新世紀のビッグブラザーへ blog

　本来であれば、本日は昨年十月のピークからわずか十ヶ月で、株価の終値を六割も落とした、株価下落率金メダルのあの国の経済について書こうと思っていました。が、それどころではない驚愕の事実が判明致しましたので、本日は急遽話題を変更します。
　毎日変態新聞は自らの変態報道について、2001年4月以降のMDNサイト上の「WaiWai」コラム記事で変態報道を垂れ流し、オンライン故にチェックが甘かったと、7月20日に調査結果を報道しました。
　本日、アレは真っ赤な嘘だったことが明らかになったのです。　時期も内容も、全て嘘っぱちでした。
　オンライン版開始以前の英字紙WaiWaiにおいても、毎日変態新聞はオンライン版と瓜二つの「日本人（特に日本女性）は変態」報道を繰り返してきた事実が、2ch既婚女性板(厳密には、独身女性板の方）の有志の皆様の調査により発覚しました。（既婚女子板に貼られた独身女性坂の方、GJ!です！　皆さんの行動力には、本当に頭が下がります。）
　添付は1997年10月5日の毎日変態新聞英字紙「WaiWai」の一面です。

　『「受験生」バカ母ＳＥＸ献身の実例　− More moms going down to ensure grades go up!(「母は、成績を落とさないために堕落する」)』

　内容は言うまでも無く、受験生の息子の成績を落とさないために、日本人の母親は息子と性関係を持つと言う、例のアレです。（この瞬間、殺意を抱かない男性は、きっと日本人じゃないです。）
　狂ってます･･･。
　しかも重要なのは、この狂った一面の英字紙が発行された時期（1997年　今から11年前！2001年以降のオンラインという毎日の説明は嘘！）もさることながら、この英文記事の執筆者が「イトウ　タケシ（Ito Takeshi)」となっている点です。
　つまり、毎日変態新聞の言い訳である、「オーストラリア人ライアン・コネルが暴走して変態報道を繰り返したが、英文であるためチェックをすり抜けた」という説明は全て嘘だったのです。変態報道の執筆者は外国人でも何でもなく、毎日変態新聞の日本人記者で、コネルは過去の英字紙面版WaiWaiに掲載された英文変態報道をオンラインに展開しただけだった可能性が濃厚になったのです。
　この事実が判明すると、毎日変態新聞社がコネルを懲戒免職にできない理由も明白になります。下手にコネルを懲戒し、事実（変態報道は本当は、日本人の毎日記者が書いていた、オンライン版以前の紙面版から変態報道を繰り返していた）を暴露されたくなかったわけです。
　毎日変態新聞社は、変態であるだけでなく、嘘つきなのです。もったいぶって殊勝に発表した7月20日の調査結果も、全て捏造で出鱈目なのです。毎日変態新聞社は「故意」に「日本人記者」が日本女性や日本人を貶める変態記事を、英字紙で報道し続けていたのです。
　毎日変態新聞社は、そしてこの腐れ企業に勤める日本人、外国人の全ては、悪質な情報テロリストなのです。

　怒りマックスな状況ではございますが、とりあえず粛々と毎日変態新聞の財務分析を続けます。なぜこれほどまでに感情が高ぶっている状況で、ややこしい分析が可能かと言えば、以下の記述は全て上記の事実を知る前に、予め書いておいたからです。本当は明日に掲載する予定だったのですが、上記の驚愕の事実が明らかになったため、前倒しで掲載することに致します。

　昨日は「次に毎日変態新聞の各指標を他社と比べる」と書きましたが、夜が明けてみると、掘り下げきっていない箇所に気がつきましたので、とりあえず昨日と同じく毎日変態新聞単体の決算の分析を続けます。
　ちなみに、本日で単体決算の分析は終了し、次回以降は、
■毎日変態新聞社の決算、指標を他社と比較する（一回）
■毎日変態新聞社の連結決算を分析する（二回）
　の予定でコンサル（じゃなくて、ディスコンサル）を続けていきます。

　さて、毎日変態新聞社の単体決算の各指標について、第二十七期（平成十六年三月決算）から第三十一期までの推移を掲載いたしました。
　
http://members3.jcom.home.ne.jp/takaaki.mitsuhashi/data_11.html#Sui27-31

　これを見ると、第二十八期の純利益が六十三億円の赤字になっているのにお気づき頂けるでしょう。この理由は、この期に退職給付会計基準変更などによる巨額の特別損失（約二百億円）を計上したためです。
　どうやら、毎日変態新聞社は二十八期の大赤字を受け、資産の整理を開始したようですね。
　昨日、『また、経常利益が改善しているにも関わらず、純利益が減り続けているのは、二十九期が「投資有価証券売却益」、三十期が「固定資産圧縮特別勘定」という特別利益により、この二期について純利益が嵩上げされたのが原因です。』と書きました。
　第二十九期の貸借対照表を見てみると、前期（第二十八期）には流動資産に「有価証券297百万円」が載っているのに、翌期（二十九期）には売り払われています。また、固定資産内の投資有価証券の時価上昇を受け、ある程度売却したようです。
　この売却の際に十億円以上の売却益が発生し、この期は純利益を黒字化することができました。もしもこの売却益がなければ、経常利益でこの年の特別損失（約十二億円）を吸収できず、二十八期に続いて二十九期まで、二年連続の赤字に陥るところでした。
　次に、第三十期の純利益嵩上げについて「固定資産圧縮特別勘定」のためと説明しましたが、すみません、よくよく見ると売上原価低減による売上総利益（粗利益）改善の効果の方が大きいです。
　二十九期から三十期までの売上、売上総利益、売上総利益率の推移を見てみましょう。

売上　FY29　152,540　⇒　FY30　151,941　⇒　FY31　148,748
売上総利益　FY29　61,516　⇒　FY30　65,797　⇒　62,706
売上総利益率　FY29　40.3%　⇒　FY30　43.3%　⇒　FY31　42.1%

　売上が減少していく中で、売上総利益が増加したわけですから、当然ながら売上原価を圧縮することで収益性を改善したわけです。しかし三十期には効果が高かった売上原価圧縮効果も、三十一期には早くも息切れしてしまい、今度は販管費の圧縮に走ったわけです。
　後編に続く
http://blogs.yahoo.co.jp/takaakimitsuhashi/14936364.html

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