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様々な職場で増え続けているうつ病など精神疾患に対して正しい理解や早期発見の方法を身に付けてもらおうと２３日、県庁などの管理職を対象にセミナーが開かれました。
メンタルヘルスセミナーでは県や市町の管理職などに対し、愛媛大学大学院の谷川武教授がうつ病の原因となるストレスとの付き合い方や早期発見の方法について講演しました。精神疾患の一つ、「うつ病」を発症する人は職場、職種を問わず増え続けています。県でも昨年度、３０日以上の長期休業した職員、１１６人の内、およそ半数にあたる５１人がうつ病などの精神疾患と高い割合を占めています。講演の中で谷川教授は「ストレスはやる気・やりがいを感じさせる人生のスパイス」と表現し適度なストレスを与えながら耐性を高めておくことが、うつ病を未然に防ぐためにも必要だと述べました。その一方で、ストレスを与えるだけで管理職が部下を正当に評価しなければうつ病の原因にもなり得ると警告しました。
また、うつ病は「１００％治る」としながらも薬による治療や、職場・家庭のサポートが欠かせないとし、管理職は「絶対に治る、待っている、といった気持ちで接することが大事」と病気として理解した上で対応するよう求めました。
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