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被災地の血栓発生、なお高率
中越沖地震で被災した柏崎市の２カ所で10日、エコノミークラス症候群（肺血栓塞栓（そくせん）症）の予防検査が行われた。同症候群の原因となる血栓の発生率が、地震発生１年を経過しても被災地以外に比べ高率だったことが分かった。
検査は、県内の医師や技師らでつくる同症候群予防検査支援会と県、同市が実施。被災者の足にエコーを当て血栓の有無を調べ、血液検査で血栓ができやすい体質かどうかなどをみた。
その結果、受診者269人（平均年齢67・８歳）のうち、約５・２％の14人に血栓が見つかった。地震直後の昨年７月に行った同様の調査で約４・９％、11月調査では約６・３％だった。被災地外との比較検討のため実施した阿賀町での調査（2006年）では１・８％だった。
診察した新潟大大学院の榛沢（はんざわ）和彦医師（呼吸循環外科）は「今回見つかった血栓に緊急度の高いものはなかった。地震後にできた血栓を治療せず慢性化したケースが多いと考えられる」と分析。病院の受診や弾力ストッキングの使用を勧めた。
検査で血栓が見つかった同市長浜町の主婦(70)は「これまで無関心でいたので驚いた。気をつけて運動を心がけたい」と話した。
新潟日報2008年8月11日
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