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2005-09-26 万博に行かなかった。はじめから行く気はなかった。
■[社会][政治] ネオリベラリズムがダメな理由
私は新自由主義というものに危惧を抱いている。この新自由主義は「ネオリベラリズム」とも呼ばれるようだ。何故ネオリベラリズムに対して危惧を抱くのか？これが「弱者切り捨て」だからか？いやいや、そんな理由ではない。どんな社会であれ、弱者は常に存在し、弱者は決して社会を主導する事もない（あってはならない）。弱者が淘汰されてゆくのは、有る意味必然である。
ただ、社会に余裕があり、成熟したものであれば、最低限の保護くらいはなされるだろう。そう考えれば、ネオリベラリズムであっても、社会が成熟していれば、積極的に弱者を切り捨てるとか、差別を助長するといった事にはならないと思う。「格差」が存在するは確かだが、「格差」の無い社会などあり得ない。「格差」の存在それ自体はたいした問題ではない。というか、「格差」の質が問題なのだ。
ネオリベラリズムは、格差の拡大を認める面があるが、それ自体が問題でないというのはなぜか。もちろん最下位に位置する人間にすれば問題かもしれないが、格差の拡大とはようするに社会の最上位に位置する人間と最下位に位置する人間の差が大きくなるという事であって、これをどこまでも小さくしようとするのは無理がある。
最下位にはホームレスが位置し、最高位にはどんな人が位置するのかわからないが、過去の日本でも景気が悪くなればホームレスが増えるわけで、もともと格差はそれなりに大きい。ネオリベラリズムによって、格差が拡大すると言っても、ごく一部の上位に位置する人々が、もう少し有利になる程度で、実際の格差そのものは、それほど大きくひろがらないだろうと思う。
私が感じるネオリベラリズムの問題点は違う。
ネオリベラリズムの徹底によって、日本の社会における圧倒的多数の中間層とか中流階級と呼ばれる人々が、貧富のどちらかに分けられてしまう事になると思われるのが問題なのである。つまり、社会構造の「二極化」を拡大する。そして、「貧」の側においやられる人間のほうが圧倒的に多い。この点でまず「最大多数の最大幸福」に反すると私には思われるのである。
ネオリベラリズムは日本においては不幸・不遇な人間を相対的に増加させ、日本の社会構造を破壊し、社会を不安定にし、その結果、日本の国力を萎えさせて、国を衰退させるものであると私には思えるからダメだと思うのである。
では何故日本の社会をダメにするのか。それには大きくわけて二つ理由がある。一つは「二極化」による中間層の破壊、もう一つは「機会（チャンス）の平等」の喪失である。
- 社会構造の二極化
日本社会の二極化がなぜいけないか、を書く前に、ネオリベラリズムにより二極化がすすんでいる事を書いておきたい。
■[雑感][時事] 西村発言から二極化を考えるで一度書いているので、そこから再び引用する。
この新自由主義路線については、■[時事] 過激な「新自由主義」への危惧ですでに書きましたが、これはやはり竹中平蔵大臣とともに小泉首相がこれまでに押し進めてきた、そして今後も進めようとしている路線と考えて間違いないと思われます。郵政民営化は、米政府が毎年日本政府に突きつける「年次改革要望書」に基づくものだというレベルの話ではなく、郵政民営化を含めた構造改革路線というものが、社会構造そのものをアメリカ型にしようとしているように思えます。
その結果、ここ数年で日本国内の二極化がかなりすすんでいるのもこれまた間違いないと思われます。管直人が党首選で言っていた「１人のホリエモンと９９人のホームレス」という比喩は、大げさではあるものの、これからの日本社会の行く末をそれなりに的確に表現してはいると思えます。
私自身は、割と身分が保障され守られているほうのサラリーマンなので、二極化を言われても実はあんまりあまりピンと来ないのですが、自営業の友人などは具体例を示してしきりに「二極化がすすんでいる」と教えてくれます。妻の実家は中小企業を経営していて私よりよほど世間の様子を知っているのですが、こちらも同じような事をいつも言っています。私の故郷である北海道など不景気も重なって、二極化傾向にずいぶんと拍車がかかっていると家族からも聞きます。この二極化路線の行き着く先に、私は大きな不安を抱いています。
ネオリベラリズムが問題なのは、社会構造の二極化を拡大する点である。「格差の拡大」と「二極化」とはまるで違う。ネオリベラリズムによる二極化は、貧しい者をさらに貧しくしたり、富める者をさらに富ませるというよりは、日本社会にいわゆる中流家庭として大量に存在している中間層を（ややおおげさに表現すれば）貧困化することになる。これが二極化の正体である。で、この二極化の何がいけないのか？
