韓国経済がスタグフレーション（景気後退と物価上昇が同時進行する現象）に陥る可能性は、経済協力開発機構（OECD）加盟国平均の5倍に達することが分かった。

　現代経済研究院は27日、「OECD加盟国の“スタグフレーション可能性指数”を分析したところ、今年1－3月期基準で韓国は18.41%で、OECD加盟国（比較可能な14カ国が対象）の平均値3.4%の5倍だった」と発表した。これはスペインの24.23%に次いで高いものだ。

　韓国のスタグフレーション指数は、昨年7－9月期でマイナス10.5%だったが、10－12月期は6.03%になり、今年1－3月期に18.41%に跳ね上がった。

　その原因について、現代経済研究院は「原油を全量輸入に頼っており、エネルギー効率が低く、原油高に対する耐性が先進国よりも弱いため」と説明している。

　現代経済研究院実物経済室のイ・ブヒョン室長は「韓国経済のスタグフレーションの可能性は、アジア通貨危機（1997年）以降で最も高い水準。7－9月期には物価急騰によりさらに指数が高まるだろう」と述べた。

　同研究院は対策として「公共料金・賃金引き上げを最小限にとどめる」「急激な金利引き上げを自粛」「規制緩和を通じた投資拡大で急速な落ち込みを防ぐ」などの方策を提示している。

鄭恵全（チョン・へジョン）記者