桜井淳カリフォルニア事務所のブログ

桜井淳所長に拠れば、経済産業省原子力安全・保安院は、2007年7月16日に発生した新潟県中越沖地震に震災した東京電力柏崎刈羽発電所の地下構造特性における地震動増幅特性を重く受け止め、監督下の各電力会社に対し、すべての原子力発電所の周囲30km以内の地下構造特性を音波振動法(海中で発信した音波が海底の地下各地層で反射して海面に戻ってくる反射信号を測定)・機械的起振法(陸地表面で強い機械的振動を発生させて地下各地層で反射して地表に戻ってきた振動を測定)・ボーリング法(一番深いものは1.5kmまで)で調査するように通達しましたが、測定・評価は、来年初めまでかかり、報告書がまとめられるのは、来年半ば頃になる予定となっているものの、はたして、上記のような現行技術で的確に評価できるのか、疑問視されており、一番大きな問題は、今の技術では、海洋機構探査研究船「かいれい」(海底15kmくらいまで)を除き、海底下や陸地表面下5kmまでしか測定できないことで、柏崎刈羽発電所の地下構造特性では、地下十数kmと大変深い地層の増幅特性が問題になっていることからすれば、調査方法は、実効性の薄い形式的なものとしか受け止めることができません。

桜井淳所長に拠れば、これまでの20年間、世界の主要な新聞社からのインタビューに答えており、いちばんのお気に入りは、"Financial Times"、つぎが、"New York Times"と"Los Angels Times"、その他は、ロシアや香港の新聞等で、いまでも、謙虚に、対応しているそうです。