- ネオリベラリズムは機会（チャンス）の不平等を生む
ネオリベラリズムは一見すると「競争社会」を保証するかのように見え、また、ネオリベラリズムの否定は「競争社会の否定」に見えるかもしれない。しかし、実は必ずしもそうではない。そもそも私は競争社会を否定するつもりはないし、むしろ積極的な「競争社会」賛成派である。
私がネオリベラリズムに対して否定的なのは、実はこの考え方では、不公平な「競争社会」しか生じないと思われるからである。ネオリベラリズムの社会では「競争社会」にとって最も重要な「機会（チャンス）の平等」がうまく機能しないと思われる。それはアメリカを見れば明らかだ。
チャンスの平等を保証するものの一つにルールがある。社会はルールの下で安定して守られるものでもある。ネオリベラリズムを徹底してゆけば、社会は国民が一致して認めた権威の下でのルールによって動くのではなく、個人の経済力によって動かされるようにもなりかねない。
そしてこれはアメリカを見れば明らかなように、金持ちの家に生まれるか、貧乏人の家に生まれるかで、子供の一生の人生がきまってしまう。貧乏人の家は末代まで貧乏人である。貧乏人は教育もろくに受けられず医者にもかかれず、それどころか一生スラム街の生活から抜け出せない。よほどの幸運が重ならない限り成功はできない。そもそも自分の能力や才能を発見してそれを育てる事が不可能なのだ。スタートラインから不平等になってしまう。
私は、できるかぎり人間は能力に応じて社会的に評価されるべきだと思う。また、社会は個人の能力を育てる機会を最大限保証すべきだとも思う。極端な貧富の二極化による国民の貧困化は、そのためのチャンスの平等をも阻害することになるだろう。そうならないために、教育だけは国の責任で保証すべきだと思うが、小さな政府といいつつ教育関係の予算も削減の方向にある。
ただ、そうは言っても、義務教育期間の教育はあいかわらず保証されており、また依然として「学歴社会」であるのも、機会の平等をある程度担保・保証するものであるから、これらが保証・維持され続ける限りは、日本もまだまだ大丈夫と言えるかもしれない。しかし、ゆとり教育による学力低下や教育現場の荒廃、教育予算の削減などの傾向は、二極化の弊害を拡大する要因になりうると思われ、心配である。
- 二極化による日本の衰退
機会の平等よりもさらに日本にとって深刻であると思われるのは、二極化による「中間層の破壊」である。二極化の実体とは、中間層の大多数を相対的に「貧」の側へ追いやる事に他ならないが、これは日本経済を衰退させるに違いない。
これまでの日本社会・日本経済は中間層の高い学力と勤勉な労働、そして彼らの手による大量生産および大量消費によって支えられてきた。
中間層の貧困化とセットであるホリエモンのような徹底的に楽して金儲けする（ように見える）人間の台頭は、多数の国民に、まじめにコツコツ働いてもむくわれないという無力感を増大させ、その結果、人々の勤労意欲は低下し、また人々のマネーゲーム幻想はあおり立てられ、その結果、人々の多くは敗者となるであろう。
また、教育の衰退により子供の学力低下を招き、貧困層の増大や学力低下、意欲の低下はフリーターやニートの増加へとつながる。さらに、その結果として、結局は日本の生産力は低下し、能力もみにつかずに金もかせげない人間が増え、当然の結果として国の税収は枯渇し、治安も悪化、日本の経済力も減退する。このように国力はジワジワと減退して行くに違いない。小泉構造改革とは、こうした日本の構造「改革」に他ならないのではないか。
日本にとっては何もアメリカだけが手本ではない。ヨーロッパ型のやや高負担でも高福祉の社会だって選択肢としてあって良いと思うし、そもそも日本には日本独自の社会構造というか社会システムがあって良いと思うのだが、そうした発想を抱く人がそもそもほとんどいないようだ。このあたりにも、戦後日本人に染みついた、欧米は日本よりも進んでいるもの、良いもの、善いものであり、日本は遅れていて彼らを見習い追いつかねばならないという強いコンプレックスの現れではないだろうか。
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■[歴史][反日] 浄土真宗本願寺派の左傾化（２）
■[歴史][雑感] 浄土真宗本願寺派の左傾化（１）の続きです。
一昨日も書いた通り、浄土真宗には、他の宗派に比べると、やや排他的（神道や儒教的な習俗を排除しようとする）傾向があり、場合によっては日本人の伝統的な死生観を否定したり、強く神道的要素を否定しているともとれる「門徒の心得」なるものがある。これは、開祖である親鸞がそのような事を言ったのかもしれないが、しかし、何となく戦後になってからこうした傾向が強化されたのではないかと思えるふしもある。なぜそう見えるかと言うと、戦後の日本社会の左傾化とともに、仏教界（にかぎらないが）を中心に、宗教界全般も左翼的な主張を強くするようになったためだ。浄土真宗の場合はそれが特に強い。
