教育

　タイマーが鳴ればゲームはおしまい。さいたま市立柏崎小４年の秋森大和君（１０）の家では、ゲーム時間を１日３０分と決めている。でも毎月２３日はタイマーを使わない。さいたま市が０７年から始めた「ノーテレビ・ノーゲームデー」だからだ。

　５月２３日。大和君は帰宅後、母愛子さん（３９）とバドミントンをした。さらに、宿題をする姉の香澄さん（１１）の隣で、母とオセロゲーム。「角とれるじゃん」。「いいところあるよ」。夕食後は父常男さん（４０）も一緒に、トランプやダーツで遊び、午後９時に就寝した。

　大和君は普段からそれほどゲームをしない。しかし、毎月２３日は会話が増えたと、常男さんは実感している。

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　ゲーム業界も変わりつつある。「お母さんに嫌われないゲーム機を作ろう」。６００万台以上が売れた任天堂の「Ｗｉｉ」は、こんな発想から生まれた。

　テニスゲームなら、棒状のコントローラーをラケットに見立てて振るだけ。子どもからお年寄りまで一緒に楽しめる。狙いは当たった。ゲーム情報誌を発行するエンターブレインと、市場調査会社ヤフー・バリュー・インサイトによる調査では、「誰と遊ぶか」は「家族」が７８・２％と「１人」の６５・５％を抑えた。

　ソフトも多様化し、新興会社も登場する。９８年設立の「レベルファイブ」（福岡市）は、謎を解きながら進む冒険ゲーム「レイトン教授」シリーズが１７０万本のヒットとなった。日野晃博社長（４０）は「昔は『あんな業界』といわれたが、華やかで楽しいイメージを作りたい」と力を込める。社員約１７０人の会社で、０９年度の新卒向け会社説明会には２０００人の応募があった。日野社長が目指すのは「温かい世界名作劇場のようなソフト」だ。

　拡大を続けるゲーム市場。「子どもはゲームに固執せず、実際にできる遊びをしてほしい」と話すゲームプロデューサーもいる。数々のヒット作を生み出した「ゲームリパブリック」社長の岡本吉起さん（４７）。「バーチャルで遊ぶチャンスは与えたい。でも長くはやってもらいたくない」

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　さいたま市のようなノーテレビ・ノーゲームデーの取り組みは、愛知県知立市、広島市、福岡県行橋市など各地に広がりつつある。

　ＮＰＯ法人「子どもとメディア」の山田真理子代表理事は「ゲームもテレビと同じで、なければ人と話す。ノーゲームで、子どもが話していることに気づいた人もいる」と指摘する。

　多くの子どもがゲームで遊ぶようになった中、友達の話題についていけなくなることを案じた親がゲーム機を買うというケースも多い。日本小児科医会「子どもとメディア」対策委員長の武居正郎さんは指摘する。

　「その家だけゲームがないと、子どもが浮いてしまう。学校や地域全体で取り組まないと変わらない」＝おわり

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　この連載は山本紀子、三木陽介、椋田佳代が担当しました。

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