ＩＴ・家電

　コンピューターやデジタル教材を授業で使える教員の割合を調べた文部科学省の全国調査（今年３月）の結果が６日発表され、愛媛県が昨年の最下位クラスから一転、１位になったことが分かった。同県でＩＴ（情報技術）を使って教えられる教員の割合は、昨年の４３％から８１％と大幅に伸びた。

　調査は、同省が０７年に公表した「教員のＩＴ活用・指導能力を測るチェックリスト」によるもので、リストは小学校版と中学校・高校版の２種類。「教材研究・指導の準備、評価」「授業中」「児童生徒への指導」「情報モラル指導」「校務」の５分野計１８項目について、ＩＴを使って指導できるかどうかを「ほとんどできない」から「わりにできる」まで４段階で自己評価する。

　チェックリストに基づく調査は２回目。愛媛県は５分野すべてで、「ややできる」「わりにできる」と回答した教員が８０％を超え、１位だった。愛媛県は「前年の順位にショックを受け、各学校で苦手な先生を中心に、パソコンを触ることに違和感がなくなるように、繰り返して研修したため」とする。教員のニーズに合わせ、個別に研修したケースもあったという。

　調査によると、ＩＴを使って指導できる教員の割合には大きな地域差がある。今回、全分野で最下位になった高知県で「授業中の指導」ができるのは４６％で、愛媛県と３５ポイント差。校内ＬＡＮ整備率でも遅れが目立つ青森県（４８％）、大阪府（４９％）が最下位クラスに並ぶ。

　文部科学省は「５分野とも平均値は２～４ポイント上がっており、各地で地道な取り組みを続けている結果だ」とした。政府は「ＩＴ新改革戦略」で、２０１０年度までに全ての教員が１８項目全てについて「ややできる」「わりにできる」と回答することを目指している。【岡礼子】