| 2007年10月10日 |
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| 〜テレビ広告＆インターネット検索データ関連分析〜 |
テレビ広告でインターネット検索窓を表示した場合のインターネット検索率は
表示しないテレビ広告の2.4倍（平均）に。
自動車は他のカテゴリーと比較して日常のインターネット検索が活発。
日用消費財は検索窓を表示するテレビ広告出稿時に検索件数が跳ね上がる傾向。 |
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| 博報堂研究開発局と博報堂ＤＹメディアパートナーズｉ-メディア局ではこの度、インターネット広告を提供しているオーバーチュア株式会社の協力を得て、テレビ広告出稿がインターネットでの検索行動に与える影響を把握するためにインターネット検索件数データとテレビ広告出稿データを用いた分析を行いました。その結果、テレビ広告がインターネット検索件数に与える影響についての分析結果が得られましたので、ご報告申し上げます。 |
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今回の分析を通して、広告対象商品の銘柄名、広告内容に関する検索件数がテレビ広告の投下量にほぼ比例して増加することが分かりました。中でも検索窓をテレビ広告で表示しているキャンペーンについては、検索窓を表示していない広告キャンペーンと比較して、広告対象商品に関する検索件数が平均で2.4倍となることが確認されました。ただし、「検索窓が表示されていることを伝えるための効果音をつける」ことや、「検索後にどういった情報が得られるかをしっかりと視聴者に伝える」ことを行わずに、単に検索窓が表示されているだけでは検索数増加にほとんど効果がないことも確認されました。
また、自動車は他のカテゴリーと比較して圧倒的に日頃からの検索件数が多く、日用消費財の場合は検索窓を表示するテレビ広告出稿時に検索件数が跳ね上がる傾向があるとことも明らかになりました。 |
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| インターネットの利用が日常化し、広告キャンペーンにおいてもマス・メディアとインターネット・メディアを組み合わせた企画が増加している今日、マス・メディアがインターネット上での行動に与える影響については各企業から高い関心が寄せられています。博報堂ＤＹグループでは今後も、より効果のあるクロスメディア・キャンペーン構築のために、マス･メディアとインターネット・メディアを横断してのデータ分析作業を行っていきます。 |
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| なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。 |
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