北京五輪が開幕した8日、中国株式市場ではまるで爆撃でも受けたような急落ぶりを示した。

　上海総合指数は前日比4.46％（121.86ポイント）安の2605.72ポイントで引け、1年7カ月ぶりの安値となった。前場はニューヨーク市場の下落を受け小幅安でのスタートだったが、下げ幅は同1％前後で特に深刻な状況ではなかった。

　しかし、大引けの1時間前から市場のムードは一変し、同指数は一気に100ポイントも下落した。中国石油化工（サイノペック）、中国石油天然気（ペトロチャイナ）など国営の石油会社株が下げ足を速め、不動産、貿易、証券関連銘柄も軒並み急落した。

　同日午後に日本から中国に向かっていた中国国際航空機がテロ脅迫を受け緊急着陸したとのニュースが伝えられ、市場が凍りついた。

　しかし、専門家は中国株式市場の暴落がテロ脅迫のせいだけではないとみている。五輪後の中国経済に対する悲観的な見方が、中国株低迷の根本的原因として作用した可能性がある。中国政府が同日、五輪開幕に合わせ打ち出すとみられた景気浮揚策の発表が見送られたことも株価下落の一因になった。

　北京五輪は始まったばかりだが、外国人をはじめとする投資家は五輪後の中国経済を既に懸念し始めている。

◆相次ぐ中国経済悲観論

　ニューヨーク・タイムズは今月5日、「多くの中国人が五輪後の景気後退を懸念しているが、五輪開幕前に後退が始まった」と報じた。中国では赤字まみれの工場の閉鎖が相次ぎ、輸出が伸び悩む一方、不動産価格も下落し、景気は既に低迷しているとの見方だ。経済専門家らは中国の今年の経済成長率が現在の年11％から来年には9－9.5％に落ち込むとみている。

　サムスン経済研究所も今月6日、「北京五輪後の中国経済」と題した報告書で、「北京五輪後の中国経済の成長率が7％台に落ち込む最悪の状況も念頭に置き、リスク管理に注意を払うべきだ」と指摘した。

　五輪開催国が経験してきた、いわゆる「渓谷効果」が中国でも起きるとの見解もある。渓谷効果とは、五輪に関連する設備投資は五輪開幕以前で終了しているため、五輪が開幕するころには特需の大部分が既に消失し、経済が停滞局面に陥ることを指す。過去6回の五輪のうち、1996年のアトランタ大会以外でこうした後遺症が見られた。

キム・ジェゴン記者

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