『YouTube』を持つGoogleは、『Google Video』をなぜ閉鎖しないのか

Betsy Schiffman

米Google社がオンライン動画市場を支配していることは、誰もが認める事実だ。米comScore社の調査によると、Google社の市場シェアは約34％にのぼる。一方、同業他社は、市場2位の米Fox Interactive Media社でさえ、シェアはわずか6％ほどだ。

もっとも、Google社が市場で有する優位性の大半は『YouTube』の買収によって獲得したものだ。実際、Google社がYouTubeとは別ブランドの動画サイト『Google Video』を持っていることに気付いてさえいない米国人は多い。

「人々の頭にパッと思い浮かぶ唯一の動画サイトはYouTubeだ」と、市場調査会社の米Ipsos MediaCT社のディレクターAdam Wright氏は話す。

「(動画サイトと言われると、)10人中4人はYouTubeを思い出す。自発的に思い浮かべてもらう形式ではGoogle Videoは名前さえ挙がらない。『MySpace』も『iTunes』などほかのサイトも同様だ」

Google Videoには忠実なユーザーがついているのかも知れないが、それでもGoogle社が将来的に同サイトを終了し、YouTubeに統合する、と考えるのは的外れなことではない。Google社がコスト削減を検討している(日本語版記事)とあってはなおさらだ。

Google Videoに対しては、この半年間ほど絶えず苦情が聞かれる。また、Google社が同サイトの問題に適切に対処していないことにもユーザーは不満を漏らしているが、このことはGoogle Videoが同社の最優先事項でないことを示すものかもしれない。

Google VideoがYouTubeに勝っている大きな特長の1つに、映画制作者が長時間の作品をアップロードできるということがある。たとえば、Google Videoでは1時間を超える動画を見かけることも珍しくない。これに対しYouTubeの動画は基本的に10分間までという制限がある。

しかし、YouTubeが長時間の動画に門戸を開けば(現在テスト中と報じられている)、Google Videoの強みは完全に消えてなくなる可能性がある。

すべてにおいて秘密主義のGoogle社はこれに対し、「そう簡単にはいかない」と述べている。同社によると、Google Videoにはほかにも検索エンジンという強みがあるという。

Google社の広報担当者は、電子メールで次のように語った。「当社とGoogle Videoの強みは、常に検索と検索技術にある。Google Videoでは引き続き、オンライン動画に含まれる情報をより入手しやすく、アクセスしやすいものにするための技術に注力していく」

しかし、これはもう2年近くも前からのお決まりのセリフだ。当時、YouTubeの買収が最初に発表された際に、Google社はYouTubeは「補完的な」サービスであり、Google Videoは今後も継続すると述べていた。

2006年当時、同社の最高経営責任者(CEO)であるEric Schmidt氏はこう語っている。「Google Videoには数多くの興味深い提携関係と膨大な数のコンテンツがあり、今後は『Google』に非常に密接に統合されていくだろう」

だが、むろん同社の本音は違った。Google VideoはYouTubeによってすっかり成長を阻害されてしまい、とうてい自力で巻き返せる見込みはない、と考えていたのだ。

あれから2年近くが経ったが、Google Videoの前途は、当時に比べて大して明るくもなっておらず、YouTubeの影であえいでいる。検索機能さえあればGoogle Videoを独立した製品として存続させられると言われても、納得できるものではない。

そもそも、検索と検索技術という巨大な武器があるなら、それをなぜYouTubeにも――あるいはGoogle Videoの代わりにYouTubeに――活用しないのだろう？

[別の英文記事によると、GoogleはYouTubeを16億5000万ドルで買収したが、広告売上げはあがらず、著作権でも問題が生じる(日本語版記事)など、同社にとって「問題児」であるという。同社は動画の前に広告を入れるなど、売上げを上げる方法を模索している]

WIRED NEWS 原文(English)