画"(http://wwwndc.jaea.go.jp/JNDC/ND-news/pdf90/No90-02.pdf )を提案し、歴史的影響力を有する研究計画を実現する等、N(Y)は、国際的に見ても、臨界安全の歴史に残る存在であり、桜井所長は、これまで、常に、N(Y)に相談し、最大限の敬意を示し、物事を決めてきましたが、N(Y)の70歳を境に学問の世界から引退したいとの意志表示に、ついに、頼るべきものも無く、相談する相手も無く、すべて、自身の判断で進めなければならない年齢に達し、その程度ではなく、自ら、引退しなければならない年齢に達しつつあることも悟り、N(M)とN(Y)の存在の大きさとありがたさに、感謝しています(ふたりとも原子力学会賞を二度受賞、N(M)は2006年2月中旬永眠)。

桜井淳所長は、いまでも、日本原子力学会のふたつの研究専門委員会主査を務めたり、社会科学系学会で毎年、口頭発表したり、数年に一度の割合で、国際会議(国際会議プロシーディング論文40編中30編がファーストネーム)で発表したりと、問題整理に向け、いまでも研究発表を続けていますが、今年は、偶然、11月に、国内学会口頭発表1件と海外国際会議発表1件が重なり、準備に追われています。

米国で昨秋に発覚したサブプライム問題(高金利低所得者対象住宅ローンの回収不能)の影響は、深刻で、世界的な不良債権の発生から、数千億円から数兆円の負債を抱えて歴史的倒産に追い込まれた銀行･証券会社等が続発し、日本の銀行等への影響も大きく、世界的に、なお、底なしの深い金融不安が続いていますが、同じ頃、日本でも、新銀行東京の中小企業への貸付の焦げ付きにより、不良債権を抱え、大幅赤字から、経営不振に陥り、政治的に、更なる追加投資により倒産の危機だけは、回避しましたが、規模は異なるものの、ふたつの問題には、明確に、共通点が有り、それは、金融専門家が金融理論や社会政策理論から、誰しも十分認識し、絶対に手を出してはいけない領域を貸付の対象にし、予想通り、資金回収不能という焦げ付きが発生しただけで、金融専門家が、頭では分かっていながら、もしかしたらうまく行くかもしれないという楽観主義から、素人同然の判断をした結果であるということです。

米大統領選も終盤に差しかかっていますが、原子力政策は、マケインかオバマかにより、180度転換するかも知れず、国際原子力パートナーシップ(Grobal Nuclear Energy Partnership ; GNEP)の運命は、あと、2ヶ月後に判明します。