◆どんな経路で広がるのか

　先月28日、斗山グループが関連企業の10億ドル（約1060億円）の有償増資に参加するとの情報は、公示より30分前にインターネット・メッセンジャーで匿名の情報として証券会社の従業員に伝わった。増資参加で斗山グループが資金難に陥る可能性があるとの内容だった。証券会社の担当者は顧客にそれを知らせ、うわさが急速に広まり、斗山の株価急落を招いた。

　昔は俗称「チラシ」と呼ばれる証券情報紙と電話がうわさの元だったが、最近はインターネットが「パンドラの箱」の役割を果たしている。インターネットの掲示板やメッセンジャーを通じ、専門のグループがアルバイトまで動員して情報を流しているとされる。メッセンジャーは3万人に達する証券業界関係者のために開発された「ミス・リー」「FNメッセンジャー」などが主に使われている。ある証券会社社員は「メッセンジャーでうわさが無作為に流されると、金融機関の従業員が顧客や知人に知らせる形でうわさが拡大再生産される」と指摘した。

　市場不安が表面化した最近、うわさの量は増大した。メリッツ証券盤浦支店に勤めるイム・チャンビンさんは「毎日50通のメッセージを受け取るが、その半分程度はうそだ。最近うわさの量が以前の2倍に増えたようだ」と話した。

◆金融監督院が調査開始

　金融監督院は当初、被害を受けた企業がうわさの元を突き止め、それを告発した場合に適当な措置を取るというのが基本方針だった。しかし、最近は悪質なうわさが金融市場を動揺させるほど飛び交っているため、積極的な対応に乗り出した。

　4日には関係機関と合同取り締まり班を組織し、証券会社の顧客ロビーなどを直接回り、インターネットの関連サイトのモニタリングを実施した。

　金鍾昶（キム・ジョンチャン）金融監督院長は同日、「株式市場の空売りと関連し、証券会社45社を調べている。空売り規制を強化する案を金融委員会と協議している」と述べた。その上で、「市場で為替ディーラーが関連法規に違反して売買を行っているといううわさを把握している」と述べ、これに関しても十分な検討が必要との認識を示した。

李敬恩（イ・ギョンウン）記者

崔炯碩（チェ・ヒョンソク）記者