五輪でのメダルを量産しようと、文部科学省が、海外の競技レベルや選手育成方法を分析して戦略的に指導する「ナショナルコーチ制度」を新設する方針を固めたことが２５日、分かった。東京都が立候補している２０１６年の五輪に向けたレベル強化策の一つで、平成２１年度予算の概算要求に関連経費１２億５０００万円を盛りこむ。
ナショナルコーチは、五輪に向けて各選手の出場大会を厳選するなど、技術的な指導を超えて総合的な戦略を構想し、現場の監督やコーチを統括する指導者。メダル圏内の有望競技を選んで、現在の専任監督・コーチとは別に新任する。
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）からの要請を受けた方策で今後、ＪＯＣと協議しながら具体案を詰める。処遇を安定させるため、国が報酬のうち一定の割合を補助し、ＪＯＣが支払う方式も検討する。
北京五輪で日本のメダルは計２５個。「金メダル２けた以上、総メダル３０個以上」の目標には届かずアテネより１２個減ったが、８位までの入賞者は計７７人でアテネと同数だった。文科省は「メダルが取れるかどうかは紙一重。単なる“熱血指導”にとどまらない戦略的なレベル強化が重要だ」としている。
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