◆崩壊するDRAMの寡占構図、合従連衡が急浮上　

　半導体業界には最近、地殻変動の動きが見られる。メモリー分野を中心にここ数年間続いてきた寡占構図が崩壊しつつあるのだ。

　具体的にはDRAM業界で2位のハイニックスと、ドイツ企業インフィニオンの子会社である同5位のキモンダが提携の動きを見せている。ハイニックスは3日、投資家らが同席する席で台湾のDRAMメーカー、プロモス（世界シェア8位）株8.6%を買収したことを明らかにした。2005年に締結した戦略的提携関係を超え、積極的な技術移転や生産設備の共同利用に乗り出すことにしたのだ。

　キモンダにはM&A（企業の合併・買収）のうわさが絶えない。ブルームバーグ通信は3日、キモンダの親会社であるインフィニオンが数週間以内にキモンダを売却する予定だと報じた。インフィニオンは3社と売却交渉を進めており、売却先としては現在のところDRAM業界世界4位のマイクロンが最も有力だという。両社が合併した場合には、シェアが20%を突破して一気に2位に浮上する。

◆底を打った上で来年危機から脱出か　

　韓国の半導体メーカーはこれらの動きに神経をとがらせている。最近のような不況の周期にシェアを落としてしまうと、好況となったときに業績を挽回（ばんかい）できなくなるからだ。実際に今年6月の世界の半導体市場の売上高は216億ドル（約2兆3430億円）となり、5月に比べて0.5%増加するなど、少しではあるが回復の兆しを見せている。欧米の景気不振は相変わらずだが、アジアや太平洋地域での需要が増加しているからだ。

　サムスン電子の役員は「半導体景気が今年後半には底を打ち、来年半ば以降には回復すると予想している。困難な状況にあっても投資を減らすことは考えていない」と述べた。

　サムスン電子は今年7兆ウォン（約6900億円）の投資計画を予定通り進め、フラッシュメモリーカード業界1位の米サンディスク買収も検討するなど、半導体景気の回復に備えている。DRAM業界3位のエルピーダも中国にDRAM工場を建設するなど、3位から4位の企業も慌ただしい動きを示している。

　LIG証券のチェ・スンホ研究員は、「景気が回復すれば高いシェアを持つ企業が有利となる。エルピーダ、ハイニックス、マイクロンがサムスン電子に続くDRAM業界でのシェア2位を占めるため、激しい競争を繰り広げるだろう」と述べた。

白承宰（ペク・スンジェ）記者