水素飛行機より水素船が優先される理由

太平洋戦争の教訓

情報戦
先に一番の問題点から書くと、日本にとって致命的だったのは日本の輸送船団の暗号が米海軍に解読されていたことである。それには出発時刻、港湾名、 会合点、船団編成などの情報があった。山本五十六司令長官の言葉”日本海軍暗号の解読は絶対にありえない”と日本海軍が自信を持っていた各種の暗号は戦争中にほぼ解読されていた。そして米海軍の潜水艦隊は先行して会合地点に先回りし、輸送船団を待ち受け集団包囲による殲滅攻撃を行ったのである。更には日本 の輸送船団は制海権と制空権を米軍に奪われるにしたがい航空機の攻撃にも曝されることになる。日本が占領した南方の石油は、1944年（昭和19年）に入 ると連合国軍の空襲を受けるようになる。最初に空襲をうけたスラバヤにあるウォノクロモ製油所は5月17日戦載機の攻撃によって壊滅。最大の製油能力をも つパレンバン製油所への初空襲は8月11日で、翌年の1月24日には50パーセントの製油能力を失う事となった。 更に大打撃を被ったのは1945年（昭和20年）3月31日、シンガポールのブクムとサンブーの石油積出既知が空襲で壊滅したことである。これらの基地は スマトラとそのほかの地域から原油と石油製品が運び込まれる貯油・積出の中継拠点であったのである。この空襲によって集約機能は完全に喪失し石油の還送機能の中核が破壊されてしまったのである。
崩壊・途絶する海上輸送路
これまで書いてきた通りの問題や諸事情もあり、後手後手の対応に南方油田を占拠しても海軍の燃料は常に不足していた。開戦時58万トンのタンカーが 1945年（昭和20年）8月には25万トン（うち稼動6.3万トン）に減少している。無謀な戦略の上に同5月、有力な同盟国であったドイツが連合国に降 伏し、ついに日本はたった一国でイギリス、アメリカ、フランス、オランダ、中華民国、オーストラリアなどの連合国と対峙して行くことになる。 シーレーン確保の思想が欠如していた日本海軍の作戦範囲はそもそも国力を超えていたのである。開戦当初から日本軍に冷静な判断力があれば、事の重大性を理解し時には最小限の被害に食い止めるよう、戦線の早期離脱など考えられたであろう。しかし戦争と石油（３）で も書いた通り、太平洋戦争当初の大勝利の連続が根拠のない自信を生み出していた点が大きい。開戦から6ヶ月目に当たるミッドウェー海戦で大損害を被った時 が最初の反省時期であっただろう。そこで客観的検証をし、楽観的・希望的観測を排除していれば、少なくとも未来は変わったはずである。

戦闘教義を刷新するにはまず、情報体系と補給体系を整備しなければならない。高速で分散運動をする諸部隊を有機的に連動するには原始的でもいいから量子計算機が必要である。Ｆ２２ステルス戦闘機にはそれがない。よってアメリカ本土の石油枯渇も含めて、新世紀の主流にはなれないだろう。第一次世界大戦後、日本は内燃機関に依存した戦闘教義を作って整備した。日本国内には大きな油田は存在しない。海外領土にも存在しないし、占領地から安全に輸送する護衛艦隊も整備しなかった。それを唱えた士族はいたが日露戦争による損害から数を大きく減らし、相対的に力が弱まった。そして、待っていたのは武家800年の歴史始まって以来の敗戦である。帝の命令がなければ全滅するまで戦って消え去ることができたが御上の命は絶対である。よって、耐え難きを耐え、忍び難きを忍んで半世紀以上が経った。そして、西方文明は地球を食い荒らし、地球からは緑が消え温暖化によって世界は熱的死を迎えつつある。日本は世界の為に一秒でも早く水素文明の社会技術体系を統合整備しなければならない。

解体される企業リスト

CyberULSの使いを黙殺することは６人のハーンを愚弄することと同義である。取締役会に部課長５名が上程しなかったとすれば組織構造的な問題である。大和のハーンとアラブのハーンはアラビア水素化プロジェクトを進めている。その技術メンバーの一人はNASAで博士号を取った科学者である。ハイパーハイドライドによる水素燃料スクラムジェットはマッハ15までの高速飛行を可能とする。その対日幹事金融機関として選定されたのは三菱東京ＵＦＪ銀行と某メガバンクである。アラブ側に求められて、CyberULS最高幹部クリルタイがモニタリングとリサーチの結果選択した。両者を直接CyberULSの使者が検分し、現状では後者が交渉を行っている。彼らが失敗すれば前者に話がいくだろう。この対日報道権を持つ唯一の存在が『連山』である。

自動空戦フラップと高運動飛行制御システム

現在、日本はＩＨＩのアフターバーナー式のエンジンを搭載したステルス航空機を開発している。旧式の低速エンジンをつみながら通常では失速する低速での飛行を可能とする高運動飛行制御システムが特徴である。現代の局地戦闘機「紫電改」と言えるだろう。「紫電改」には自動空戦フラップという装置がついていた。日本はそのような航空機があっても、戦局は挽回できなかった。情報体系、補給体系を含む統合整備計画（グランドデザイン）が存在しなかった為である。今月のＵＡＥ国防大臣兼アブダビ皇太子の来日する。また、来月の水素船への水素エネルギー規格共通会議が大阪で行われる。その会議に対してはＵＡＥ側に対してもCyberULSは公式に招待状を送るであろう。

東電社員の一部が陥落

東京電力は５日、新潟県中越沖地震を引き起こした断層の可能性が指摘される「ＦＢ断層」について、柏崎刈羽原発の設置許可申請当時（８８年）の見解を改め、「活断層である」と認める内容の報告書をまとめ、経済産業省の作業部会で報告した。東電は０３年に、この断層が活断層である可能性を既に認識していたというが、中越沖地震を受けて活断層と断定した。電力会社が活断層の評価を完全に撤回し、公表するのは極めて異例だ。

我ら伝統的階級を愚弄する敵は太陽の光（知の情報公開）によって滅する。降伏すれば罪は問わない。これは大ハーンの意思である。日本は団結すれば勝ち、分裂すれば負ける。
６人のハーンとボス直属の３つの護衛団により、智拳印を中心に中台八葉院（太陽の陣形）を形成する。自動車を運転するのは人間である。人間を運転するのは精なる神の力（精神力）である。無形化した世界（情報社会）においてそれが具現化される。この手は一度しか使えないが効果は絶大である。警告の刻限である2007年12月31日より前の天皇誕生日には陣形を完成させるだろう。クリスマスと正月を人類は安心して喜べる。そして、『連山』は凍結となる。

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