気象予報における誤報を減らすため、外国人の予報官を招聘（しょうへい）するという方針を打ち出した気象庁が、発言を二転三転させ、一貫しない態度を見せている。そうした中、同庁長官は上級庁である環境部の長官に反旗を翻す動きを見せた。

　鄭淳甲（チョン・スンガプ）気象庁長官は24日午前、CBSラジオのインタビューに対し、「外国人の予報官を招くよりも、たとえ短期間でも気象の専門家を数人集め、予報の正確度を高めるといった一般的な方法があるかどうか話し合う機会を作れないかと考えている」と述べた。その上で、「外国の優秀な人材を受け入れるべきだ」という李万儀（イ・マンウィ）環境部長官の発言に同意しないという意向を明らかにした。

　「“外国の専門家を受け入れよう”という李長官の発言に同意するのか」という質問に対し、鄭長官は「（外国人よりも）その地域に住んでいる予報官が、最も的確な予報を出すことができるということには、多くの方々が同意してくれるだろう」と述べた。

　その上で、『三国志』に登場する「赤壁の戦い」の例を挙げ、「諸葛孔明が赤壁の戦いで東南の風を吹かせることができたのは、小説のように祭事を行ったためではなく、（赤壁の戦いが起こった）その地域の出身者であったため、気象環境を注視できる人物だったからだ」と語った。これは、外国人よりも国内の予報官を使った方がずっとマシであり、あえて外国人の予報官を招く必要はない、と強調したものといえる。

　だが、気象庁はこの日午後、「国内外の気象予報の専門家に対し、予報官としての採用の門戸を開く」という報道資料を発表した。この資料を発表した同庁の関係者は「鄭長官のインタビューの内容を知らなかった」と話している。

パク・ウンホ記者