[がん患者]３割が転職、４割収入減…東京大講座調査

　がん患者の４人に３人が現在の仕事を続けたいと考えているが、実際には３人に１人が転職していることが、東京大医療政策人材養成講座の調査で分かった。約４割は収入も下がり、がん患者が厳しい就労環境に直面している現状が浮き彫りになった。

　治療中や治療経験のあるがん患者に３月、仕事の変化や、仕事への不安などを尋ねた。４０３人（男性４０人、女性３６３人）が有効回答。２０〜４０代の働き盛りの世代が約７割を占め、乳がん患者が最も多かった。

　がんと診断された時点で、３０６人（７５．９％）が「これまでの仕事を続けたい」と思っていたが、うち９５人（３１％）が診断後に仕事が変わった。内訳は解雇１４人、依願退職２３人、廃業８人などだった。収入は１５６人（３８．７％）が「下がった」と回答した。

　調査時点で働いている２８０人のうち、仕事の継続に６１．１％が不安を感じ、不安なく続けるために「同僚や上司の理解が必要」と答えた人が６８．６％を占め、トップだった。

　仕事をしていない１２３人のうち、８５％が仕事に就きたいと回答。うち約半数が「これまでの社会経験を生かした仕事」、４割が「病気の経験を生かした仕事」を希望した。

　また、「がんを理由に主要業務をはずされた」「病気のことを言うと、正社員になるのが難しい」「育児休暇のように、がんの治療休暇がほしい」など切実な声が上がった。

　調査チームの桜井なおみさん（４１）は「乳がんや子宮がんは術後２年間は毎月、３年目からは３カ月に１回の治療が必要で、女性の就職はより厳しい。治療を受けながら働けるよう、柔軟な勤務体制の導入が必要だ」と話している。【足立旬子】