北海道新聞　Hokkaido Shimbun Press

　原油高騰のあおりを受け、道内公衆浴場の入浴料（大人）が三十円値上がりし、四百二十円になってから一カ月が過ぎた。経営改善のため関係機関が協議して決めた料金改定だが、多くの銭湯では値上げの影響で客離れが進み、経営者からは「このままでは廃業せざるを得ない」という嘆きも聞かれる。

　四十七年もの間、常連客らが一日の疲れを癒やしてきた札幌市南区の「真駒内湯」。経営する塩沢行男さん（７３）は銭湯の前で浮かない表情を見せた。

　風呂をたくＡ重油は昨年七月まで一リットル六十円台だったが、今年八月には百二十一円にまで上昇した。経営悪化で、六月には二十五年間雇った従業員二人に辞めてもらい、今は妻の幸子さん（７０）と二人で掃除から接客まですべてこなす。

　八月十一日の値上げ以降、毎日顔を見せていた客が一日おきになるなどし、利用者は三割も減少した。「一日の売り上げから燃料代を引いたら三千円も残らない。お客さんにやめないでよって言われるけど、いつまで続けられるか…」

　中央区南一二西一四にある「大成湯」の店主寺沢広幸さん（６８）も「正直、やめたいくらい切ない」とため息をつく。今回の値上げ後、利用者は一割ほど減少し、売り上げはむしろ値上げ前より落ち込んだ。のれんを守りたい気持ちは強いが「息子に後を継げとは言えない」とつぶやく。

　道内では、重油だけでなく廃油や廃材を燃料にする公衆浴場が増えてきたが、回収などに手間暇のかかる代替燃料は、高齢化した経営者には負担が大きく、手を出せない。

　道公衆浴場業生活衛生同業組合によると、九月一日現在の加盟銭湯は三百九軒。七月から五軒が脱会し、うち三軒は廃業した。

　東区の店主（５４）は「雪が積もり、お年寄りの利用が減る冬になったらかなり厳しい。値上げの本当の影響が出てくるのはこれから」と話している。（長谷川唯）