また、浄土真宗は天皇制を否定するともとれるような事（天皇があるから差別がある）を言っている場合もあり、また神道を強く批判したり、神社がらみや歴史認識関係で次々に裁判をおこしている。首相の靖国参拝に関する裁判の原告に浄土真宗の僧侶が名を連ねたりもしている。このあたりは戦前に浄土真宗が戦争に協力したのを、国家神道に責任転嫁しているようにも見える。なぜそうなのか、以下の本（p160〜）にくわしく書かれている。
この本によると、たとえば、仏教界を中心に「新しい国立追悼施設をつくる会」が平成１４年に結成され、浄土真宗本願寺派総長らも名を連ねている。ちなみに浄土真宗では今や元号を用いず西暦である。また靖国は「ヤスクニ」とカタカナ表記されている。さらに、本願寺派（西本願寺）のパンフレットには以下のような記述があるそうだ。
「あの戦争が、日本のアジア・太平洋諸国への侵略・植民地支配のためであったという事実」
「ほかの国々の人々を差別しつづけ、その悲しみや犠牲には、なおのこと目をつぶり、従軍慰安婦の叫びにも耳をふさいできたことなど」
「もし、当時のあやまった考えや、制度をそのままにしているとしたら、戦争責任は、いまも生きているわたしたちにもあるといえよう」
このような主張を展開して、国民を戦争に荷担させた「ヤスクニ」神社と神道を強く攻撃し、否定する傾向が強い。
終戦五十周年全国戦没者追悼法要の際には門主が以下のような「懺悔」をしている。
私たちの教団は、仏法の名において戦争を肯定し、あるいは賛美した歴史を持っております。たとえ、それが以前からの積み重ねの結果であるとしても、この事実から目をそらすことはできません。（中略）それへの参加を念仏者の本文であると説き、門信徒を指導した過ちを厳しく見据えたいと思います。宗祖の教えに背き、仏法の名において戦争に積極的に参加していった過去の事実を、仏祖の御前に慚愧せずにはおれません。
では、彼らがなぜこのような主張をするようになったか。まあ宗教に関わる人は根が純粋だから、「きれいごと」や「美辞麗句」「自己批判」にはまりやすく、もともと左翼や自虐史観にそまりやすい傾向にある人が少なからずいるように私には感じられる。もう一つは、浄土真宗の場合はその教えの中に、一神教的な排他性がもともとあり、それと関係して神道を排除しようとする傾向が強い事も関係しているかもしれない（が、過去においては神道とも共存していた）。ここらあたりが原因かなあと何となく思っていたが、どうやら、それらよりも大きな要素があるようだ。
本願寺派の場合は特に同和団体の影響を強く受け、それを背景とした「運動」によるところが大きいようだ。再び同書（p163〜）から引用すると・・・
八木 なぜ西本願寺がこのような左翼色が濃い主張をするのか。実は、この教団には「基幹運動」という同和問題絡みの運動があって、公式には教団自ら「部落差別をはじめとする社会の差別構造をいまだ克服し得ず」という認識に至っているんです。そのために教団自身が、一部の運動団体の「指導下」に置かれ、その意向に添って政治運動せざるを得ない事態に立ちいっているわけです。
さらに、信仰の深さはどれだけ社会運動に邁進しているかによって示される「信心の社会性」という理念を掲げることによって、宗教と政治運動の区別が曖昧にされ、末端の僧侶や一般の門徒を手足にして政治運動が展開されています。ちなみにこの「信心の社会性」は、もともと同派教団の広島県安芸地区と備後地区、そして部落解放同盟広島県連との三者で構成する「同朋三者懇談会」が言い出したものだそうです。
新田 広島の教育を歪めた、いわゆる「八者懇談合意」とまったく同じ図式ですね。同和団体が関与するようになってから、本願寺派が奇妙な政治運動に奔っているのはたしかなようですね。そもそも同和地区住民の八割が浄土真宗門徒だと言われています。
渡辺 同和団体のなかには、反日的な団体もあると聞きます。（以下略）
ではなぜ、これほどまでに同和団体の影響をうけるようになったのか。一つの理由として、上の引用部分には、同和地区の住民の多くが浄土真宗門徒である事が書かれているが、同和地区以外の門徒のほうが圧倒的に多いわけであり、これだけでは説明できない。上記の本では、それ以外に、浄土真宗そのものが、同和団体に「弱み」を握られているからだと、さらに指摘している。
