「「電動カブ」実用化　ホンダが５年内」の記事詳細：イザ！

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　ホンダは２９日、ロングセラーバイク「スーパーカブ」の電気自動車（ＥＶ）版を開発する方針を明らかにした。日本郵政グループや物流大手各社などがガソリン価格高騰や温暖化問題に対応するため、業務用車両を低燃費車に切り替える動きを強めており、二輪のＥＶ車も一定の需要が見込めると判断した。カブのＥＶ版を“次世代エコバイク”の象徴として育成し、５年内の実用化を目指す。

　カブのＥＶ版は、バッテリー（電池）とモーターで駆動し、電池は大容量で小型・軽量化に有利なリチウムイオン電池の採用が有力だ。

　ホンダは独自開発の電気スクーター「ホンダＣＵＶ　ＥＳ」を１９９４年３月から２００台限定で国内の官公庁や自治体などに販売した実績をもつ。

　この電気スクーターは充電装置を内蔵し、家庭用の１００ボルト電源から充電できる手軽さも持ち合わせ、１回につき８時間の充電で６１キロメートルの走行が可能だった。これらを通じて培ったノウハウを生かせば、実用的なカブＥＶ版の実現可能性は高いとの判断だ。

　今後はＥＶ版を低コストで開発・生産する手法の可能性を探る一方、航続距離や電池の安全性などの開発目標を設定する。

　すでに８万９０００台超の二輪車を所有する日本郵政グループの郵便事業会社が、ＥＶ開発の可能性についてホンダに打診しているもようだ。

　郵便事業会社は仏郵政公社ラ・ポストと提携し、ＥＶ利用の共同研究を進める方針を表明するなど、エコカーへの関心は高い。急速充電装置の整備などインフラ面の課題は残るが、ＥＶ導入機運は四輪車に続いて二輪車市場でも中長期的に高まりそうだ。

　スーパーカブは、１９５８年８月に初代モデルを発売。基本性能の走りと燃費の良さに加え、郵便物や新聞の配達業務など過酷な使用環境に耐えられるタフさが評価され、主にビジネス用として利用者を増やしてきた。現在、アジアや中南米を中心に世界１５カ国で生産、１６０カ国以上で販売され、シリーズ全体の世界販売台数は４月に累計６０００万台を突破した。

　こうした中、福井威夫社長はバイクの未来形の具現化に意欲を示しており、その選択肢の１つとして今回のＥＶ版が浮上した格好だ。

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