等級つけた卵子売買…死にゆく生命倫理

　インターネットサイトを通して、卵子を購入し、先月14日慶尚南道警察庁に摘発された不妊女性たちの哀訴だ。

　米ハワイに居住して卵子を求めて韓国に入ってきた南某(41)氏は、「600万ウォンをつぎ込み、3回卵子を買って、はい芽を作ったが、結局妊娠に失敗した」として涙声で話した。

　警察庁によれば「生命倫理および安全に関する法律」(生命倫理法)施行初年度の2005年、39人が卵子売買疑惑で刑事処罰を受けた後、2年間、立件者が1人もいなかったが、今年に入って、8月末現在32人が摘発された。

　卵子売買サイトは400〜1000人ずつ会員を抱えて営業中というのが警察の分析だ。現行法上、卵子の“寄贈”を受ければ何ら問題はないが、金で“取り引き”すれば、生命倫理法51条により3年以下の懲役に処される。売買を斡旋したブローカーも同じ処罰を受ける。

　警察庁のサイバーテロ対応センター関係者は「裁判所は不妊夫婦のかわいそうな事情を参酌して、執行猶予など、たいてい寛大な刑を宣告する」と伝えた。

　一線の警察によれば、立件された女性らは卵子売買が不法であることをよく知っているという。だが本人の卵子では妊娠が難しく、確実に卵子の寄贈を受ける所もない時、結局、卵子売買に依存するようになる。

　根強い父系血統主義、そして「遺伝子が誰のものでも、私の腹が痛んで産めば私の赤ん坊」という誤った認識が、不妊女性を「法律違反者」にしているわけだ。

　以前は不妊女性と卵子提供者を連結して、金を取りまとめるブローカーが多かったが、最近は卵子を買う側と売る側の“直取引”が普通だ。

　金クヒョン忠南警察庁刑事は「他人の子宮だけ借りる代理母とは違い、卵子売買は他人の遺伝子をまるごと受けることであるだけに、とても慎重に選ぶ」としながら、「卵子提供者の身長・血液型など身体条件、卒業証明書、健康診断記録のようなものをいちいち確認した後に決める」と話した。

　卵子価格は提供者の美貌、学歴、知能などにより200万ウォンから600万ウォンまで千差万別だ。舞踊のような芸能分野専攻者の卵子には巨額の“追加金（チップ）”がつくというのが定説だ。

　警察によれば、卵子を売る女性らは主に「カード借金を返すために」等、経済的ないいわけをする。

　ひとまず取り引きが成立すれば、2人の女性はあらかじめ口を合わせて共に産婦人科を訪ねる。親戚や友人のように振る舞いながら「(卵子を)寄贈することにした」とすれば、格別疑いなしに卵子採取に入る。

韓国速報 08/9/10