新田 浄土真宗は、当初は他の仏教が相手にしなかった人々をも救おうという意図だったのかもしれませんが、同和地区の信者を抱え込んだあとで差別戒名*1をつけたりするようになりました。昭和五十四年だったと記憶していますが、曹洞宗の僧侶がアメリカのプリンストンで、「日本では、部落問題は終わった」と発言して同和団体から糾弾を受けたのです。それを契機に全宗派が過去帳、戒名、墓石について調査したら、浄土真宗でも多くの差別的な表現が見つかった。それは必ずしも真宗だけがとくに差別的体質を持っていたということではなくて、門徒に占める比率が多かったからそうなのかもしれませんが、とにかく、そのことは同和団体に対する真宗の決定的な弱みになってしまった。
ただ、戦前の場合には、部落解放に取り組んでいた水平社自身が「一君万民」という思想を強く持っていましたから、真宗批判が反天皇と結びつくことはありませんでした。
ところが、戦後は、松本治一郎が「貴族あれば賤族あり」と主張するようになり、さらにそれが、「天皇がいるから差別があるのだ」と拡大解釈されるようになりました。それで左傾化が著しくなった同和団体の意向を、弱みを握られている真宗としては受け入れざるを得なくなったわけです。部落解放基本法制定のための委員会の委員長に西本願寺の門主がなったのも、そうした事情によるものだと思います。
それから浄土真宗は戦前、先ほどの門主の「懺悔の言葉」ではありませんが、たしかに、積極的に戦争協力したわけです。天皇を「現人神」と言いましたし、靖国神社に祀られることは名誉だと言って、前線に行って励ました。戦争協力の問題と同和問題が浄土真宗のアキレス腱だったことに加えて、１９６０年代、７０年代にいわゆる学生運動崩れというか、その影響を色濃く受けた「左翼坊主」がたくさん教団に入ってきて、中枢を牛耳ったという事情もあるようです。
（中略）
八木 過激な同和団体の論理でもって教団の歴史を全部チェックし、歴史的な文書も批判の対象にされています。その姿は、同和団体の別働隊といった感すらあります。新田さんがご指摘のように、「貴族あれば賤族あり」という皇室への敵対図式。それと「家」に対する嫌悪感から、先祖崇拝を否定し、さらに日本人の霊魂観まで否定するようになっています。位牌を置いてはいけないと、末端のお寺まで指導しています。しかし、末端のお寺は檀家さんがあって初めて成り立つものだから、経営基盤を脅かされるのも同然なので不満があるのですが、中枢を同和団体に握られて、差別と糾弾されるのを恐れて反対できないくなっているのです。
つまり、浄土真宗が、過去において「戦争に協力した」とか「差別に荷担していた」という事実を同和団体に突きつけられる（これは平等や弱者救済を謳う宗教団体にとっては致命的と思われる）ことによって、同和団体の影響を強く受け、また、戦争に協力した事は国家神道や国に責任転嫁して批判するという構図があるようだ。さらには団塊の世代の左翼的な僧侶が多数入り込んでそれを強化したきたと。戦後の日本の教育界やマスコミと類似の構図が見えてくる。
差別を無くそうと努力する事はかまわないが、執拗かつ威圧的な抗議や糾弾によって相手の自由な言論を封じたり、過去の弱みにつけこんで、自分たちの思想や歴史観を押し付けようとするのはやりすぎだろう。在日の団体も同和団体もこの点では手法が類似している。戦後の日本においてはいかにこうした団体がこのやり方で影響力を保ってきたかがよくわかる。おそらく人権擁護法案のようなものが成立した場合は、彼らにたいしてさらに武器を与える事になるだろう。法律などなくても人や団体は「差別」と糾弾される事をこれだけ恐れて言うなりになるのである。
マスコミなんかでも、同和団体や在日団体の「暗部」について書くと、ともかく毎日毎日大量の関係者が抗議におしよせてきて、大変らしい。昨日の「たかじんのそこまで言って委員会」で勝谷氏も言っていたが、ともかく、パチンコ疑惑などを彼が文春にいた当時に書いた時にも、ともかく（ピー）が毎日毎日大量に抗議に押し寄せてきて、大変だったと。それで、彼らが来て怖いというより、もう面倒だから、最初から書くのをやめてしまうそうだ。過去において拉致問題がおざなりにされてきたのは、そのような背景もあるとか。
同和団体がらみによる浄土真宗の左傾化を見ると、「差別解消」をとなえる団体がいかに戦後の日本社会に対して思想的な影響を強く与えてきたかという事がよくわかる。これも、戦後の日本社会をゆがませてきた一つの例だろう。
拉致事件の発覚をきっかけに、マスコミや言論のタブーがようやく少しずつ解消される方向へ向きつつあるようにも見える。同和問題を扱った書物なども多数出版されるようになってきた。しかし、人権擁護法案は、同和団体や在日団体などの思想的影響力による戦後社会の歪みをふたたび増長させる方向へ引き戻そうとするものではないのか。これまでの彼らのやり口を考えると、いくら否定されても、そう簡単に安心できるものではない。
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*1：正確には浄土真宗では「戒名」とは言わず、「法名（ほうみょう）」と言う