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　短時間に局地的大雨が降るゲリラ豪雨による被害が相次いでいることを受け、独立行政法人防災科学技術研究所（茨城県つくば市）は都市型豪雨の予測と監視の強化に乗り出す。雨粒の大きさまで測定できる特殊レーダーを増設するほか、雲の中での雨粒の成長過程を観測し、降り出す前に豪雨を予測する手法の開発を目指す。

　通常の気象レーダーは、電波の反射を利用し空中の雨粒を検知する。しかし、雨粒の大きさは測れないため、実際の降雨量との間に誤差があるという。

　防災科研は、２種類の電波で雨粒の量、大きさ、形状、動きなどを観測できるマルチパラメーターレーダーを開発。現在、神奈川県海老名市と千葉県木更津市に設置し、首都圏の５００メートル四方ごとの降雨状況を監視している。３０分程度先なら、豪雨の降る地域がどう移動するか、かなりの精度で予測できるという。来年度は、３億円を概算要求し、北関東と東京都内にも計２台を増設、関東地方のほぼ全域を監視する。

　一方、ゲリラ豪雨をもたらす積乱雲は１０分程度の短時間で発達する。雲の内部を観測できる「雲レーダー」を使い、雨粒が成長する過程を観測し、積乱雲が発達するかどうかを判断。雨が降り出す前の予測を可能にする手法の開発を目指す。

　防災科研の真木雅之・水・土砂防災研究部長は「コンクリートに覆われた都市部は急速に水がたまる。都市型豪雨では降り始めてから１０分が非常に重要だ。降り出す前の予測で、早期の避難につながり、被害が軽減できる」と話している。【西川拓】